販売促進の仕事とは? わかりやすく仕事内容を紹介
販売促進の仕事とは
販売促進とはその名の通り、販売を促進することで、セールスプロモーション(SP)とも呼ばれています。
業界を問わず、取り扱っている商品が売れなければ社員に給料も払えませんし、そもそも会社を維持できません。
商品や製品を販売する会社もあれば、サービス提供によって利益を得る業態もあります。
そのため販売促進の手法は会社や業界ごとに変わりますが、「実際の購買行動につながるような仕掛けを考える」ことに違いはありません。
一番分かりやすい例はキャンペーンです。
新商品発売に伴うイベントを開催してマスコミ各社に来てもらう、特典やノベルティを付けて購買意欲を高めるなど、さまざまなキャンペーンを考えます。
このように、自社の商品やサービスの購買を促すための仕掛けを考えるのが、販売促進の仕事です。
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販売促進の具体的な業務の内容
リサーチ
販売促進の重要な業務の一つにリサーチがあります。
対象となる商品やサービスをどのターゲットに向けて販促活動を行うべきか、ニーズや消費行動などを分析していきます。
同業他社の販売動向、世の中や業界の流行、新商品のどの部分に着目しアピールするかなど、に入念なリサーチが販売促進の成果を左右します。
市場調査は自社で行う場合もありますし、マーケティングのプロフェッショナルにアウトソーシングする場合もあります。
プロモーション戦略の立案
ターゲットが決まれば次はどのようにプロモーションしていくかを立案します。
イベントを開催するのか、購買層にダイレクトメール(DM)を配送するのか、メルマガやリスティングなどインターネットを中心に展開するのかなど、手法はさまざまです。
消費行動は複雑化しており、昨今はクロスメディア戦略は必須といえ、最も効果を発揮するであろう時期も考慮し、プロモーション戦略を練っていきます。
社内・社外との連携
商品やサービスをリリースできる時期から逆算して販促計画を立案するため、開発部署との連携は密に行います。
マスメディアへのプロモーション展開を視野に入れるなら広告を担当する部門に広告枠の確保を依頼します。
Web媒体やパンフレット、ダイレクトメールや各種ノベルティグッズを利用するのであれば制作部署へ依頼を行い、自社に担当部署がなければ協力会社に依頼をして、場合によりディレクション業務も担います。
そして広報活動も必要とあれば、広報部門とも連携し商品などのアピールポイントを共有し、お互いの対応がスムーズに行えるようにしておきます。
このように社内外に関わらず、多くの関係者と連携することも販売促進の重要な業務です。
販売促進の社内での役割・ミッション
企業にはさまざまな部署が存在し、それぞれが役割を果たすことで利益を上げていきます。
商品の製造・販売を行う会社を例として紹介します。
商品企画部はユーザーニーズを分析し売れそうな商品を企画し、その後開発部に試作品の依頼を行います。
開発部は試行錯誤しながら新商品を完成させた後は、製造工程に入ります。
大量生産するために、製造ラインの整備や材料調達を行う部署もあり、準備が整えば製造部が計画的に製造を行い、完成した商品を店頭に並べるために営業部が尽力します。
そして、新商品を世間にPRするために知恵を絞るのが販売促進です。
この一連のフローからも分かるように、販売促進の役割は社内のさまざまな部署の協力によって成り立っています。
ここで挙げたのはあくまでも一例ですので、会社によって業務範囲は変わりますが、売上を伸ばすために重要な役割を担っているのは共通しています。
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販売促進の業界による仕事の違い
業界によってターゲットは変わるので、同じ販売促進でも仕事の内容や手法は異なります。
大きく分けると一般消費者向けとビジネス向け、いわゆる「BtoC」と「BtoB」に分けられ、自社の商品やサービスを選択してもらうための戦略を練るのが販売促進の役割です。
最も分かりやすいのは一般消費者向けの販売促進です。
新商品の発売に合わせたキャンペーンを行ったり、ノベルティの配布を行ったりして周知していきます。
また近年はインターネットを活用した販売促進活動も主流になっています。
自社ホームページへの掲載や特設ページの公開、メルマガやリスティング広告、SNSを活用したプロモーションなどが挙げられます。
一方、ビジネス向けの販売促進は、手段そのものは一般消費者向けと変わりませんが、よりターゲットが絞られている点と、商品やサービスを認知してもらい、必要性を感じてもらう点がポイントといわれています。
リードといわれる見込み客の獲得が重要となるため、展示会に出展して接点を多く持つといった販促活動は頻繁に行われます。
また、ターゲットの絞り込みも重要で、ここを間違えればまったく成果を得られないリスクもあり、慎重に設定する必要があるでしょう。
販売促進と関連した職種
販売促進と似たような職種に広告と広報があります。
広告は商品やサービスを広く認知してもらうことを目的に、テレビやラジオ、新聞や雑誌といっマスメディアを使い宣伝を行います。
先ほども挙げたようにインターネット広告も近年は有効な広告媒体として活用されています。
販売促進と似ていますが、販売促進は会社の利益につなげるための業務が仕事内容なのに対し、広告は主に、商品やサービスを認知してもらうための業務が前提となります。
広告活動によって認知させ、その後、販売促進が購買意欲が湧くような施策を打つというのが一般的な流れです。
広告と似た職種に、「広報」もあります。
広報はテレビや雑誌、新聞にWebメディアなどに自社の商品やサービスを取り上げてもらうことが代表的な業務内容です。
広告や販売促進のように費用をかけずに取り上げてもらうため、掲載するしないは取り上げる側に委ねられます。
またテレビなどの取材で広報担当者がよく対応しているのを見ますが、対外的に会社の顔としての役割も担うケースも多いです。
販売促進のキャリアプラン・キャリアアップするためには?
