気象予報士になるには? 資格を取るには?

気象予報士になるまでの道のり

気象予報士資格試験に合格する

気象予報士になるためには、気象予報士資格試験に合格しなくてはなりません。

国家資格ということもあり受験者数の多い試験の一つですが、合格率は非常に低く例年5%前後しか合格することができません。

気象に関する専門知識や天気図を読み取る能力が問われる試験で、専門的な勉強が必要です。

資格取得後の進路

試験合格後は、気象予報士登録申請書、気象予報士試験合格証明書などを提出し、気象庁長官の登録を受けることで気象予報士の資格を取得することができます。

気象予報士の就職先といえばテレビ局新聞社などのメディアを想像しがちですが、実際には気象会社・シンクタンク・研究所などで幅広く活躍しています。

ただし気象予報士枠を設けている就職先はごく一部ですし、難関資格に合格したからといって就職先が保証されているわけではありません。

資格を取得してどんなところで働きたいのか、自分の予報技能をどんな場所で役立てたいのかを考え、資格以外の強みも磨いておくことが大切です。

よく混同されがちですが、気象庁職員は気象予報士ではありません。

気象予報士の資格は、気象庁の業務を民間に委託するための資格であるため、気象庁職員とはまったく性質が異なることを知っておきましょう。

気象予報士の資格・難易度

気象予報士の資格

気象予報士は、気象庁の発表する雨雲レーダーや気団の動きなどの情報を分析し、メディアや気象会社などで気象予報を行う際に必要な国家資格です。

現在、気象庁以外において、気象予報士の資格を持たない人が業務として予報を行うことは法律で禁止されています。

気象予報士資格誕生の背景

もともと気象庁は気象台や気象衛星などで集計・解析したデータにもとづいて独自の予報を行なっていました。

しかし気象庁が対応していない世界各地の天気や湿度・花粉の情報、地域別の細かい予報なども行なって欲しいという要望が高まり1993年、民間にも気象予報業務を解禁しました。

気象庁の業務範囲外でも気象情報の処理能力・予報の信頼性を保つため、気象予報士国家資格が制定されたのです。

気象予報士資格試験の特徴

気象予報士資格試験は誰でも受験が可能で、年齢や学歴、男女差の制限がありません。

2017年には小学校6年生(11歳)が試験に合格したとして話題になりました。

反面、気象予報士試験は難関として知られ、合格率は5%前後と非常に狭き門となっています。

試験は選択式の学科試験と記述式の実技試験に分かれ、大気の構造や熱力学などの基礎知識を問う問題、与えられたデータをもとに実際に予報を行う問題、台風などの災害が起こった際の対応を問う問題など幅広く出題されます。

気象予報士試験の難易度・合格率

気象予報士になるための学校の種類

気象大学校と気象予報士

気象大学校とは、気象庁の将来の幹部職員候補を育成するための機関です。

4年制で一般的な大学と同様の教養科目と、気象予測をするために必要な専門科目を学び、卒業後はほぼ自動的に気象庁に就職することができます。

また気象大学校学生時代から公務員として扱われますので、毎月15万円前後の給与が国から支給されるのも大きな魅力です。

ただし気象大学校は一般的な大学とは違い満20歳までしか入学できないため注意が必要です。

気象大学校の難易度・合格率・倍率

気象予報士資格試験と気象大学校

気象予報士資格試験と気象大学校の入学試験では、これは圧倒的に前者の方が通りやすいといわれています。

気象大学校の入学試験は非常に難関で知られ、採用人数が少ないことから、東大・京大に次ぐほどの難易度ともいわれています。

また採用数も少ないため倍率も高くなっています。

それに対して、気象予報士資格試験は事前に出題される分野も決まっているため対策が可能で、難易度が高い試験ではありますが、合格者数が決まっている大学受験とは異なり、得点さえ取れれば合格でき、年齢制限もありません。

気象予報士になるための大学・予備校・通信講座

気象予報士に向いている人

気象予報士の仕事の大半は、膨大な気象データの解析です。

近年ではAIにより自動で予測される部分も多いですが、多くの気象データを読み解き、解析していかないといけないので、筋道を立てて考えることのできる能力が必要になります。

集中して情報を集めたり分析したりすることができ、なおかつそれが苦ではないタイプの人、理数系に強い人が向いているでしょう。

気象予報士に向いている人、適性

気象予報士を目指せる年齢は?

気象予報士になる際には、年齢や性別、学歴や職歴による制限がありません。

「学歴に関係なく活躍できる職場を探したい」「今は他の仕事をしているけれど、資格を取得して転職して再チャレンジしたい」と考えている人にとっても、魅力的な資格のようです。

ただし、就職の際にはどうしても若い人を採用したい傾向にあるため、一般的な企業と同じように30代がひとつの区切りとなるようです。