データベースエンジニアになるには
データベースエンジニアになるまでの道のり
中学卒業は、理系の高校に進学
データベースエンジニアは、理系か文系かでいえば、理系寄りの職種となります。
したがって中学卒業後は、普通高校の理系コースや工業高校などに進むことが、将来にとってプラスになりやすいでしょう。
これは、高校で学ぶ数学や化学などの理系科目の知識が必要となるというよりも、データベースエンジニアとして働く上で欠かせない数的思考や論理的思考など、理系寄りの「考え方」の部分を養いやすいためです。
また昨今は「情報処理コース」や「ITコース」を用意している高校もあり、そのようなコースに進めば、よりIT業界で働く上での実践的な知識を学ぶことができます。
大学や専門学校で情報処理を学ぶ
高校卒業後は、大学や専門学校に進学し、「情報システム学部」「理工学部」「情報システム科」「ITシステム科」など、情報処理・IT分野を学べる学部・学科に進むと、エンジニアとしての地盤を固めやすくなります。
さらに最近は、「データベースエンジニアコース」のように、職種単位まで専門化したコースを用意している学校もあり、将来データベースエンジニア一本に決めている人でれば、そのような専門化したコースで学ぶのも一つの選択肢となってくるでしょう。
なお、将来、「NTTデータ」など業界を代表する大手IT企業への就職を考えている人の場合は、難関大学出身の志望者も多数選考にエントリーしてきますので、就職競争を勝ち抜くためにも、偏差値の高い大学に入学しておくことに越したことはないでしょう。
これといって決まったルートはない
前述した道のりは、あくまで模範的なルートであり、必ずしもそのルートを歩まなければならない訳ではありません。
データベースエンジニアは、医師や看護師のように、特定の大学で学び、特定の資格を取得しないとなれない職業ではありません。
そのため、なるためのルートはさまざまあり、どれが正解とは決めつけられません。
大学や専門学校で情報処理について学び、卒業後にIT系企業に就職するという学生がやはり割合としては多いですが、中には文学部や経済学部など文系学部からデータベースエンジニアとして就職する人も一定数存在します。
さらには、高校卒業に進学はせず、そのままデータベースエンジニアとして就職する人もおり、センスのある人であれば企業に就職すらせず、フリーランスから活動を始める人もいます。
20代で正社員への就職・転職
データベースエンジニアを目指す人におすすめの資格は？
資格は必要か？
データベースエンジニアは士業のような資格職ではありませんので、なる上で必須の資格というのは存在しません。
まったくの無資格であっても、データベースエンジニアとして就職することは不可能ではなく、仕事をする上でも資格の有無で行える業務が法的に制限されるようなこともありません。
だからといって資格が無意味な訳ではなく、資格を取ることにより次のようなメリットが生じてきます。
＜資格を取得することのメリット＞
・知識や熱意を示す明確な証となるため、就職・転職時の面接で評価が高まりやすい
・お客さまからも、一定のスキルのあるエンジニアだと判断され、仕事がすすめやすくなる
・資格の勉強を通じて、スキルアップが図れる
・「資格手当」などのある会社であれば、プラスαの収入に繋がる
・難易な資格を取得すると、給料査定や出世の査定にまでプラスに影響することもある
など
データベースエンジニアは専門職である分、その専門性を示す上で資格は重要な意味を成します。
資格をもっていることで、お客さまから信頼を得られる場合もありますし、上司からより大きな仕事を任されることもあります。
また、「基本情報技術者試験」などのメジャーな資格は、入社後に会社側から取得を促されることもあります。
社会人になってから仕事＋資格勉強の日々に苦しまないためにも、学生のうちに取得しておくにことしたことはないでしょう。
おすすめの資格（国家資格）
データベースエンジニアにおすすめな資格として、まずは「情報処理技術者試験」が挙げられます。
情報処理技術者試験は、経済産業大臣の下、情報処理推進機構（IPA）が運営するIT分野の国家試験（国家資格）となります。
IT業界では最もポピュラーな資格試験となり、情報処理技術者試験に合格しているかでお客さまや上司からの評価も変わってきます。
情報処理技術者試験にはいくつもの種類がありますが、データベースエンジニア向けの試験としては次のようなものが挙げられます。
＜データベースエンジニア向けの情報処理技術者試験＞
・ITパスポート試験（IP） スキルレベル1
・基本情報処理技術者試験（FE） スキルレベル2
・応用情報技術者試験（AP） スキルレベル3
・データベーススペシャリスト試験（DB） スキルレベル4
スキルレベル１～4でレベル分けされており、レベルの高い資格ほど難易度・評価ともに高まります。
「ITパスポート試験」や「基本情報処理技術者試験」は、学生や未経験者であっても努力すれば合格可能な難易度といえ、取得しておけば採用面接での評価も高まってくるでしょう。
おすすめの資格（民間資格）
