インダストリアルデザイナーの年収・給料はどれくらい？ 統計データも解説
インダストリアルデザイナーの平均年収・給料の統計データ
インダストリアルデザイナーの年収は、雇用形態、会社の規模、役職、年齢によって大きく異なります。
専門的な知識やスキルが求められる職種であることから、業界全体での平均年収は700万円ほどといわれ、大企業の企業内デザイナーになると平均年収は1000万円を超える場合もあり、やや高めの傾向があります。
インダストリアルデザイナーの平均年収・月収・ボーナス
賃金構造基本統計調査
厚生労働省の令和5年度賃金構造基本統計調査によると、インダストリアルデザイナーの平均年収は、38.8歳で509万円ほどとなっています。
・平均年齢：38.8歳
・勤続年数：10.3年
・労働時間/月：171時間/月
・超過労働： 8時間/月
・月額給与：363,800円
・年間賞与：727,500円
・平均年収：5,093,100円
出典：厚生労働省「令和5年度 賃金構造基本統計調査」
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。
上記グラフの基タイトルは「デザイナー」で、他職業を含むデータであるため、実際の金額よりも低めになっていると考えられます。
インダストリアルデザイナーの勤務先の規模別の年収（令和5年度）
インダストリアルデザイナーの年収は、勤務先の事業所の規模によって大きく異なります。
10〜99人規模の事業所に勤めるインダストリアルデザイナーの平均年収は442万円、100〜999人規模は498万円、1,000人以上の規模では681万円、10人以上規模の事業所平均は509万円となっています。
上記グラフの基タイトルは「デザイナー」でファッションデザイナー、テキスタイルデザイナー、ウエディングドレスデザイナー、ジュエリーデザイナー、ゲームデザイナー、グラフィックデザイナー、パッケージデザイナー、キャラクターデザイナー、プロダクトデザイナー、カーデザイナー、雑貨デザイナー、ガーデンデザイナー、空間デザイナー、ディスプレイデザイナー、照明デザイナー、インテリアコーディネーターなど他職業を含むデータです。
※賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。
インダストリアルデザイナーの勤務先の年齢別の年収（令和5年度）
インダストリアルデザイナーの年収を年齢別に見ると、年齢の上昇にしたがって、年収も上がっています。最も年収が高い世代は、55～59歳の684万円です。
全年代の平均年収は509万円となっています。
上記グラフの基タイトルは「デザイナー」でファッションデザイナー、テキスタイルデザイナー、ウエディングドレスデザイナー、ジュエリーデザイナー、ゲームデザイナー、グラフィックデザイナー、パッケージデザイナー、キャラクターデザイナー、プロダクトデザイナー、カーデザイナー、雑貨デザイナー、ガーデンデザイナー、空間デザイナー、ディスプレイデザイナー、照明デザイナー、インテリアコーディネーターなど他職業を含むデータです。
20代で正社員への就職・転職
インダストリアルデザイナーの勤務先別の給料・年収
各種メーカー
もともと、インダストリアルデザイナーを雇用するメーカーは比較的規模の大きなところが多いため、経営基盤は安定している傾向にあり、給与水準や待遇は恵まれているようです。
しかし、この仕事は実力主義の要素もあり、自分が手掛けた製品がヒットすれば給料アップや特別ボーナスが支給されることがありますが、年功序列の組織では、成果を出しても大幅な収入アップにはつながらない場合もあるようです。
デザイン事務所
デザイン事務所勤務の場合には、事務所の規模がまちまちで、メーカー勤務のインダストリアルデザイナーに比べると給与水準はやや低めといわれています。
ただし、実力によっては若いうちから難易度の高い案件を任され、成果を出せば一気に収入がアップすることもあります。
インダストリアルデザイナーが収入を上げるためには？
フリーランスになって成功したインダストリアルデザイナーのなかには、年収1億円以上を稼いでいる人もいるようです。
名の知れたインダストリアルデザイナーになれば、大きなプロジェクトの依頼が入るようになるでしょう。
実績に応じて、自分の力でさらに収入を増やしていくことができます。
一方で、フリーランスの場合は企業による社会保障制度は利用できないため、自営業としてのリスク管理が必要です。
実力ある若手インダストリアルデザイナーが次々と出てくるなかで、必要とされ続けるためにセンスを磨き、スキルアップに努める努力が欠かせません。
自分のデザイン事務所を立ち上げて、会社形態で事業を拡大させていく人もいます。
