経営コンサルタントになるには？ 有利な資格やなるためのルートを紹介
経営コンサルタントになるまでの道のり
コンサルタントの専門会社に就職
経営コンサルタントをめざすのであれば、まずはコンサルタント業を専門にしている企業に就職するルートが一般的です。
将来的には独立をめざしている場合も、経験を積むためにまず一度は企業で働くのがよいでしょう。
大手企業から個人事務所までその規模はさまざまですが、企業によって「経営のコンサルタント」「人事・組織系のコンサルタント」「ITシステムのコンサルタント」と力を入れている分野が異なります。
経営コンサルタントをめざすことを決めているのであれば、経営や経済を専門にしている企業を選びましょう。
新卒は狭き門
最近では仕事の専門性の高さややりがいの大きさ、収入の高さなどから学生に人気のある職業のひとつとされています。
国内の大手のコンサルタント企業やシンクタンクでは、毎年新卒採用を行っていますが、難関大学の優秀な学生も多く応募しており、倍率が非常に高くなることで有名です。
経営コンサルタントをめざすのであれば、学生のうちから勉強を重ねておく必要があるでしょう。
20代で正社員への就職・転職
経営コンサルタントの資格・難易度
経営コンサルタントとして働くうえで必要な資格はありませんが、実際にはクライアントから信頼を得たり専門知識を生かして活躍したりするために資格は持っておくといいでしょう。
資格があるぶん専門性の高い仕事ができるので、他の人にはない強みを生かすことができます。
たとえば税理士や公認会計士などの資格があれば、数字に強いことを生かして財務に関するコンサルティングで活躍できますし、その道で活躍した後に転職するという道もあります。
また中小企業診断士の資格は、経営の問題点を分析し改善策を考えるのに生かせます。
経営に関する最高峰の資格といえるのが「経営学修士 MBA（Master of Business Administration）」です。
難関資格ですが、取得できればキャリアアップに大いに役立つでしょう。
公認会計士
公認会計士は、監査・会計のスペシャリストです。
独立した立場から、財務情報の信頼性を担保する「監査」は、公認会計士にしかすることができません。
また、公認会計士は税理士登録をすることにより、税務業務を行うことができるため、経営戦略を担う際に役立たせることができます。
公認会計士になるには、国家試験の公認会計士試験に合格しなくてはなりません。
さらに、2年以上の会計監査・財務などの実務経験をする必要があります。
その後「会計教育研修機構」が実施する実務補習を修了し、修了考査に合格して、ようやく公認会計士として登録となるため、非常に長い道のりとなることを覚悟しなくてはなりません。
税理士
税理士は、税務書類を作成し、税務上の指導や助言を行う、税務のプロフェッショナルです。
節税や相続税対策など、クライアントから税に関する相談を受け、解決策を提案、サポートする際に役立つでしょう。
税理士資格試験は科目合格制のため、全てに一度で合格する人は、ほとんどなく、数年かけて5科目すべての合格を目指す人が大半で、全体の合格率は2.0%程度と難関試験です。
税理士として働くためには、さらに合格後、税理士登録が必要で、登録するには2年間の実務経験が必要になります。
中小企業診断士
中小企業診断士は、「中小企業」を対象とした経営の専門家です。
試験は、第1次試験（短答式）、第2次試験（筆記式・口述式）の2段階試験で行われます。
合格後、実務補習・実務従事（15日以上）を受けることで、中小企業診断士として登録することができます。
MBA（経営学修士号)
MBAとはMaster of Business Administrationの略です。
日本では経営学修士と呼ばれ、経営学の大学院修士課程を修了すると授与される学位であり、資格とは異なりますが、経営に関する称号では最高峰といわれています。
英米圏においては実務経験（AMBAは3年と規定）を有する社会人を対象としたマネジメントプログラムを提供するビジネススクール（経営大学院）で学びます。
日本においては大学院（修士課程または専門職学位課程）を卒業することが必須で、取得のためには、数年かけて経営の基礎知識から応用知識まで徹底的に学ぶことが求められます。