続いて、「民間資格」としておすすめな資格としては、次のようなものが挙げられます。
＜データベースエンジニア向けの民間資格＞
・オラクルマスター
・OSS-DB技術者認定試験
「オラクルマスター」はデータベースソフトの老舗となるオラクル社が運営する資格試験であり、「OSS-DB技術者認定試験」は、NPO法人エルピーアイジャパンが運営する資格試験となります。
どちらも民間資格ではあるものの、こちらもIT業界内での認知度は高く、特にデータベースエンジニアとして働く上では意味を成す資格となります。
資格の勉強を通じてデータベースの操作やSQL言語の使い方など、実践的な知識・スキルも身に付きますので、取得しておくと就職後の実務にも生かすことができるでしょう。
基本情報処理技術者試験
「基本情報処理技術者試験」は、情報処理推進機構（IPA）が運営する国家試験「情報処理技術者試験」の中でスキルレベル2に分類される試験であり、通称「FE」とも呼ばれます。
コンピュータ科学基礎・コンピュータシステム・ネットワーク技術・データベース技術・セキュリティ・システム開発運用・IT化と経営など、さまざまな分野が出題され、ITについて幅広く学ぶことができます。
特にSler系の会社で大規模システムの開発に携わる場合、データベースエンジニアといえども、データベース以外の幅広いIT知識が必要になってきますので、基本情報処理技術者試験の勉強で身に付けた知識は役立ってくるでしょう。
「基本」と名前が付いているものの、内容は専門的であり、IT業界外の人間が受験するとなると、少なくとも半年程度の勉強期間を要することがあります。
なお、スキルレベル1の「ITパスポート試験」は下位資格、スキルレベル３の「応用情報技術者試験」は上位資格にあたり、この2つの試験もITについて幅広く出題されます。
基本情報処理技術者試験が難しく感じる人の場合は、まずは下位のITパスポート試験の方からチャンレンジしてみるのもよいでしょう。
難易度：★★★☆☆
データベーススペシャリスト試験
「データベーススペシャリスト試験」は、情報処理推進機構（IPA）が運営する国家試験「情報処理技術者試験」の中で、最高峰のスキルレベル4に分類される試験であり、通称「DB」とも呼ばれます。
データベース基礎理論、データベース設計、DBMSの保守・運用など、データベース分野の専門的な知識が問われます。
すでにデータベースエンジニアとしての実務経験ある方向けの資格であるため、学生や未経験者が合格することは極めて難しく、データベースエンジニアとして何年か働いた後にチャンレンジするのが一般的です。
なお、合格率は10％台となり、経験豊富なベテランエンジニアであっても簡単に合格できる試験でもありません。
その分希少価値は高く、合格すれば文字通りデータベースのスペシャリストとしての扱いをIT業界内で受けることができるでしょう。
難易度：★★★★★
オラクルマスター
「オラクルマスター」は、データベース管理ソフトウェアで世界的なシェアをもつ米オラクル社（ORACLE）が運営する民間資格です。
一般企業が運営する民間資格ではありますが、IT業界内では、前述した情報処理技術者試験と同じくらい認知度の高いポピュラーな資格であり、特にデータベースエンジニアであれば取得率はかなりに高くなってきます。
具体的には、同社のリレーショナルデータベース製品「Oracle Database」に関連した資格となります。
この資格試験を通じて、Oracle Databaseを扱えるスキルが学べると共に、データベースの管理・運用方法やSQLの基礎についても学ぶことができます。
なお、オラクルマスターの試験は、以下4つの試験レベルがあります。
＜オラクルマスター試験レベル＞
・Bronze（ブロンズ）
・Silver（シルバー）
・Gold（ゴールド）
・Platinum（プラチナ
ステップアップ形式の試験となり、最初は下位のBronze（ブロンズ）のみしか受験ができず、合格する毎に、より上位のレベルに挑戦していく形となります。
実務的な内容の問題が多いため、全くデータベースを操作したことのない人ですと理解するのに時間が掛かり、勉強時間はBronze（ブロンズ）であっても数か月～半年程度は掛かるでしょう。
難易度：★★☆☆☆ ※ブロンズの場合
OSS-DB技術者認定試験
「OSS-DB技術者認定試験」は、特定非営利活動法人（NPO）であるエルピーアイジャパンが運営する民間資格です。
この資格は、オープンソースデータベース（OSS-DB）を構築・運用するためのスキルを問う試験となります。
この資格試験を通じて、オープンソースデータベース用のソフトウェアである「PostgreSQL」や「MySQL」に関する知識を学ぶことができます。
加えて、データベースの運用、チューニング、障害対応など、データベースエンジニアとした働く上で必要となる実践的な知識も併せて身に付けることができます。
昨今は、オープンソース系のデータベースを導入する企業も増えてきていますので、オープンソース系の案件を担当することになった際には、この資格の勉強で学んだ内容を特に生かしやすいでしょう。
