予備校講師になるには

予備校講師になるまでの道のり

予備校講師の採用基準

予備校によって、講師の採用基準は大きく異なります。

有名国立大学志望など偏差値の高い予備校になると、東京大学、京都大学などの学歴が要件になっているところも珍しくありません。

採用の際に試験を用意している予備校もありますし、ほとんどの予備校が採用に講師としての経験年数を求めるところもあります。

一方中小規模の予備校の場合、アルバイトでの講師の経験でも採用される場合もあります。

予備校講師の採用試験

書類審査

一般的な就職活動と同じように、志望する予備校に履歴書を送付します。

予備校講師への応募の場合、重視されるポイントは学歴です。

予備校によっては有名大学出身者のみを対象にしていることもあるので、事前に募集要項をしっかりチェックしておきましょう。

また、英語講師を希望しているのであれば英文学科や英語科、数学講師を希望しているのであれば数学科出身など、専門的な学歴を見られることもあります。

また、講師に関連するアルバイト経験があれば記入しておくといいでしょう。

予備校講師は実力が重視されるため、即戦力になりそうな人材は優遇される可能性があります。

筆記試験

書類審査を通過した後は、担当希望の科目の筆記試験です。

予備校講師の筆記試験は学力テストを兼ねているため難易度が高く、大手予備校では難関大学の入試レベルの問題を出題されることもあります。

もちろん得点が高いほど有利ですし、大学受験対策のための授業を行う以上、入試レベルの問題を解けなくては予備校講師として働くことは難しいでしょう。

模擬授業

もっとも重要な採用プロセスが、予備校講師の適性検査ともいえる「模擬授業」です。

数人の講師あるいは職員の前で、10分~30分程度の授業を行います。

一般的には、授業内容の題材をいくつか提示され、その中から1つ選択して模擬授業を行います。

模擬授業では、教室全体に声の大きさが通るか、ちゃんと生徒の方を見ているか、わかりやすい板書はできているかなどがチェックポイントです。

本番に対処できるよう、事前にしっかりとシミュレーションをしておきましょう。

面接

予備校講師の面接は、模擬授業の前後に行われることが多いようです。

とくに大手予備校では、数回の面接を通過しなくてはいけないこともあります。

質問される内容は志望動機や自分の長所・短所、希望する条件など、一般的な採用面接と変わりありません。

予備校講師は人を相手にする職業ですから、印象やコミュニケーションスキルは必須です。

質問された内容には明確に答えられるよう、自分の考えをきちんとまとめてから面接に臨みましょう。

予備校講師の資格・難易度

予備校講師に必要な資格はほとんどありません。

しかし、予備校講師になるために簡単な試験を用意している予備校や、学歴が必要な予備校もあります。

全国展開しているような予備校では、採用の基準も高くなるため、専門分野に関する資格や試験などがあればアピールするとよいでしょう。

予備校講師になるための学校の種類

予備校講師になるためには、大卒以上の学歴が必須です。

できれば大学院卒などの高学歴であったり、難関大学を卒業していたりするなどの学歴があると、採用されやすくなるでしょう。

また少子化の影響もあり、業界的にも厳しくなっているので、大学を卒業していきなり大手の予備校講師になるのは難しいです。

大手の予備校講師になる前に、中小の予備校や塾講師などを経験して応募する人も多くいます。

予備校講師に向いている人

予備校講師になるためには、自分の専門とする科目を徹底的に勉強することはもちろん、どうしたら生徒にわかりやすい授業ができるか、どうすれば生徒と信頼関係を築けるかが大切です。

一対一の個別指導スタイルの予備校、授業型の予備校もありますが、どちらにしても、生徒に理解してもらえるために授業を工夫する必要があります。

学生時代のうちに家庭教師、塾の講師のアルバイトなどを経験し、人に教えるスキルやコミュニケーション力を身に付けておくとよいでしょう。

予備校講師に向いている人・適性・必要なスキル

予備校講師のキャリアプラン・キャリアパス

基本的には年間契約

予備校講師は年間契約で働く非常勤講師が多く、正社員の募集は非常に少ないです。

新人の予備校講師は担当コマ数が少なく給与も限られるため、非常勤講師として予備校を掛け持ちし、実績を積むのが得策でしょう。

また、人気が出てくると複数の予備校からオファーを受けて授業を行うこともあるため、一つの予備校の専属として働くよりも、自由度が高い非常勤講師の方がいいという側面もあります。

一方、正社員の場合は勤続年数に応じて役職を与えられることが多く、広報、企画、事務など、職員として経営業務に回る可能性があります。

予備校講師を目指せる年齢は？

予備校講師の募集状況

予備校講師の募集状況は、各予備校のホームページや求人情報サイトで確認することができます。

予備校講師や塾講師に特化した求人情報サイトもあるので、うまく活用するとよいでしょう。

募集要項には予備校ごとに条件が提示され、年齢に関しては問わないところが大半です。

予備校講師は新卒でそのまま就職する人は少なく、30代ではまだ若手といわれるほどで、年齢を重ねてからの転職も目立ちます。

また大学入試レベルの理系科目を担当できる人材が少ないため、理系科目が教えられる人は有利になることが多いです。

同業種からの転職

予備校業界において、高校教師や塾講師など同業種からの転職は比較的容易といえます。

ただし授業スタイルは予備校と異なるので、大人数制を想定した授業を行うためにシミュレーションをしておく必要があります。

一方、家庭教師は基本的には個別指導のため、一斉授業が多い予備校ではキャリアとして見なされないこともあります。

他業種からの転職

他業種から予備校講師への転職はハードルが高いでしょう。

実力社会ですから、まったくの未経験で飛び込むのはかなり難しいといえます。

他業種からの転職の場合、ポイントになるのは講師歴の有無、教員免許の有無、学歴です。

ブランクがあったとしても、過去の講師、教師経験は採用の上で重要な判断材料になるでしょう。

また、担当希望科目に関連する学部、学科出身者であれば、ある程度の知識は修得しているものと見なされます。

予備校講師は女性でもなれる？

女性講師ならではのメリット

予備校講師の求人は性別不問で、採用においても女性だからという理由で不利になることはないと考えてよいでしょう。

女性の予備校講師は生徒にとっても親しみやすい存在ですし、進路の悩みなども打ち明けやすいはずです。

また女子生徒は女性講師を希望することが非常に多く、多感な時期の女子生徒を指導しサポートする面からも、女性の予備校講師は必要不可欠であるといえます。

とくに理系指導は男性講師が多いため、理系の指導ができる女性は非常に人気が高いです。

生徒からの支持を集めることができれば予備校側からも評価され、予備校講師としての将来も明るくなります。

女性が結婚しても予備校講師として働ける？

予備校講師は1年を通して授業を担当する上、勤務時間帯が遅めなので、家庭ができると長期的に仕事を続けることは難しくなるでしょう。

産休・育児休暇などの制度を設けている予備校は少なく、年間で契約をするところが多いため、仕事か家庭かの決断を迫られる人は多いです。

ただし、結婚や出産を機に非常勤講師として仕事を続けていく方法はあります。

勤務日や時間を選びやすくなるだけでなく、予備校側も経験を積んだ講師を手放したくないという思いがあるため、双方の思いが一致するのです。

体力とモチベーションを保ちつつ意欲的に仕事に取り組むことができれば、女性も十分に活躍できる職業といえるでしょう。