販売促進に配属されたら
販売促進の仕事に就くためのルートは、新卒や中途、社内異動などさまざまありますが、ここでは新卒を例に紹介していきます。
販売促進の役割は自社のサービスやモノを売るための施策を考えることです。
そのためには自社のサービスやモノを深く知る必要がありますが、当然ながら新卒者はその知識はありません。
また、社内で業務を行うための仕組みや、他部署の仕事内容も知っていなければ販売促進の業務をスムーズに行うことはできません。
そのため一般的には新卒者がすぐに配属されることはなく、販売促進の業務に関りのある部署を一定期間経験を積んだ上で、配属されるパターンもあります。
希望が通り、販売促進の業務に就いたあとは自社サービスや商品の知識を吸収し、主となるターゲット層の分析も必要です。
これらは商品ごとや時代、季節などあらゆる要因で変化していくため、販売促進の仕事を続ける限り、分析もし続けることになるでしょう。
ほかにも販促手法を覚えることも必須です。
代表的なものだと、Webサイトやメルマガ、SNSなどのオンラインを活用した手法、サンプル配布やイベントなどのオフラインの手法などがあります。
特にオンラインの方は技術のスピードも早いため、トレンドを追うのは苦労するかもしれません。
販売促進としてスキルアップするには
過去の成功事例に沿って企画すれば大外れしないという法則が社内にあれば、あえて冒険せずに手堅い計画で販促企画を練ることもあります。
そうした経験を積むことで販売促進としてのキャリアを積むことは大事ですし、業務の中で販促の手法も数多く経験し、データ分析力も向上していくと考えられます。
プラスアルファしたスキルアップを目指す場合は、これまでの手法から少し離れて新しい手法を試す方法もあるでしょう。
分析ツールの一例を挙げると、以前から使っている分析ツールだけでなく、最新技術を取り入れた新しいツールを試してみるのも一つの方法です。
これまで取れなかったデータを知ることもでき、新たな改善点が見つかったり、効果検証につなげられたりと、マーケティングに重要なPDCAサイクルにも大いに役立てられます。
セミナーに参加して知見を広めるのもスキルアップにつながります。
マーケティングの最新情報、販促手法のハウツーや成功・失敗事例など、社内業務だけでは吸収できない情報も得ることができます。
販売促進にとって情報は重要な武器になりますし、セミナーでつながった人たちとは実務でも協力関係を築ける可能性もあり、メリットは大きいといえます。
販売促進のキャリアパス・キャリアアップの考え方
販売促進の仕事の成果は数字で明確に表れるため、若くても評価につながりやすく、実績を積み重ねることで徐々に重要なプロジェクトを任されるようになります。
そうした働きや貢献度が評価につながれば、チームリーダー、グループリーダー、マネージャーといった部門の重要なポストに配置されるでしょう。
業務の性質上、マーケティングや新商品の販売戦略に強くなるため、将来的には経営に携わるような役職に就く可能性もあります。
ここまでは社内でのキャリアアップの例でしたが培ったスキルを生かし、転職によってキャリアアップをする道もあります。
待遇面でのアップを求める人もいるでしょうし、自社では経験できないプロモーションを手がけたい、別の業界でもキャリアを積み仕事の幅を広げたいなど、さまざまな理由が考えられます。
販売促進のニーズは常にあるので、キャリアアップするチャンスも多いといえます。