なお、試験は、下位の「Silver（シルバー）と上位の「Gold（ゴールド）」の2つにレベル分けされています。
難易度はさほど高くはなく、学生やまったくの未経験者であっても、1ヶ月程度勉強すれば合格できることもあります。
難易度：★☆☆☆☆ ※シルバーの場合
データベースエンジニアになるための学校の種類
学校の種類
データベースエンジニアになるための学校の種類は、大きく以下3種類に分けられます。
・大学（国立大学、私立大学、短期大学）
・専門学校（高等専門学校を含む）
・ITスクール
大学では、「システム工学」や「コンピュータ理論」など、ITに関する理論的な部分を、アカデミックに追及する授業形態となりやすいです。
また、専攻分野だけに限らず、幅広い一般教養を身に付けられるのも大学ならではの特徴です。
対して、専門学校やITスクールは、実際にサーバーやデータベースに触りながらの実践的な授業形態となることが多く、よりデータベースエンジニアの現場の仕事に近い知識やスキルを身に付けることができます。
データベースエンジニアになるための大学
大学の特徴
大学では、「システム工学」や「コンピュータ理論」など、ITに関する理論的な部分を、アカデミックに追及する授業形態となりやすいです。
ただし、最近はそれだけでなく、専門学校のように実践的な科目を設置する大学も増えてきてもいます。
また、大学では自分が専攻する分野以外の講義も受けられるのが基本であり、それこそ総合大学であれば、経済学・文学・心理学など、幅広い一般教養を学べるのも魅力となります。
大学のメリット・デメリット
大学のメリットは、「学歴で有利になりやすい」ことが挙げられます。
「4年制大学卒」の学歴は、新卒の就職活動をする上で、依然として強みとなります。
特に大手のIT企業への就職を目指す場合は、4年制大学卒の学歴が意味を成しやすいです。
また、在学中に進路を変更し、他の業界を目指すことになっても、4年制大学卒の学歴は業界問わず評価されやすいため、有効活用できるでしょう。
大学のデメリットは、「学費が高い」ことが挙げられます。
1年間単位の学費は、私立大学も専門学校さほど金額は変わらず、どちらも年間で約100万円前後となります。
しかし大学は4年分の学費が発生するため、2年制の専門学校から比べると必然的に学費の「総額」は大きくなってしまいます。
私立大学の場合、4年間の学費総額が500万円を越えることもありますので、学費を捻出できるか家庭内でよく相談して決める必要もあります。
一方で、国立大学の学費は割安であり、年間で約60万円前後の学費で済みます。
データベースエンジニアになるための専門学校
専門学校の特徴
専門学校では、サーバーやデータベースを触りながらの実機を使った演習も多々行われるため、現場で働くデータベースエンジニアの仕事により近い経験やスキルを身に付けられることが多いです。
また大学のように自分で自由にカリキュラムをアレンジするというよりも、中学校や高校と同じように、学校側が授業内容や授業日程を決めており、それに従い学んでいく形式となることが多いです。
専門学校のメリット・デメリット
専門学校のメリットは、「実践的なスキルを身に付けられる」ことが挙げられます。
システム開発の現場で日々使うことになるような知識・スキルを養うことができますので、将来現場に配属された際にも未経験の人に比べ、飲み込みが早くなってきます。
また、演習などを通して、独特であるIT業界の仕事のイメージも描きやすくなり、職業の不一致も未然に防ぎやすくなるでしょう。
その他、「基本情報技術者試験」や「オラクルマスター」といった、データベースエンジニア向けの資格の対策講座が用意されているのも専門学校の利点といえます。
専門学校のデメリットとしては、「学歴で不利になりやすい」ことが挙げられます。
専門学校卒の学歴であっても、就職活動時に、数多くのIT企業にエントリーは可能です。
ただし、仮に選考時にまったく同じポテンシャルの2名が残った場合、4年制大学卒か専門学校卒かで最終的な命運が決まることもあり得ます。
そのように大学と比べた場合は、やはり学歴として不利になりやすいのが専門学校のデメリットといえるでしょう。
夜間コースはある？
夜間コースを用意している専門学校も、最近は増えてきています。
たとえば都内の有名専門学校「HAL東京」の情報処理学科も夜間コースを設置しており、授業時間 は19:00～21:15、受講曜日は月・水・金となっております。
社会人やWスクールとしても通学しやすく、仕事帰りに通学するサラリーマンも多いようです。
なお学費に関しては、夜間コースの方が昼間コースよりも安くなるのが基本であり、多くの専門学校では昼間コースの約1/2程度の学費に設定されています。
データベースエンジニアになるためのスクール
昨今は、データベースエンジニア向けの「ITスクール」も増えてきています。
スクールも専門学校と同じように実践的なスキルを学べる授業形態となり、たとえば「Oracleデータベースの管理運用講座」、「SQL言語のマスター講座」といったように、講座の内容もかなりに細分化されていることが多いです。
