環境コンサルタントの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

環境コンサルタント業務を行う会社に就職する

環境コンサルタントになるために必要な資格はありません。

環境コンサルタント業務を行う会社に就職することで、誰にでもなることができます。

ただし、環境コンサルタント業務を行うためには環境保全に関わる専門的な知識が必要となります。

そのためには事前に大学などの教育機関を通じて専門知識を学ぶことや、あるいは環境に関連する資格を取得することで就職活動としては有利になるでしょう。

また環境コンサルタントの業務は幅広く、実務においてどのような分野で活躍したいのかビジョンを明確にしておくことも重要です。

求人を見つけるのが難しい面も

環境コンサルタントの求人情報は、一般の求人情報サイトでは見つけることが難しい場合があります。

近年では「エコ・環境系ビジネス」に特化した企業情報を集めたWebサイトや就職支援サービスもあるため、これらを使うことで就職に関連する情報を見つけやすくなるでしょう。

環境系の仕事は近年需要が増してきており、徐々に就職活動もしやすくなっているようですが、一般的な職業と比べれば就職できるチャンスはさほど大きくありません。

情報を出していないところであっても、どうしても働きたい企業が見つかったら、メールや電話で問い合わせてみることで道が開ける可能性もあります。

コンサルタントという仕事では、受け身ではなく主体的に考え、行動することが強く求められるため、自ら積極的に動いていく姿勢を見せることも重要だといえるでしょう。

環境コンサルタントになるために学歴は関係ありませんが、大学や専門学校などで専門分野を学んだ人材はチャンスが多いといえるでしょう。

一般的には、大学などで環境学や生物学を学び、その後、環境問題を扱う調査会社やコンサルティング会社、研究機関などへ就職する人が多いです。

また調査や分析などを行う事業においては、理系の学生を求めている傾向にあります。

環境コンサルタントを目指すために有利となる学校は、主に大学や専門学校で環境学、環境工学、環境化学、地球科学、生物学などです。

コンサルタントは学歴がある程度重視されやすいため、大卒以上の学歴を持っておくほうが就職先の選択肢は広がるでしょう。

技術士

技術士とは技術士法に基づく国家資格で、技術者にとっては最も権威のある資格です。

コンサルタント業務における技術士資格は、社会的信用度が非常に高く、また技術専門家としては最高峰と位置付けられています。

技術士資格は複数の専門分野を設けており、環境コンサルタントに関連する分野としては環境部門、建設部門があります。

試験は一次と二次があり、一次試験に合格すると技術士補が与えられ二次試験を受ける権利を得ることができます。

難易度は比較的難しく、合格率は二次試験で40％程度、一次試験で10％程度となっています。

環境計量士

環境計量士とは計量法に基づく国家資格です。

騒音や振動、有害物質など環境に影響を与える要素について数値を正確に測定し、分析を行うために必要となる専門的な知識を持った人に対し認定される資格です。

試験は濃度関係と騒音・振動関係の2つの分野で筆記試験が行われます。

合格率は濃度関係と騒音・振動関係の2分野とも15％前後と難度の高い資格となります。

港湾海洋調査士

港湾海洋調査士は、港湾や港湾海洋関連の調査についての業務を指揮・監督し、調査計画や実施内容の確認、データの解析・考察を行う技術力があることを認定する公的資格です。

港湾海洋調査士は国土交通省地方整備局の港湾部門で港湾設計や測量、調査などの仕事を請け負うことができます。

環境アセスメント士

環境アセスメント士は、道路や河川、鉄道などの開発が行われる際に、環境アセスメントにかかわる環境の調査および評価を実施できる資格です。

その他には公害防止管理者、ビオトープ管理士、環境カウンセラー、RCCM（シビルコンサルティングマネージャ）などの関連資格があります。

高い傾向にあるが、格差も大きい

環境コンサルタントの年収は業務の幅が非常に広いため、企業規模や業種によって異なりますが、350万円～1000万円まで差があるようです。

コンサルタント会社は他業界と比較しても給料は高い傾向が見られ、実力しだいでは非常に高額な収入を得ることができます。

その一方で、同業種であっても大手企業との給与形態の違いによって収入に格差が生じることも特徴のひとつとなっています。

またコンサルタント業は実力主義の要素が色濃く、能力がある人は高く評価されますが、そうでない人は給料がさほど上がらないというケースもよく見られます。

資格取得によってステップアップすることができ、資格手当がつく会社もあります。

環境コンサルタントも、コンサルタントの一種として、個人の能力や経験によってだいぶ給料には差が出てくるのが実情です。

したがって、大手企業に勤めれば必ずよい給料がもらえると保証されているわけではないと考えておいたほうがよいでしょう。

残業が多くい職場も少なくない

環境コンサルタントは忙しく働く人が多く、残業時間が多い職場もあるようです。

会社によっては、基本給に「みなし残業代」が含まれており、定められた時間以上の残業をしても、残業代はつかないことがあります。

高い給料を得ていたとしても、残業が多く割に合わないと感じる人も少なくありません。

忙しい職場であればあるほど、残業代の支給がどのように行われているかどうかはよく確認しておいたほうようがよいでしょう。

現状における環境ビジネスは国際的に注目されており、ニーズも多角化しています。

ひとくちに環境ビジネスといっても裾野は広く、省エネや廃棄物処理、再生リサイクル、さらに新エネルギーなど新たなトレンドが次から次へと現れる業界となっています。

今後の見通しとしても世界と歩調を合わせながら、取り組む問題が増え続けることが想像できますが、そのような状況に伴って法的な整備や規制も行われるでしょう。

専門家たちは国際社会のニーズを的確にとらえ、各企業などに対して法的な解釈をもとにトレンドを発信していく役割を担うことが大事です。

そのため環境コンサルタントのような環境問題に精通した人材は将来的にも需要が高まることが予想されます。

また環境コンサルタントという職業の定義があいまいな部分もあるため、自分がどのような分野で、どのような活躍をしたいのかというビジョンを明確に持って就職先を選択していくことも重要となるでしょう。