2020年現在、日本には第三者認証機関による認証を受けているMBAの教育機関はわずか6校しかなく、取得のためには海外のスクールへ通うという方法が一般的です。
経営コンサルタントになるための学校の種類
コンサルタントの専門会社は採用試験の倍率も高く、一握りの優秀な学生しか採用されないことでも知られています。
経営コンサルタントをめざすのであればできるだけレベルの高い四年制の大学に進学し、経営学部や商学部でしっかりと専門知識を身につけておいたほうがよいでしょう。
コンサルタントになるためには必ずしも文系の学部の出身である必要はありません。
経営コンサルタントになるためにはどんな学校に行けばいい？（学歴・大学学部）
20代で正社員への就職・転職
経営コンサルタントに向いている人
経営や経済への関心がある人
経営コンサルタントとなる上では「経営」や「経済」への興味・関心があることは大前提です。
とくに学生時代に学んだことと志望する仕事がリンクする場合は、面接でアピールするとよいでしょう。
問題解決能力がある人
もともと他人の相談に乗るのが好きだったり、世話好きだったりなど、困っている人を放っておくことができない性格は、経営コンサルタントに向いています。
さらに、具体的に問題を解決したり、悩みを解消したりする能力があれば、より実務でも役立つでしょう。
プレゼンテーション能力がある人
経営コンサルタントの仕事を成功させるためには、高いプレゼンテーション能力が求められます。
経営コンサルタントの就職試験では必ず面接が行われます。
面接では「面接官の質問に対して的確な返答ができるか」「わかりやすい言葉で説明ができるか」などがチェックされるため、論理的に話すことができる、人前で話すことが苦ではないという人が向いています。
経営コンサルタントのキャリアプラン・キャリアパス
経営コンサルタントに限らず、コンサルタントという職業全般に共通していることですが、ひとつの会社に就職して定年まで働く終身雇用制を前提にしていることは少ないです。
経験を積んでから、他の企業に転職してキャリアアップをめざすケースが珍しくありません。
この業界は外資系の企業も多いので、年俸制での雇用も珍しくありませんし、転職を繰り返すうちに待遇がよくなっていくというケースもよくあります。
特に外資系のコンサルタント企業では、即戦力となる人材を積極的に採用しています。
優秀な人材をヘッドハンティングすることもあるので、実力主義の現場で向上心を持って働きたい人は新卒採用の時点から転職を視野に入れた上で働くとよいでしょう。
また、さまざまな企業でスキルを身につけたり人脈を築いたりしたあとに、将来的に独立して自分のコンサルタント事務所を立ち上げたりスクールや講座や開いたりするという道もあります。
経営コンサルタントは女性でもなれる？
女性からも人気の職業
経営コンサルタントは、若い世代から非常に人気のある職業です。
近年では男女を問わずコンサルタントをめざす就職活動生が増えており、女性の経営コンサルタントもぞくぞくと誕生しています。
女性の経営コンサルタントの強み
コンサルタントの世界は厳しい実力主義で知られており、成果さえ出せば性別に関係なくキャリアアップや昇給が望めるのが当たり前です。
大手のコンサルタント企業では女性の産休や育休の制度も整っていますし、管理職への積極的な登用もあります。
外資系のコンサルタント企業に転職することで、語学力を生かしたグローバルな仕事ができることもあります。
自分の力を思いきり試してみたいというチャレンジ精神のある女性にとって、挑戦しがいのあるフィールドとなるでしょう。
女性の経営コンサルタントの苦労
現代社会ではあらゆる業界において女性の進出が進んでいることは間違いありませんが、実際の企業の経営陣を見ると、まだまだ圧倒的に男性が多いというケースは珍しくありません。
クライアントの企業に駐在するにあたっては、年上の男性ばかりの現場で意見を押し通さないといけないこともあるので、精神的にタフな女性の方が適任でしょう。
また、経営コンサルタントの仕事は激務となることもあり、男性と同様に出張や深夜残業が続くこともあるため、体力も必要な仕事です。