学費については多種多様であり、簡単なオンライン通信講座であれば数万円程度で受講できるものもありますが、通学制で半年〜1年もの長い期間行われる本格的な講座であれば、数十万円の学費が発生することもあります。
また、昨今は就職斡旋のサービスが受けられたり、就職に成功することで学費が無料になる特典を用意しているスクールまで登場してきています。
そのようなスクールに通い、基礎スキルを身に付け、データベースエンジニアとして就職するという方法もあります。
ただし、スクールは大学や専門学校のように公的に認められた教育機関ではないため、卒業しても「学歴」にはなりません。
そのため、高校卒業後、大学や専門学校の代わりにスクールに進学するとうのはあまり現実的ではなく、どちらかといえばWスクールや社会人向けの学習の場といえるでしょう。
独学でデータベースエンジニアになれる？
データベースエンジニアは、独学でその知識やスキルを身に付けることも可能です。
データベースエンジニア向けの参考書や技術書は無数に市販されており、無料で利用できる高品質なオープンソースデータベースソフトウェアも、インターネット上で多数公開されています。
まったくの独学であっても、参考書を読みながら、自宅のPCでデータベース環境を構築し、データベースについての理解を深めていくことも可能です。
ただし理解しておくべき点として、たとえ独学で十分な知識やスキルを蓄えたとしても、必ずしもデータベースエンジニアとして採用されるとは限りません。
学生や未経験者の場合は、それよりも意欲や適性などが重視される傾向にあり、知識やスキルだけを強引にアピールすると、逆に嫌気されてしまうこともあります。
これは独学だけに限らず、大学や専門学校に通った場合であってもいえることです。
そのため、独学として学んだ経験や努力した経験を、「知識」としてではなく「意欲」としていかに上手くアピールできるかが、就職する上でのポイントとなってくるでしょう。
データベースエンジニアの学校選びのポイントは？
カリキュラムに注目する
たとえば、同じ「情報処理学科」であっても、学校によってカリュキラムは異なってきますので、どのようなカリキュラムが組まれ、どのようなことが学べるかは、事前によく確認しておく必要があります。
それでは、データベースエンジニアになる上では、どのようなカリキュラムが組まれた学校が望ましいかといえば、そこは難しい話となります。
データベースエンジニアですので、データベースの構築や運用のスキル、またサーバー、ネットワークといったインフラ系の知識が学べるカリキュラムであれば、将来的に役立てることも多くなるでしょう。
だからといって、「プログラミング」や「ITマーケティング」といった他のIT分野の知識を学ぶことも決して無駄というわけではなく、たとえば「プログラミングのできるデータベースエンジニア」という方向性でキャリアを作ることも可能です。
特定の分野を学ばなければデータベースエンジニアになれないという決まりもなく、学生だからこそさまざまな分野を学べるという利点もありますので、行き着くところは「自分が何に関心があるか」が重要であるともいえます。
まずは自分が何を学びたいか、何を目指したいかを明確化し、その上でそれに合ったカリキュラムが組まれている学校を探していくのも一つの学校探しの方法です。
なかなかイメージできない場合は、体験入学などに参加したり、カウンセラーの進路相談を受けてみるのもおすすめです。
就職率や就職先に注目する
「就職率」は、その学校の質をはかる一つの指標となります。
就職率の高い学校は、「就職に繋がる良質な教育が成されている学校」、「就職に真剣な学生の多い学校」ともいい換えられます。
他にも「卒業生の就職先」も注目点となり、大手IT企業や人気IT企業への就職が多い学校は、それに見合う教育体制が整っていることが期待でき、もしくは学校と企業の間で特別なパイプがある可能性もうかがえます。
また、もしも就職できなかった場合に学校側が学費を全額負担する「就職保証制度」などを用意している専門学校もありますので、そのようなサポート制度面もあわせて確認しておきたいところです。
偏差値に注目する
もしも、将来大手のIT企業への就職を考えている人であれば、学校の「偏差値」にも注目しておく必要があります。
大手IT企業の選考では、必然的にライバル学生たちの偏差値も高くなってきますので、就職競争をより確実に突破するためには、できるだけ偏差値の高い学校に進むことが望ましいでしょう。
ただし、もちろん偏差値のみで採用が決まるという訳でもありませんので、同時に自分の価値を高められる学校であるかも学校選びのポイントとなってくるでしょう。
学費
学校の種類別の学費については、おおよその目安として次のようになります。
＜学費の目安（学校別）＞
・大学：国立大学は4年間で約250万円、私立大は4年間で約400万円～550万円
・専門学校：2年制コースは約220万円～250万円、4年制コースは約400万円～500万円
・専門学校（夜間）：2年制コースは約100万円～150万円
