気象予報士の仕事とは？ わかりやすく仕事内容を紹介

気象予報士の仕事とは

気象予報士は、さまざまな気象データをもとに天候を予測する仕事です。

気象庁から提供される各地の観測データや気象レーダー、アメダスなどの情報を分析し、天気・気温・湿度・降水確率などを予想しますが、データだけでなくその地域の地形や特性も踏まえなくてはならないため、高度な専門知識が求められます。

天候の予測は命に関わることもあり責任のある仕事のため、気象予報士の資格を持たない人が、業務として気象を予報することは法律で禁止されています。

気象予報士の業務の内容

メディア企業

気象予報士は、気象庁から受け取った気象情報を分析し、裏方としてキャスターのための台本をづくりを行います。

気象庁発表のリアルタイムの情報を取得し、ニュースの気象情報の時間までに気象予測を立てることの繰り返しとなるため、メディア企業につとめる気象予報士の業務はハードだといわれています。

民間気象会社

民間の気象会社の場合、クライアント企業の依頼に応じた気象予測を提供します。

たとえば広告代理店がイベントの企画をする場合、当日の天候によって集客や段取りが大きく変わる可能性があるため、民間の気象会社からデータを提供してもらい、気温や降水確率など、できる限り正確な天候を予測して準備を行います。

気象予報士はその時期の季節要因だけでなく、イベント会場の地理的条件も考慮し、さまざまな要素から総合的に判断する必要があります。

商社などの一般企業

一般企業に所属する気象予報士もいます。

その場合、自分の会社にとって必要な気象予測を提供していきます。

たとえば商社がアメリカで小麦の買い付けをする場合、どのタイミングで小麦を買えば最も会社が儲かるのかを考えます。

小麦の質や市場の値動きは、小麦産地の気象情報を分析することで予想できるため、どの時期に小麦を購入すればよいのかをこうしたデータを元に判断します。

このように企業の利益のために必要な情報を与えるのが一般企業に所属する気象予報士です。

気象予報士の役割

気象のプロフェッショナル

さまざまな技術が発達しても、自然派人間がコントロールすることができません。

特に近年さまざまな自然災害が多く起こる中で、できる限り自然の動きを早めに察知して何が起きるのかを明らかにすることが気象予報士の役割です。

気象のプロフェッショナルである気象予報士は、予報業務を行うことで、漁業や農業など自然を相手に働いている人たちの仕事を支えたり、人々の異動や仕事、イベント等を安全に実現したりしているのです。

自然がコントロールできなくても、あらかじめ予測することで生活はコントロールすることができます。

気象予報士がいるおかげで、私たち人間は豊かで安全な生活を送ることができるのです。

命を守るための戦い

近年は局地的な大雨や季節外れの台風、大雪など、過去に経験したことがないような異常気象と対面しています。

こうした異常気象が土砂災害の発生や交通事故につながり人々の尊い命が失われてしまうという悲劇も起きています。

気象予報士は、こうした自然災害による被害を最小限に抑えたいという思いで仕事と向き合っています。

大雨や台風が来ることが的確に予報できれば、事前に危険地域に警報を出すことができ、人々を避難させることができます。

一分一秒でも早く、的確に、予報をすること。それが気象予報士に課せられた重大な使命です。

大きな責任の伴う仕事ではありますが、気象予報は人々の命を守るための戦いでもあるということを肝に銘じて、気象予報士は日々の業務と向き合っているのです。

気象予報士の就職先の種類・活躍の場

気象予報士の多くは、気象庁の許可を受けた民間の気象会社に勤めています。

また、気象予報を報道するテレビ局や新聞局などのマスメディアで働く人や民間企業で働く人もいます。

公的機関では、気象庁や自衛隊、地方自治体の公務員などとして働く道があります。

気象予報士の勤務先・働き方の種類

マスメディアで働く気象予報士

気象予報士と聞くと、テレビやラジオに出演しているお天気キャスターをイメージする人も多いでしょう。

お天気キャスターは、気象予報士やタレントが所属する事務所に入り、放送局に派遣される形で仕事をするのが一般的です。

テレビ出演で人気が出れば、天気にまつわる本を出版したり講演会を開いたりと活動の場が広がることもありますが、こうしたケースは非常にまれです。

お天気キャスターは気象予報士の資格を持っていなくてもできますし、気象予報士の資格取得後にメディア関係の仕事に就く人は全体の10％前後しかいないといわれています。

資格取得者の多くは、公的な機関や民間企業などで専門知識と実務的な技術を生かして働いています。

公的機関で働く気象予報士

公的機関の代表的な職場としてあげられるのは、気象庁です。

気象庁の職員になる上で気象予報士の資格を持っている必要はありませんが、「気象に関係する仕事に就きたい」「資格を生かして働きたい」という思いから資格取得後に気象庁への入庁をめざす人が数多くいます。

また、自衛隊に入隊する人もいます。

自衛隊の活動には気象情報の把握が欠かせないので、気象を分析する専門家である予報官は重要な任務を担っています。

気象庁や自衛隊で働くことは、気象に関する知識を確実に仕事に生かせるだけでなく、安定した生活を手に入れられることも大きなメリットといえるでしょう。

なお公務員として働く場合は、公務員試験を受験し合格しなくてはならないため狭き門となっています。

民間企業で働く気象予報士

民間の気象会社で働く

民間の気象会社で活躍している人もいます。

民間の気象会社には多数の気象予報士が所属し、さまざまな地域の気象予測を高い精度で行っています。

ここで得られた情報はメディアを通じて一般に供給されるほか、他の民間企業と提携し、商品開発やリスクマネージメントなどにも役立てられます。

ビールなどのアルコール類・清涼飲料水のメーカーは売り上げが大きく気象に左右されるため、今年の夏は例年と比較してどの地域がどのくらい暑くなるのか、あるいは冷夏になるのかを知っておけば、地域ごとに供給するビールの本数を調整できます。

民間の気象会社は近年とくに急成長を遂げており、天候に関するアプリを開発したり、ごく狭い地域で精度の高い予測したりするなどこれまでにないサービスを展開しているため、この分野には大きな注目が集まっています。

一般企業で働く

民間企業に就職し、商社やシンクタンクなどで専門知識を生かして活躍するという道もあります。

最も分かりやすいのが農産物の生産でしょう。

農産物は天候に大きく左右されますので、穀物や飼料作物などを取り扱う商社などにとって気象情報は非常に重要です。

気象予報士は「今年のこの地区の降水量は少なくなる」「この夏は日照時間が例年より短い」などの気象予測をすることで、投資のリスクを軽減することに貢献しています。

航空業界で働く気象予報士

航空業界では、気象の予測は非常に重要で「気象予報士」という名前ではありませんが、気象予報士の資格を取得し働いている人が多くいます。

たとえば航空管制官は、航空機の離着陸を管理する重要な仕事で、気象に関する知識があれば天候を読み適切な離着陸をさせることができます。

またディスパッチャーと呼ばれる運行管理者も気象予報士の資格を持っている人が多く働いています。

「地上のパイロット」とも呼ばれるように、フライトごとに飛行機が安全に運航できるよう計画をたてる仕事で、これを行うためには気象の知識が求められます。

気象予報士と関連した職業

気象予報士というと、テレビなどで活躍するお天気キャスターを想像する人も多いですが、キャスターは必ずしも気象予報士の資格を持っている人ではありません。

実際の気象予報士が登場して解説することもありますが、その多くは裏方としてキャスターのための台本をつくっています。