広告宣伝の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

広告宣伝は、メーカーをはじめとする、さまざまな企業に置かれている部署・職種です。

そのため、多様な業界で活躍できるチャンスがありますが、新卒採用の場合、最初からピンポイントで「広告宣伝」の仕事に就けるとは限りません。

というのも、新卒採用では「総合職」として一括採用され、その人材のなかから企業側が配属を決めることが多いからです。

いくら採用試験で「広告宣伝に関わりたい」とアピールしても、希望が通るとは限りません。

もともと、広告宣伝はさほど多くの人数が必要とされないため、他の部署に配属されることもよくあります。

もし希望以外の部署に配属されたとしても、そこで学べることをしっかり学び、自分の強みを作って異動のチャンスを待ちましょう。

広告宣伝に関連する知識・スキルがある人が有利に

広告宣伝が活躍する企業のなかには、中途採用を行っているところもあります。

その場合は、基本的に経験者や関連する知識・スキルがある人が優遇されます。

たとえば、広告代理店などで広告に携わる仕事をしてきた人は、広告宣伝への転職時に有利になりやすいでしょう。

マーケティングや統計学などに詳しい人も、プラスに評価される可能性があります。

広告宣伝を部署として設置している企業は、比較的規模の大きなところが多いです。

大手企業の場合、社員採用試験では「大卒以上」の学歴を応募条件として掲げるケースがよく見られます。

そのため、大学に進学して卒業を目指すと、応募できる企業の数は増えるでしょう。

学部・学科は問われません。

とくに新卒者の場合、入社時点で特別な資格や専門知識が求められるわけではないため、どのような勉強をしてきた人にもチャンスがあります。

ただ、商学部や経済学部で、マーケティングや統計学などを専攻すると、広告宣伝にも役立つ知識が得られます。

近年ではWeb媒体での広告展開が重要視されるようになっていることもあり、コンピューターサイエンスなどを学ぶのもよいでしょう。

広告宣伝部門で働くために、必須とされる資格はありません。

資格よりも、実務経験に基づく知識やスキルが重視される仕事です。

広告宣伝に求められる知識・スキルとしては、マーケティングの考え方、時代の流れを捉える力、さらに交渉力や提案力などです。

また、自社の強みや商品・サービスの特徴を世の中に訴えかけていくセンスや感性も必要です。

広告自体はプロのクリエイターが作りますが、広告宣伝担当者自身も、クリエイティブな感性を養っておくことに越したことはありません。

自身が身を置く業界の知識や扱う商品・サービスの知識も必要になるため、なによりも日々の仕事を通して貪欲に成長していく意欲が求められます。

広告宣伝の平均年収は、さまざまな調査データを見ていくと、430万円～550万円ほどがボリュームゾーンと考えられます。

若いうちはあまり年収の伸びが大きくありませんが、大手企業に勤務する場合、40代以上で役職がつくと年収1000万円を超えるケースもあります。

比較的よい収入が期待できますが、広告宣伝の仕事は多忙になりがちで、日々ハードに働いている人もいます。

とくに中小企業では1人で何役もこなさなければならない場合があり、一見年収が高くても、業務量に照らし合わせるとバランスが取れていない、ということもあります。

残業時間と、残業手当がきちんと支給されるかといったことも、よく確認しておく必要があるでしょう。

また、契約社員や派遣社員としてアシスタント業務を務める場合などは、正社員に比べ年収は低めになります。

経験を積めば独立することも可能

広告宣伝として十分な経験を積んだ場合、フリーランスになることも可能です。

その場合、企業から依頼を受けて、効果的な広告宣伝のプロデュースを行うといった働き方が考えられます。

クライアントによい影響をもたらせる実力を備えれば、さらなる高収入を得られるでしょう。

自社商品・サービスをもつ企業にとって、効果的な広告を積極的に打ち出していくことは、自社の売上向上のための重要な戦略のひとつです。

各業界の大手企業になると、年間で数百億円以上もの宣伝広告費をかけて、大々的に広告を出しています。

一方、近年は低予算で、狙ったターゲット層に確実にリーチできる「Web広告」の勢いが増しています。

SNSを使った広告やクチコミを使った宣伝も一般的になっており、この先、Web広告の重要性がどんどん増していくでしょう。

そうしたなか、Webマーケティングに関連する知見のある人材が、さらに重宝されていく可能性があります。

文系のイメージがある広告宣伝の仕事ですが、理系的な頭をもってデータを読む力、数字で効果を検証していく力をもつ人材も必要とされています。