・ITスクール：無料～数十万円（学費は、通信制か通学制、講座の期間、特典・サポート制度などによって異なる）
情報処理・IT系は、特段学費が高いわけではなく、文学部や経済学部など他の一般的な学部・学科と学費水準はほとんど変わりません。
1年単位の学費で考えると、年間60万円程度となる国立大学が最も割安であり、私立大学や専門学校の場合は、年間約100万円程度の学費が発生してきます。
また、上京し一人暮らしをする場合は、別途、家賃・光熱費・食費などの「生活費」が年間100万円程度発生することを考えて置く必要があります。
有利な学部・学科
データベースエンジニアは、文系か理系かでいえば理系寄りとなり、理系の次のような学部は、データエンジニアを目指す上でプラスとなりやすいです。
＜データベースエンジニアになる上で有利な学部・学科の一例＞
■大学の学部・学科
・理工学部
・情報学部
・情報工学部
・通信工学部
・図書館情報学部
・IT学部
・情報システム学科
・情報科学科
・情報処理科
など
■専門学校の学科・コース
・情報システム科
・情報ビジネス科
・情報処理科
・情報工学科
・IT学科
・コンピュータ学科
・メディア情報学科
・ソフトウェア開発科
・ITエンジニアコース
・ITスペシャリストコース
・システムエンジニアコース
・データベースエンジニアコース
・データスペシャリストコース
など
※学部・学科の名称は、学校によって若干異なる場合もあります。
これらの学部・学科に進学すると、情報処理やITテクノロジーについての理解を深められ、エンジニアとしての基礎を固めやすくなります。
また、採用担当者からも、ITについて関心や熱意のある学生としても見られますので、就職活動の面接でも好感されやすくなるでしょう。
ただし、データベースエンジニアの採用では、機械系のエンジニアのように「理系学生限定」で採用することはあまりありません。
したがって、必ずしもこれらの理系の学部・学科に進まないとならない訳ではなく、実際に文学部や経済学部など文系学部出身で採用される人もいます。
必要な学歴
データベースエンジニアは、医師や看護師のように、特定の大学で学び、特定の資格を取得しないとなれない職業ではありません。
したがって、必ずしも大学や専門学校に進学し専門的な教育を受けなければならないという訳ではなく、中学や高校卒業後、未経験のデータベースエンジニアを採用している会社に、そのまま就職するというのも不可能ではありません。
とはいっても、データベースエンジニアは専門的なITスキルを用いる職業でありますので、学校でしっかりと基礎を身に付けてきた人の方が、就職後スムーズに実務をこなすことができ、エンジニアとしての成長のスピードも早くなってきます。
また、学校に通うということは、その分野に対して関心や熱意を持っている人間として見られますので、採用面接時の評価も上がってくるでしょう。
大手IT企業の新卒採用では、4年制大学もしくは大学院・短大・専門学校を卒業する学生を採用対象としていることが多く、高卒者では就職が困難になることがあります。
特に、「NTTデータ」などの誰もが知るような業界を代表するIT企業であれば、難関大学の学生も選考に多数エントリーしてきますので、対抗するためにも、高い学歴があることに越したことはありません。
一方で、なかなか人材の集まりにくい中小IT企業やベンチャーIT企業であれば、学歴面の制限は緩い傾向にあり、「学歴不問」で中卒者や高卒者でも採用されることもあります。
近年IT業界では人手不足が進行していることもあり、なかなか人材の集まらない会社であれば、「学歴不問」「経験不問」「年齢不問」といったように、条件をかなりに緩くして採用活動を行っていることもあります。
20代で正社員への就職・転職
データベースエンジニアに向いている人
データベースエンジニアは専門的な職種であるため、向き・不向きも重要になります。
データベースエンジニアに向いている人の特徴としては、主に次のようなものが挙げられます。
＜データベースエンジニアに向いている人の性格的特徴＞
・正確かつ冷静な人
・集団の中で過ごすことが苦にならない人
・勉強意欲や成長意欲がある
など
どれも重要な要素ですが、特に1つ目の「正確かつ冷静な人」の部分は大切です。
データベースエンジニアは、ち密な設計作業なども多く、また機密情報なども保管されているデータベースの故障は許されないため、丁寧で正確な作業が求められます。
そのため、正確かつ冷静に物事に取り組める人が向ており、逆に普段から乱雑で、気分に左右されやすい人は、働く上で大きなトラブルを起こす危険性もあります。
ただし、予期せぬ仕様変更やシステム障害などで、臨機応変な対応が求められる場面も多いため、あまりに几帳面で、計画通りに物事を進めないと気が済まない完璧主義の人の場合は、それはそれで苦労することもあります。
データベースエンジニアのキャリアプラン・キャリアパス
一人前になるまでのキャリアパス
新卒採用の場合ですと、データベースエンジニア職と限定して採用するのではなく、まずはITエンジニア職やシステムエンジニア職など、エンジニアの「総合職」としての意味合いで採用されることが多いです。
