介護福祉士の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「介護福祉士」とは
要介護者の身体介護と生活援助を行い、本人とその家族の日常生活を支援する。
介護福祉士は、日常生活が困難な高齢者や身体・精神に障害のある人などに対して、さまざまなサポートをする介護の専門職です。
おもな業務として「身体介護」と「生活援助」があり、身体介護では、食事・排泄・衣服の着脱、入浴をはじめとした身体の衛生管理を行います。
生活援助では、在宅介護などの場において、食事や洗濯・掃除、あるいは買い物などを援助します。
要介護者本人と、その家族も含めて相談にのり、適切な助言や社会活動の支援を行うことも重要な業務の一部です。
介護福祉士になる方法はいくつもありますが、一般的には所定の養成施設で学んだのち、国家試験に合格し、資格を取得します。
現場では無資格で働いている一般的な介護職員よりも高く評価され、待遇面でも恵まれている場合が多いです。
介護福祉士は、高齢化社会が進む日本において急速に需要が高まっており、老人保健施設をはじめとした介護施設を中心に活躍できる職業です。
「介護福祉士」の仕事紹介
介護福祉士の仕事内容
介護のエキスパートとして要介護者に適切な介護を行う
介護福祉士とは、高齢者や身体および精神に障害のある人に対して、日常生活を送るためのさまざまな援助を行う専門職です。
また国家資格の名称でもあり、「社会福祉士及び介護福祉法」に基づいた介護福祉士資格を持って働く人のことをいいます。
介護福祉士のおもな業務内容には、「身体介護」や「生活援助」があり、身体介護では入浴・食事・排泄、また身体の衛生管理の手助けをします。
生活援助では、とくに在宅介護が必要な利用者に対して、食事・洗濯・掃除など室内の整理整頓、また必要な買い物などの日常的な家事全般を援助します。
介護現場における介護福祉士の役割
介護福祉士は、当事者の身体的・精神的自立のサポートをするばかりでなく、その家族などの介護者とも接し、生活や介護についての指導や助言を行います。
要介護者が社会の中で自分らしく生きられるように、さまざまな情報提供をすることも介護福祉士の大事な役割の一部です。
なお、介護関連の職種として、ほかに「ホームヘルパー」がありますが、ホームヘルパーが公的認定資格であるのに対し、介護福祉士は国家資格です。
そのため、介護福祉士は、介護に関するより高度で専門的な知識を備えた人材として、現場のリーダーとなって働くことも多くなっています。
介護福祉士になるには
国家資格を取得するためのルート・方法は複数ある
介護福祉士として働くには、介護福祉士の国家資格を取得する必要があります。
国家資格を得るための方法は、大きく分けると「養成施設を卒業する方法」と「国家試験を受験して合格する方法」の2種類があります。
前者の養成施設ルートで選択できる代表的な養成施設には、2年以上の養成施設(専門学校、短期大学、大学）があります。
後者の国家試験ルートでは、「3年以上の実務経験を積む」もしくは「福祉系高校を卒業する」ことで、国家試験の受験資格が得られます。
なお、2022年度の卒業生からは、養成施設ルートを選んだとしても、国家試験を受けることが義務化される見通しです。
介護福祉士に関する法律は毎年のように改正されているため、常に最新の情報を入手しておくことが必要です。
熱意次第で幅広い世代の人にチャンスがある
現在、介護福祉士として現場で活躍している人の学歴や経歴はさまざまです。
高校卒業後にそのまま養成校へ進学し、介護福祉士になった人もいれば、長年の主婦経験を生かして30代や40代以上で介護福祉士になったというような人もいます。
介護人材はまだまだ大きく不足しているため、幅広い世代の人にチャンスがある仕事といえます。
ただし、仕事は決して楽なものではなく、また現場でしか学べないことも多々あるため、資格取得後も地道に努力し続ける姿勢が問われてくるでしょう。
介護福祉士の学校・学費
学校の種類ごとに特色が異なる
介護福祉士になる代表的なルートのひとつが、介護福祉士の養成施設で学ぶ方法です。
この養成施設の種類を大きく分けると、専門学校、短期大学、大学などの教育機関があります。
各学校で特徴が異なり、たとえば専門学校では、就職後の実務に直結した実践的な教育がなされる傾向にあります。
介護福祉士取得以外にも「ガイドヘルパー」や「レクリエーションインストラクター」など、複数の資格が取得できる学校もあります。
また、昼間に働く社会人向けに夜間課程を設置する学校もあります。
一方、短大や大学では、福祉や介護福祉学、生活科学、社会学などの学部内に介護福祉士養成の学科が設置されていることが多く、介護福祉士になるための科目のほか、一般教養など幅広く学べることが特徴です。
4年制大学であれば、同時に「社会福祉士」を目指せる学校もあり、進路の選択肢を広げやすいというメリットがあります。
