JETRO職員の採用大学・学部で多いものは？学歴は重視される？
JETROの職員の多くは法学や国際関係を専攻する学部出身で、修士号や博士号を持っている人もみられます。
さらに、学生時代から外国語が堪能な人も少なくありません。
これらの要素が、JETRO職員が国際ビジネスで活躍するための基礎を作っているといえるでしょう。
JETROに入るには大卒以上の学歴が必要
JETRO（日本貿易振興機構）の総合職採用には、4年制大学卒業以上の学歴が必要です。
一方、研究職の場合は博士号取得が応募条件とされています。
JETROでは、入構時点で職務経歴が3年未満の第二新卒の場合も、新卒採用に応募することができます。
応募資格は、「大学・大学院の所在地（国内・海外）や学部・学科・専攻等は不問とします」とされており、国内外のさまざまな大学出身者が応募することが可能です。
近年では、新卒採用においても大学院修了生の採用が増えてきています。
JETROは高い専門性を持つ人材を求めており、大学院修了の学歴は強いアピール材料となるでしょう。
なお、一般職は募集がない年度もあるため、採用募集情報には注意が必要です。
【選考基準】
2021年4月から2024年3月までの間に四年制大学・大学院を新規に卒業・修了する方。
【留意事項】
在学中の職務経験は選考基準の「職務経験」とはみなしません。
高校卒業後に職務経験のある方の内、今回の大学卒業が初めての場合は選考基準の「職務経験」とはみなしません。
大学・大学院の所在地（国内・海外）や学部・学科・選考等は不問とします。
【採用人数】
| 年度 | 男性 | 女性 |
|---|---|---|
| 2020年度 | 11人 | 12人 |
| 2019年度 | 9人 | 11人 |
| 2018年度 | 10人 | 10人 |
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法学や国際関係を学ぶと有利
JETROの業務内容から考えると、経済学や商学、貿易法を含む法学の専攻や学部は有利な要素といえます。
また、海外勤務が多い仕事であるため、外国語専攻の学部や国際関係学科での学びもJETRO入構への道となるでしょう。
しかし、JETROは新卒採用時に特定の学部や専攻を条件として挙げていないため、具体的な制限は設けられていません。
JETROは優秀な人材を採用する姿勢を持っており、学部や専攻を限定せず、個々の能力や経験、学びの過程を評価しています。
したがって、JETRO業務と直接的な関連性の低い専攻や学部であっても、そこで学んだ内容や考え方、習得したスキルをしっかりアピールすることが重要です。
自己PRや面接などで、JETROでの仕事に対する熱意や将来のビジョン、異文化への理解や国際的な視点を示すことで、採用の可能性を高めることができるでしょう。
歴代JETRO採用者の出身大学
これまで次のような大学・大学院出身者の採用実績があるというデータがあります。
大阪大学、お茶の水女子大学、香川大学、京都大学、岐阜大学、慶應義塾大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、早稲田大学
青山学院大学、大阪大学、お茶の水女子大学、学習院大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際教養大学、国際基督教大学、上智大学、拓殖大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東北大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
George Washington University、University of Sheffield、University of Edinburgh、University of Leeds、ルーベンカトリック大学大学院、台湾・国立政治大学
このように、日本内外のさまざまな大学・大学院からの採用実績があります。
一般的に評価の高い大学や国際感覚の高い大学からの採用実績が見られますが、これらは過去の実績であり、将来の採用においても幅広い大学や個人が採用される可能性があります。
JETROは個人の能力や経験、学びの過程を重視して採用を行っており、出身大学だけでなく、個人の熱意や能力が評価されます。
したがって、自身の出身大学が上記のリストに含まれていなくても、自分の経歴や学びの過程をしっかりとアピールすることが重要です。
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JETRO職員の採用大学・学部のまとめ
JETROのグローバルな活動には、高い学術的な素養と実務経験が不可欠であり、これらの要件を満たす人材を採用することが求められています。
そのため、JETROは優秀な人材を求めており、有名大学出身者が多く見られます。
一方で、採用に際して特別な条件は必要ないため、自分らしさを大切にし、自分の強みや独自性を示すことが採用への道につながるでしょう。