その後、社内のデータベースを担当する部署やチームに配属され、データベースの構築や運用に携わりながら実務経験を積んだ人材が、ゆくゆくはその分野のスペシャリストとなる「データベースエンジニア」として巣立っていくケースが多いです。
データベースエンジニアが一人前になるには長い期間が必要となり、上司や先輩のサポートなく一人でひと通りの仕事ができるようになるだけでも、少なくとも数年単位の期間が必要となります。
企業によっては、入社4、5年目までをも見習いの勉強期間と考えていることもあります。
一人前になった後に必要な努力
データベースエンジニアとして覚えるべき知識は無数にあり、また技術も日々ハイスピ―トで進化しています。
そのため一人前となった後も、日々学ぶ気持ちを忘れず、エンジニアとしての自身の知識やスキルを磨いていく必要があります。
また、キャリアアップするためには、「応用情報技術者試験」や「データベーススペシャリスト試験」など、高難易度の資格取得も目指すことになるでしょう。
さらに将来的には、ひとりの担当者ではなく、チームリーダーやプロジェクトリーダーとしてエンジニアたちを纏める立場を任されることもあります。
いずれそのような立場に立つことを想定し、マネジメントやリーダシップに関する知識や経験を身に付けていくことも、徐々に求められてくるでしょう。
その先のキャリアプラン
専門職であるデータベースエンジニアは、経験やスキルを積むことで、実にさまざまなキャリアを描くことができます。
キャリアプランの例として、次のようなものが挙げられます。
＜データベースエンジニアのキャリアプラン＞
・スペシャリストのデータベースエンジニアとして、現場の第一線で活躍し続ける
・「サーバーエンジニア」「ネットワークエンジニア」「ITコンサルタント」など、関連するIT職種に転身する
・「プロジェクトリーダー」や「プロジェクトマネージャー」など、現場の管理職を目指す
・現場からは離れ、課長職や部長職、経営陣入りなど、社内の管理職を目指す
・独立し、「フリーランス」のデータベースエンジニアとして活動する
・「データサイエンティスト」、「データエンジニア」などビックデータ分野のIT職種に転身する
など
このようにさまざまなキャリアプランが用意されていますのが、今特に注目したいのは「ビックデータ」の分野です。
ビックデータ分野は、今後日本でも大きな成長産業になると予想されており、ビックデータを扱う「データサイエンティスト」や「データエンジニア」といった職種も強く求められる時代になるといわれています。
それらビックデータ分野でもデータベースを扱うことになりますので、データベースエンジニアの将来的な活躍の場としても注目されています。
今後は、データベースエンジニアとしての経験を活かし、ビックデータ分野に転身する人も増えてくるかもしれません。
データベースエンジニアを目指せる年齢は？
「年齢不問」でデータベースエンジニアを採用している企業も存在しますので、極論をいえば何歳からでも目指すことは可能といえます。
また、IT業界では人材不足が進んでおり、最近は60歳以上のシニア人材を新たな人手として求める傾向にもなってきています。
若い身体能力や、若い価値観が求められる職種という訳でもなく、どちらかといえば頭脳や蓄えた知識・スキルが重視される職種となりますので、仕事内容としても年齢によるハンデを受けにくいといえます。
ただし、データベースエンジニアが働くIT業界は「残業」が多いことで有名でもあり、特にシステムの納期前には、夜遅くまで残業する日々が続くこともあります。
また、構築や運用を担当するチームでは「夜間作業」が生じることもあり、夜間に出社して朝方帰宅する日夜逆転の勤務形態となる日もあります。
そういった残業や夜間作業は身体にとって大きな負担ともなりますので、ある程度年齢を重ねてからこの仕事を目指す場合は、それに耐えられるだけの体力や精神力を鍛えて置く必要があります。
データベースエンジニアは女性でもなれる？
データベースエンジニアは、もちろん女性であってもなることができます。
男性・女性で採用枠を分けて考える企業も少なく、基本的には性別関係なく平等に採用されています。
仕事内容としても、オフィス内でのデスクワークが中心となり、女性が苦手とする力仕事などはほとんど発生しませんので、男女の身体的なハンデも生じにくいです。
むしろデータベースエンジニアの仕事は、女性ならではの丁寧さやコミュニケーション力が生きることもあります。
ただしその上で、全体の割合としては男性が多くなり、女性のデータベースエンジニアというのはまだまだ少数派となります。
それは仕事が男性向けというよりも、ITテクノロジーやデータベースに対して関心を持つ人に男性が多いということが影響していると考えられます。
とはいえ、昨今は以前に比べ少しずつ女性エンジニアの数も増えてきており、子育て支援制度などの女性向けの福利厚生を充実させる企業も増えてきています。
プロジェクトマネジャーなどの管理職に女性が任命されることも今では珍しくはなくなり、今後はより女性が活躍しやすい職種になっていくかもしれません。