ただし、大学は在学年数が長くなる分、専門学校よりも2倍ほどの学費が必要になる場合があります。
介護福祉士養成施設の数は多いため、さまざまな学校を比較して選ぶようにしましょう。
介護福祉士の資格・試験の難易度
数ある介護系資格のなかでも国家資格として信頼度は高い
介護の仕事をするうえで、必ずしも資格が必要なわけではありません。
一般的な「介護職員」として働いている人のなかには、無資格の人もいます。
ただし、介護福祉士の国家資格は「名称独占資格」という種類のものであるため、この資格を持っている人だけが「介護福祉士」と名乗ることができます。
就職や転職の際にも、確かな知識・技能を備えた介護福祉士は高く評価されることも多いため、これから介護業界で本格的に働きたいと考えているのであれば、資格取得を目指すことを視野に入れるとよいでしょう。
介護福祉士国家試験の難易度は？
平成23年以降、介護福祉士国家試験の合格率は60％～70％前後を推移しています。
国家試験のなかでは難関という部類に入るものではなく、しっかりと勉強しておけば合格できる難易度といえるでしょう。
ただし試験範囲が広いため、不得意分野をできるだけなくしておき、計画的に勉強を進めておく必要があります。
また、介護福祉士の国家試験では、筆記試験だけでなく実技試験もあることが特徴です。
制限時間内に課題の介護を行うことで技術力がチェックされるため、十分に練習をしておきましょう。
介護福祉士の給料・年収
待遇は勤務先によって大きな差が出る
介護福祉士の代表的な勤務先のひとつが、特別養護老人ホームや老人保健施設などの介護施設です。
地域や施設の規模にもよりますが、初任給は正社員でも20万円に達しないことが多く、15万円程度にとどまる場合もあります。
さまざまな調査データを基に見ていくと、介護福祉士全体の平均年収は300万円～350万円ほどになると推定でき、高い収入は望みにくい職種です。
介護現場では、夜勤を含めた変則的な勤務体系で、かつ肉体的・精神的にハードな仕事に対して給与が見合っていないといわれることも多く、給与面に満足できずに離職する人もいます。
ただし、国家資格を持っていることから、ほかの介護職員より待遇面で優遇されるケースもあります。
介護福祉士が収入アップを目指すには
介護福祉士はニーズが高く、正社員のほか、パート・アルバイトなど非正規で働く人も多いです。
有資格者や介護現場の経験者は優先的に採用され、経営が安定している施設では比較的よい給料で、ボーナスの支給があったり、福利厚生も充実しているなど、安定した働き方ができるところもあります。
収入アップを目指すのであれば、できるだけ待遇のよい勤務先を探す、あるいは経験を積んで役職者を目指していくなどの道があります。
また「介護支援専門員（ケアマネジャー）」の資格を取得していると、さらなる基本給のアップや資格手当が付くこともあります。
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介護福祉士の現状と将来性・今後の見通し
専門性の高い人材が求められ、待遇は徐々に改善傾向
介護保険制度の誕生によって多くの民間事業所が介護サービスの提供を行うようになり、介護福祉士の活躍の場はどんどん広がっています。
高齢化社会が進むなか、介護施設のみならず、在宅介護の事業所、行政や地域包括支援センターなどで介護福祉士が求められることも増えてきました。
これからの日本では、幅広い場で、介護を専門的に行える人材がさらに求められるものと考えられます。
また、近年では介護の仕事をする際に、ホームヘルパー資格だけでなく介護福祉士の資格取得を義務付けようとする動きがあり、介護福祉士の資格取得者がより優遇されるようになるでしょう。
一方、これまでの介護業界は、いわゆる「ブラック」といわれるような低賃金でハードワークな業界の代表格であり、実際に待遇面を理由に離職率が非常に高くなっている事業所も目立ちました。
現在は介護業界全体として、離職を抑えるための待遇改善への取り組みも徐々に進んでおり、この先の働きやすさの改善に期待が集まります。
介護福祉士の就職先・活躍の場
介護施設や社会福祉施設を中心に活躍する
介護福祉士の勤務先は、大きく分けると「高齢者分野」と「障害者分野」があります。
高齢者分野は、特別養護老人ホームなどの入居型介護施設や訪問介護事業、デイサービスなどの介護施設で勤務します。
勤務体系は施設の種類によっても大きく異なり、たとえば特別養護老人ホームなどの入居型介護施設では、24時間体制で職員がシフトを組んで介護サービスを提供しますが、訪問介護やデイサービスでは夜の活動はほとんどありません。
一方、障害者分野では、身体障害者施設などの社会福祉施設がおもな勤務先となります。
基本的には各勤務先でキャリアアップを目指していきますが、人によっては経験を積んだのち、独立してデイサービスやヘルパーの会社の事業を開始したり、ホームヘルパー養成の講師や学校で講師の仕事をしたりしています。
