女性の公認心理師の現状

日本には、昔から心理カウンセラーや心理セラピストなど数多くの心理系の職業があります。

悩みを抱えている人の心に寄り添い、問題を解決するためのサポートをする仕事です。

そういった仕事をしているのは女性の姿をイメージする人が多いのではないでしょうか。

実際に、臨床心理士など心理職に就いている人のうち、女性の割合は7割～8割程度にのぼるともいわれています。

心理職は昔から女性に人気がある仕事ということができるでしょう。

心理系の仕事では人間の心に深くアプローチしていくため、他人の感情に敏感である人が多い女性が志すのは自然なことなのかもしれません。

もちろん、男女で仕事内容や役割に違いがあるわけではありませんが、女性でも最前線で活躍しやすい仕事だといえるでしょう。

女性の公認心理師の強み・弱み

女性の公認心理師の強みは、男性よりも声や表情などが柔らかいことが多いので、クライエントに安心感を与えやすいということです。

心の問題を抱えている人にとって、柔らかい雰囲気を持つ女性の心理師は、安心して心を打ち明けられる存在になることが多いようです。

また、クライエントのなかには、性的な被害に遭った女性や大人から暴力を受けた子どもなども含まれます。

トラウマによるフラッシュバックから、残念ながら「成人男性とは怖くて話せない」というケースもあります。

こうしたクライエントのためにも、女性の心理師は必要不可欠な存在です。

その一方で、心理系の仕事は非正規雇用の案件も多いので、産休や育休を取得できないことがあるのが女性ならではの難しさでしょう。

公認心理師の結婚後の働き方・雇用形態

公認心理師の資格は、平成30年に資格試験が始まったばかりの新しい国家資格です。

それまでの日本には、心理系資格には民間のものしかありませんでした。

長い歴史を経てようやく国家資格が誕生したことによって、業界でも大きな変化が起こるだろうと注目を集めています。

国家資格を持つことで国の後ろ盾を受けて仕事をすることができるのは、働くうえで大きな強みとなります。

今まで心理系の仕事の求人は非正規雇用が多かったのですが、公認心理師という国家資格を取得すれば正規雇用で採用されるチャンスも増えるでしょう。

「結婚しても仕事を辞めずに続けたい」と考える女性の心理師にとって、長く働きやすい環境が整ってきています。

公認心理師は子育てしながら働ける？

公認心理師は子育てをしながら働くことができるのでしょうか。

これに関しては仕事内容や勤務時間にもよりますが、産休や育休、時短勤務などの制度が整っている職場であれば大きな問題はないでしょう。

子どもを保育園に預けたりベビーシッターに依頼したりしながら、仕事と育児の両立が可能です。

一般的には、総合病院やクリニック、公務員などの場合は、福利厚生が整っていることが多いようです。

ただし、このような雇用条件が整っているところはそれほど多くありません。

公認心理師ができるまでは最も社会的信用度があるとされてきた臨床心理士も、非常勤など不安定な雇用条件で働く人も多かったのです。

今後は公認心理師を正規雇用する職場が増え、給与や待遇が改善されることが期待されています。

公認心理師は女性が一生働ける仕事？

公認心理師の国家資格を取得することは、決して簡単なことではありません。

大学の学歴や現場での実務経験が条件を満たしていることに加えて、試験を突破できなければ資格を得ることができません。

しかしそのぶん、公認心理師の国家資格を一度取得すればずっと有効なものとなります。

もしも結婚や出産などで一時的に仕事を離れたとしても、また資格を生かして再就職がしやすいという大きなメリットもあるのです。

また、公認心理師の活躍領域は幅広く、さまざまなフィールドで求人が出ています。

そのなかにはパートや契約社員として働ける職場もあるようです。

自分のライフスタイルや希望に応じてさまざまな働き方が目指せるので、女性が一生働きやすい仕事といわれています。