データベースエンジニアの雇用形態
雇用形態の種類
データベースエンジニアには、主に次のような雇用形態が用意されています。
＜データベースエンジニアの雇用形態の種類＞
・正社員（もしくは契約社員）
・派遣社員
・パート、アルバイト
・フリーランス（業務委託）
など
割合として多いのは「正社員」であり、大学や専門学校を卒業した学生の多くは、正社員のデータベースエンジニアとしてIT系企業に新卒で就職しています。
特に「NTTデータ」や「日本ユニシス」のような大手のIT企業となると、正社員採用が半ば当たり前でもあり、社員全体における正社員エンジニアの比率も高めの傾向です。
派遣社員やアルバイトも珍しいわけではい
とはいっても、IT業界全体でみると、「派遣社員」、「パート、アルバイト」など非正規雇用での働き方も決して珍しいものではありません。
特に中小IT企業やベンチャーIT企業などは、非正規雇用を積極的に行っている傾向です。
また、技術スキルが商売道具となる職種ですので、経験を積んだデータベースエンジニアの中には、「フリーランス」として独立し、自分の腕一つで活躍する人も一定数存在します。
昨今は、政府の進める「働き方改革」の後押しもあり、正社員以外の働き方を選ぶエンジニアも徐々に増えてきているようです。
また、IT業界では人材不足が進んでいるため、不足した人手を補うため、「定年後再雇用」や「外国人労働者の雇用」なども積極的に進められています。
「2030年には約59万人ものIT人材が不足する」という経済産業省による見通しも立てられているため、今後はより柔軟な雇用形態で幅広い層の人材を採用するIT企業が増えてくるかもしれません。
正社員のデータベースエンジニア
仕事内容
「正社員」のデータベースエンジニアは、将来の会社を担う人材として育成されることになりますので、データベースの設計、管理、運用など、幅広い業務を経験させて貰えることが多いです。
また、正社員で採用された人は、一定年数勤務すると「チームリーダー」や「プロジェクトリーダー」に抜擢されることも多く、開発現場の纏め役として、マネジメント業務を経験できる機会にも恵まれています。
その他、部署の業績管理、後輩エンジニアの育成、部課長業務など、自社の管理職業務も年数を重ねると任されるようになります。
給料や待遇
データベースエンジニアの年収は、おおよそ500万円～600万円程度の人が最も多いようです。
高度な知識と技術が要求される専門職であるため、スキルが豊富なエンジニアや、もしくは大手IT企業勤務のエンジニアであれば、年収1000万円を超える人も少なからず存在します。
また、正社員の場合は、給料はもとより「各種社会保険」、「住宅手当」、「家族手当」、「退職金制度」などの豊富な福利厚生が用意されています。
それら福利厚生の待遇を含めて、トータルの生涯収入として考えると、派遣社員やパート・アルバイトの生涯収入を大きく上回ってくるのが一般的です。
正社員として働くメリット・デメリット
正社員のデータベースエンジニアとして働くメリット・デメリットを列挙します。
＜メリット＞
・責任ある仕事を任されやすく、濃密な経験やスキルを身に付けやすい
・月々安定した給料が得られる、「年功序列制」の会社では年齢と共に給料が上がる
・ボーナス（賞与）がある、福利厚生が充実している
・データベースエンジニアの場合、よほど問題のある社員でもない限りリストラされることは少ない、定年まで働くことができる
・将来を担う人材として、派遣社員やアルバイトよりも丁重に扱われやすい
など
＜デメリット＞
・責任ある仕事を任される分、業務がハードになりやすい
・管理職を任されると、現場のスペシャリストとしては働きにくくなる
・会社側からスキルアップや自己成長を促される（資格取得や社員研修への参加など）
・派遣社員やアルバイトのように気軽に仕事を辞めにくい
など
派遣社員のデータベースエンジニア
仕事内容
「派遣社員」のデータベースエンジニアの場合は、データベースの構築作業、運用作業、チューニング、カスタマイズなど、データベースを直に触れる仕事が比較的多めです。
立場としては、開発現場のいち作業担当者として、正社員の指示を受けながら仕事にあたるケースが多めです。
一方で、正社員のように設計や要件定義といった「上流工程」を任されたり、チームリーダーやプロジェクトリーダーなど、現場の纏め役のポジションを任されることは、派遣社員の場合は少なくなってきます。
給料や待遇
派遣のデータベースエンジニアの給料については、地域にもよりますが、都心部などでは時給2000円～3500円程度の求人が多い傾向です。
ただし、経験やスキルによっても時給相場は変わり、ビギナー向けの求人であれば時給1000円台となることもあり、一方で経験豊富なベテランエンジニア向けのものですと時給4000円を越える求人も存在します。
そのような高時給な求人であれば、派遣社員であっても正社員以上の月収を得ることも可能ではあります。
ただし派遣社員の場合、正社員のように「ボーナス」、「各種手当」、「退職金制度」など待遇が受けられないことが多いですので、給料の数字はその点を踏まえた上で考える必要があります。