介護福祉士の1日
日勤・夜勤の両方が含まれる職場もある
介護福祉士の活躍の場は多岐にわたります。
利用者の身体介護や生活支援を行うことは共通していますが、勤務先によって仕事の進め方は少しずつ異なります。
24時間の介護サービスを提供する施設では、日によって「日勤」や「夜勤」が交互に入ることがあり、ほかの職員と十分な連携をとって利用者さんに対応します。
ここでは、特別養護老人ホームで働く介護福祉士のある日勤の1日を紹介します。
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介護福祉士のやりがい、楽しさ
利用者や家族の笑顔にやりがいを感じられる
介護福祉士にとってのやりがいや喜びは、人の役に立てる実感を味わえる瞬間がたくさんあることです。
介護の仕事をしていると、利用者本人や、その家族から「ありがとう」と感謝してもらえることもしばしばあります。
心が行き届いた介護サービスを届けることができ、目の前の困っている人が笑顔を見せてくれたときは、やはりうれしいものです。
介護は決して楽な仕事でもありませんが、どれだけつらくても、誰かのために役立つことを感じられる仕事だからこそ続けられると話す人もいます。
また、介護をしていると、高齢者や障害者から学ぶことも多くあります。
「人と人との深い心のふれあいが得られる」という面も、この仕事の魅力といえるでしょう。
介護福祉士のつらいこと、大変なこと
待遇面の厳しさと、心身ともにハードな業務内容
介護福祉士の仕事のつらい部分は、やりがいや魅力の部分と表裏一体だといえます。
介護は利用者の方の生活を支える一部であり、特別なことというよりも、日々の繰り返しの中で淡々と行われています。
どれだけ優しく利用者に接しても、自分の仕事の成果が認められないこともありますし、介護度が上がっていったり認知症が進行する利用者を見ていたりすると「苦労しても報われないのではないか」と感じることもあるかもしれません。
また、人の生活や命に関わる責任の重い仕事をするにも関わらず、まだまだ介護業界の待遇はよいとはいえず、給料が低かったり、福利厚生も恵まれていなかったりといった職場もあるのが実情です。
不規則な勤務体系もあいまって、ストレスが溜まってしまい、介護の仕事が嫌になってしまう人もなかにはいます。
介護福祉士に向いている人・適性
人とのふれあいが好きで、人の力になりたい気持ちが強い人
介護福祉士の仕事では人間と深く接していくため、人との関わり合いやふれあいが好きな人に向いています。
ただし、介護を必要とする人たちと向き合い続けるのは、決して楽なことではありません。
どんなに人と接することが好きでも、介護をしていくと利用者から怒られてしまったり、家族の方からの苦情を受けたりすることもあります。
体力も精神力も要する仕事のため、苦しさを感じることもあるかもしれません。
それでも、困っている人や苦しんでいる人を助けて喜んでもらいたいという気持ちが持てるかどうかは、介護の仕事をするうえで非常に大切なことです。
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介護福祉士志望動機・目指すきっかけ
需要が拡大しており、社会から必要とされることが魅力に
介護福祉士を目指すきっかけは人によって異なります。
比較的よく聞かれるのは、家族など身近で介護の様子を見てきた場合や、職業体験などで介護職員や利用者と接したことがきっかけになるケースです。
また、もともとは介護業界の知識がまったくなかった人でも、手に職をつけて、時代に必要とされる仕事がしたいという思いから、介護福祉士を志す人もいます。
介護福祉士は国家資格という強みがあり、一般的な介護職員人よりも待遇面で優遇されることがあります。
求人数も増えていることから、確かな知識・技術を身につけて介護業界で活躍しようと、この仕事を目指していくケースが増えてきているようです。
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介護福祉士の雇用形態・働き方
正規雇用が中心だが、パートなど非正規の求人もある
介護職員全体で見ると、雇用形態は非正規職員が非常に多いことが特徴です。
しかし、国家資格を取得している介護福祉士は施設の中心的な職員としてみなされることが多く、介護福祉士は正社員、そうでない人はパート・アルバイトと、雇用形態を分けている施設もあります。
介護業界で正規雇用で安定した働き方を望む人にとっては、介護福祉士になることはメリットが大きいと感じやすいでしょう。
一方、家庭の都合などで短時間だけ勤務したいという人は、パート・アルバイトで働くことも可能です。
たとえば訪問介護事業所のホームヘルパー、デイサービスの介護スタッフ、施設の入浴時の介護スタッフなどは、その多くが短時間の時給制の仕事となっています。
