医療秘書の給料・年収

医療秘書の平均年収・給料の統計データ

近年、医療秘書をはじめとする医療系の事務職の人気が高まっています。

医療秘書は「看護師」や「薬剤師」などと異なり国家資格が必要なく、独学で目指すこともできるため、給料や年収に関しては個々のスキルや実務経験によって幅があります。

また、勤務先となる医療機関の規模や地域、雇用形態によっても収入の差が出やすい職種です。

医師の補佐役として活躍する職種であることから、いかに医師から信頼を得られるかが収入アップのポイントとなってきます。

医療秘書の平均年収・月収・ボーナス

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
医療秘書
(Indeed)
320万円 時給 1,272円
月給 22.9万円
医療秘書
(求人ボックス)
258万円(正社員) 平均時給
派遣社員:1,136円
アルバイト・パート:1,002円
医療秘書
(給料BANK)
394万円~517万円 平均給料: 32万円
20代の給料:19万円
30代の給料:26万円
40代の給料:35万円
初任給:18万円

各社のデータを見ると、医療秘書の平均年収は250万円~500万円ほどと幅がある結果です。

医療秘書の勤務先は規模の大きな総合病院から個人経営のクリニックや診療所までさまざまであり、どこで働くかによって収入に差が出やすいと考えられます。

また、職務・経験・求められるスキルによっても違いが出てきます。

医療秘書の手取りの平均月収・年収・ボーナスは

医療秘書の平均年収が350万円だった場合、手取りの平均年収は280万円前後、手取りの平均月収は20~23万円程度になると考えられます。

ボーナスの支給状況は勤務先や雇用形態によって異なり、規模の小さな医療機関や、派遣もしくはパートとして働く場合は支給されないことが多いです。

医療秘書は専門的なスキルが必要な仕事ではありますが、働くうえで必須となる国家資格はなく、そのせいか、給料はあまり高水準とはいえないという声も聞こえてきます。

一方、大きな総合病院で正規雇用されて働く場合には年に2回のボーナスが出る場合もあり、収入面で十分に満足している人もいるようです。

医療秘書の初任給はどれくらい?

医療秘書の初任給は、15万円~18万円ほどが相場です。

学歴によって差をつけている医療機関が多く、専門学校や短大卒だと地域によりますが、16~17万円台の場合が多いようです。

医療系の専門学校で医療秘書としての基礎的な知識・スキルを学び、医療秘書関連の資格も取得しているなど即戦力として活躍できる場合には、採用時に有利になったり、待遇面(手当など)で優遇されることがあります。

医療秘書の福利厚生の特徴は?

医療秘書の福利厚生は勤務先によって違いがありますが、大手医療法人が経営する総合病院や大学病院に勤務する場合は、比較的充実しています。

休日休暇は週休2日制に加え、長期休暇や年次有給休暇、慶弔休暇などの特別休暇、また育児休業および育児短時間勤務制度なども整っているケースが多いです。

各種手当に関しても、家族手当、資格手当、役職手当などが規定されており、退職金制度や財形制度などの福利厚生まで手厚く用意されています。

社会保険完備はもちろんのこと、保養所の利用や、健康診断・人間ドッグの受診、提携している施設で優待サービスを受けられることもあります。

一方、規模の小さな個人病院に勤務する場合の福利厚生の充実度は、院ごとに差が出やすいです。

医療秘書の給料・年収の特徴

医療事務と同等の給与水準になる職場も

医療機関で事務業務にあたる職種に、窓口での受付や診療報酬明細書(レセプト)作成などを行う「医療事務」がいます。

医療機関によって、医療事務だけが働くケースと、医療事務と医療秘書の両方が在籍するケースがあります。

一般的に、医療秘書は医療事務としての業務に加え、医師の事務的な補佐や医療スタッフ間の連絡調整業務などに携わるため、医療事務よりも幅広いスキルが求められます。

しかし必ずしも医療秘書の待遇がよいわけではなく、勤務先によっては医療事務と同等です。

秘書としての高度な能力や気遣いが重視される職場で働く場合には、医師の信頼を得られるようになると、収入が上がっていきます。

関連資格を取得し、スキルを高めて収入を上げる

医療秘書は、さまざまなスキルが求められる仕事です。

パソコンを使った文書作成やメールのやりとりなど基本的な事務処理能力を備えておくのはもちろん、医療事務としてのスキルも備えなくてはなりません。

さらに秘書として医師のスケジュール管理や会議の資料準備、取引先との対応なども担当し、ビジネスマナーや気遣いなどが重視されます。

こうしたスキルは現場で磨き上げていくところもありますが、医療秘書や医療事務の関連資格を取得することで、スキルを証明しやすくなります。

医療機関によっては、そのような資格を持っていると採用時に優遇されたり、昇給につながっていったりすることもあります。

医療秘書の勤務先別の給料・年収

総合病院・医療センター

医療秘書を積極的に配置する医療機関は、比較的規模が大きめの病院が中心です。

患者数が多く、経営が安定している総合病院や医療センターにて正社員として働く場合の月給は、20万円〜25万円ほどがボリュームゾーンとされています。

大きめの医療機関は待遇面も充実しており、ボーナスの定期的な支給や社会保険制度、各種手当、休暇制度などが整っている場合が多いです。

医師の学会準備の手伝いなどで残業や休日出勤が多い医療秘書だと、年収400万円以上を稼ぐ人もいます。

小規模(個人経営)医院・クリニック

個人経営で規模がそこまで大きくない医院やクリニックでも、医療秘書が採用されることがあります。

ただし雇用形態は正社員とは限らず、派遣社員やパート中心になる場合があり、大手医療機関で安定的に働くほどの収入は見込みにくいです。

また、個人経営の医療機関は院長の経営方針や考え方との相性も重要になってくるため、人間関係がよく、医師の信頼を集められれば昇給につながることもあります。

医療秘書の正社員以外の給料・年収

パート・アルバイト

パートタイマーやアルバイトの医療事務は、時給1,000円~1,200円ほどがボリュームゾーンとされています。

医療秘書には、多少の専門的な知識が問われる面もありますが、一般事務職と比べてそれほど給料には差がありません。

医療秘書は、医師や看護師のように国家資格を取得した人しか就けない類の職業ではないため、どうしても収入を大きく上げにくいです。

派遣社員

派遣社員として働く医療事務の給料も、そこまで高水準とはいえません。

統計は出ていませんが、求人情報サービスが公開するデータなどを見ていくと、パート・アルバイトの時給と同等か、少し高めとなる時給1,200円~1,500円ほどがボリュームゾーンとなるようです。

ただ、派遣先が大手医療機関で、本人のスキルや経験も申し分ない場合には、好待遇で働けることもあります。

医療秘書の働き方の種類・勤務形態の種類

医療秘書が収入を上げるためには?

医療秘書の平均収入は、他の事務職と比べてずば抜けて高いわけではありません。

収入を安定させたいと考えれば、経営の安定している総合病院や大学病院の求人を探すことや、非正規雇用ではなくて正規雇用の求人を探すことが重要です。

また、勤務先の立地によっても給料に違いが出やすく、都市部のほうが高水準です。

職場によっては医療系の資格を取得している人に手当がつくため、関連資格を多数取得し、スキルアップを目指すことで少しずつ収入アップにつながるでしょう。

長く働いていくなかで医師と信頼関係を築き上げ、他の秘書にはできないくらい難しい業務まで任されるように努めていくことが大切です。

担当医師をしっかりとサポートし、他の医療秘書にはない価値を提供できるようになれば、収入アップのチャンスが掴みやすくなります。