JETRO職員の出身大学・学部・学歴で多いものは?

応募条件と学歴

JETROの総合職採用に応募するには、4年制大学卒業以上の学歴が必要です。

研究職では、博士号を取得していることが応募条件になっています。

入構時点で職務経歴が3年未満の、いわゆる第二新卒の人材についても、新卒採用に応募することができます。

また、「大学・大学院の所在地(国内・海外)や学部・学科・専攻等は不問とします」とされており、国内外様々な大学出身者に可能性があることになります。

参考:JETRO 新卒採用2021

参考:JETRO アジア経済研究所 採用・募集情報

以前は、新卒採用では4年生大学出身者の雇用が中心でしたが、近年大学院修了生の採用も増えてきています。

より高い専門性を持つ人材はJETROが求めている人材像でもあるので、大学院修了の学歴は強いアピール材料になると言えます。

なお、一般職は募集がない年度もあるので、注意しましょう。

JETRO職員になるには

就職に有利な専攻・学部とは

JETROでは企業の海外進出・展開コンサルティング、対日投資、通商政策に貢献するための調査・研究を行っています。

これらの業務内容を考慮すると、経済学、商学、貿易法などの国際法を含む法学の専攻や学部が有利でしょう。

また、海外勤務が多い仕事でもあるので、外国語専攻の学部や国際関係学科で勉強することも、JETRO入構へのひとつの道です。

しかしながら、JETROとしては新卒採用時に特定の学部・専攻を条件として挙げていません。

そういった垣根を設けず、優秀な人材であれば採用するという姿勢が伺えます。

そのため、JETRO業務と関連性の低い専攻や学部であったとしても、そこでどのように学び、何を考えてきたのかをしっかりアピールすることができれば、採用の可能性は十分あると言えるでしょう。

歴代採用者の出身大学

これまで次のような大学・大学院出身者の採用実績があるというデータがあります。

<大学院>
東京大学、京都大学、北海道大学、一橋大学、大阪大学、筑波大学、東北大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、名古屋大学

<大学>
東京大学、東北大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、東京外国語大学、名古屋大学、一橋大学、筑波大学、お茶の水女子大学、横浜国立大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、立命館アジア太平洋大学、国際基督教大学、国際教養大学、立命館大学、同志社大学、明治大学、立教大学、青山学院大学、法政大学、新潟大学、学習院大学、拓殖大学

George Washington University、University of Sheffield、University of Edinburgh、University of Leeds

このように、日本内外の様々な大学・大学院からの採用実績があります。

評価の高い大学が多く見られているほか、国際感覚の高い大学出身者も多いようです。

もちろん、これらの大学からの採用実績はあくまで過去の実績であり、今後この中にない大学から職員が採用される可能性も十分にあります。

当たり前ですが、職員採用は大学ではなく個人レベルの選考です。

自分の出身大学がこの中になかったとしても気に病むのではなく、自分らしくアピールすることが大切です。