パート・アルバイトであっても、介護福祉士の国家資格を持っていれば、専門性のある人材として待遇面で優遇される可能性があります。
介護福祉士の勤務時間・休日・生活
勤務先によっては夜勤を含む不規則な勤務体系となる
介護福祉士の勤務時間は、勤務する施設によって異なります。
介護度が重度の利用者が多い施設では、介護福祉士を含めた介護職員は24時間交代で働きます。
「日勤」と「夜勤（当直）」のシフト制勤務が一般的ですが、施設によっては「早番（早出）」や「遅番（遅出）」が入ることもあります。
施設によって十分に職員数が足りているところ、そうでないところがあり、人手不足の施設は激務になりがちです。
訪問介護やデイサービスの施設は、通常は夜勤がなく、朝から夕方にかけての勤務となります。
休日は確保されていますが、休みの日数は施設によって異なり、土曜や日曜が確実に休みになるとも限りません。
介護福祉士の仕事は心身ともにハードになりがちなため、あまりムリをせずに安心して働ける職場を見つけることも、仕事を長く続けるには大切です。
介護福祉士の求人・就職状況・需要
人材不足が深刻だが、待遇は改善傾向
介護福祉士をはじめとする介護職員は、人手不足の状態が続いています。
無資格でも介護の現場に入ることは決して難しくない状況ですが、そのなかで介護福祉士養成課程の卒業生となれば、確かな知識・技術がある人材と認められ、その就職率は非常に高くなっています。
ただし、介護の仕事は決して楽ではなく、離職率も高めです。
求人数が多いため、職場が合わなければ別の職場へ移るといったこともしやすいですが、転職の繰り返しにならないよう、施設の雰囲気や勤務条件などは事前にしっかりと確認しておきましょう。
介護施設での仕事は自分一人だけでするものではないため、ほかのスタッフと良好な人間関係やチームワークを築けるかどうか、といったことも非常に重要です。
介護福祉士の転職状況・未経験採用
熱意があれば、他業種や未経験からの転職も十分に可能
介護福祉士は、専門学校卒業などの若い年代が新卒で目指すことが多々ありますが、一方では、社会人経験をもつ人による転職組も決して少なくありません。
「手に職をつけられる」「求人数が多く仕事に困らなさそう」といったイメージから、未経験で介護福祉士を目指す人は増えているようです。
介護福祉士として働くには国家資格取得が必要ですが、介護の現場に入ること自体には資格は必須ではありません。
未経験者や無資格者でも、介護現場に入って実務経験3年以上を積み「実務者研修」を修了すれば、介護福祉士の国家試験を受けることができるようになります。
介護福祉士の仕事では性別・学歴・年齢など問われないことが多いため、やる気さえあれば、いつからでも介護福祉士を目指せます。
介護福祉士実務者研修とは
実務経験ルートで国家試験を受験するために受講する
介護福祉士の国家資格を取得する方法はいくつもありますが、そのうち「実務経験ルート」で目指す場合には、基本的に「介護福祉士実務者研修」という研修受講が必須です。
具合的には「3年以上の実務経験」に加えて「実務者研修」を修了することによって、国家試験の受験資格が得られます。（そのほかに「3年以上の実務経験＋介護職員基礎研修＋喀痰吸引等研修の修了」でも、介護福祉士国家試験受験資格が得られます）
介護福祉士実務者研修は、かつての「ホームヘルパー1級」と「介護職員基礎研修」の内容をまとめて一本化させたものと位置づけられています。
また、この研修では介護福祉士養成校と同程度の水準を目指して実施されており、20科目（450時間）を専門的に、深く学んでいきます。
介護福祉士実務者研修を修了すると、同行援護・行動援護の介護事業所以外で、サービス提供責任者として働くことが可能です。
その先に介護福祉士、また認定介護福祉士を目指していくうえでも、非常に重要な研修制度となっています。
医療介護福祉士とは
医療の知識を備えた介護専門職であることを証明できる資格
医療介護福祉士とは、「一般社団法人 日本慢性期医療協会」が認定する資格の名称です。
介護福祉士は国家資格ですが、医療介護福祉士は、あくまで民間団体が認定する資格という違いがあります。
ただし、医療介護福祉士も業界では広く認知されており、介護福祉士としてのステップアップのひとつの方法として、医療介護福祉士を目指す人もいます。
医療介護福祉士のねらいは、医療機関や介護保険施設において「チーム医療」の一員として力を発揮できる介護福祉士を育成することです。
介護福祉士の活躍する場では、医療サービスを必要とする患者・利用者と接することも多いため、介護福祉士が医療の知識を備えておくことで、より幅広い患者・利用者に対して適切な対処がとれるようになるメリットがあります。
ただし、医療介護福祉士は、医師のように医療行為ができるわけではありません。
あくまでも、医師・看護師などの医療従事職とスムーズにコミュニケーションをとったり、より最適な介護方法を検討・実践するために役立てる資格という位置づけです。