派遣社員として働くメリット・デメリット
派遣社員のデータベースエンジニアとして働くメリット・デメリットを列挙します。
＜メリット＞
・時給単価として考えると、正社員より高くなることもある
・派遣契約期間が満了すれば、継続するか辞めるかを自由に選べる
・正社員のように一つの会社に縛られず、幅広い会社での仕事を経験できる
・正社員ほど責任のある業務は任されないため、プレッシャーは軽い
・残業が発生することもあるが、正社員よりかは早く帰して貰いやすい
など
＜デメリット＞
・正社員のように、定年までの雇用は保証されていない
・正社員ほど福利厚生は充実していない
・マネジメント経験やリーダー経験などは積みにくい
・「職歴」として正社員よりも弱くなる
・正社員やパート・アルバイトのように「直接雇用」でないため、部外者のように距離をとって扱われることもある
など
パート・アルバイトのデータベースエンジニア
仕事内容
「パート・アルバイト」のデータベースエンジニアの場合は、派遣社員よりもさらに簡易な仕事となるケースが多いです。
たとえば、データ格納やデータ抽出、マニュアルに沿った運用作業など、データベースを多少触れる程度のスキルがあれば対応できるレベルの仕事となることが多いです。
会社によっては、アルバイトであってもデータベースの設計や構築などを担当できることもありますが、アルバイトひとりで対応となることはほとんどなく、基本的には正社員のサポートを受けながらの作業となります。
給料や待遇
パート・アルバイトのデータベースエンジニアの給料については、都心部などでは時給1500円～2000円程度の求人が多い傾向です。
パート・アルバイトの場合は、福利厚生の待遇もあまり用意されておらず、社会保険の加入や交通費支給など、最低限度の待遇しか受けられないことも多いです。
なおIT業界では、パート・アルバイトであっても、朝9：00～17：00のフルタイムで週3～5日働ける職場も多いです。
そのような職場で毎日みっちりと働けば、アルバイトであっても月収20万円近くを稼ぐことも不可能ではありません。
パート・アルバイトとして働くメリット・デメリット
パート・アルバイトのデータベースエンジニアとして働くメリット・デメリットを列挙します。
＜メリット＞
・さほど知識やスキルは問われないため、未経験者でも挑戦しやすい
・「シフト制」で、1日4～5時間程度で働ける職場もある
・責任ある業務というのはあまり任されないため、気楽に働ける
・あくまで一時的な雇用という扱いのため、辞めたい時に気軽に辞められる
など
＜デメリット＞
・収入水準は、正社員や派遣社員に劣る
・簡易な仕事が多いため、データベースエンジニアとしての専門的な経験は積みにくい
・パート・アルバイトは、基本的に「職歴」としては扱われない
・そもそもデータベースエンジニア向けのパート・アルバイト求人は数自体が少ない
など
フリーランスのデータベースエンジニア
仕事内容
「フリーランス」のデータベースエンジニアの場合、会社に束縛されることなく、担当する仕事を自分で選べますので、仕事内容は実にさまざまになります。
たとえばフリーランスとして開発プロジェクトに参画し、顧客先のオフィスやプロジェクトルームに「常駐」し、データベースの設計やチューニング作業などを行うこともあります。
一方で、クラウドデータベース系の案件などであれば、ほとんどオフィスには出社せずに、リモートでの在宅ワークとして対応できることもあります。
立場的には、フリーランスの場合も、派遣社員やアルバイトと同じように、正社員の指示を受けながらの作業となることが多いです。
ただし、高度なスキルを持ったプロフェッショナルな人材の場合、フリーランスであってもリーダーポジションを任されることもあり、フリーランスのエンジニアが開発現場を牽引することも最近では珍しくはなくなってきました。
給料や待遇
フリーランスのデータベースエンジニアの収入は、担当する案件の単価や仕事量によっても変わってきます。
フリーランス向けの案件は、単価月50万円～60万円の仕事が多いですが、中には月100万円を越える案件も存在します。
ただしそのような高額の案件を獲得するには、相応の経験・スキルが必要になりますので、経験不足の人ですと単価の低い仕事しか担当できず、正社員以下、もしくはアルバイト以下の収入になることもあります。
収入面で注意したいのは、フリーランスは会社に雇われている訳ではないため、福利厚生というのは一切存在しません。
各種手当や退職金などはもちろんありませんし、社会保険も個人として加入する必要がでてきます。
年金に関しても、会社員が加入する「厚生年金」や「企業年金」の対象から外れ、待遇では劣る「国民年金」に加入する必要が出てきます。
フリーランスの収入は、それらのデメリット部分を考慮した上での数値として考える必要があります。
フリーランスとして働くメリット・デメリット
フリーランスのデータベースエンジニアとして働くメリット・デメリットを列挙します。
＜メリット＞
・自分一人で仕事をしなければならない分、濃い経験を積める
・経験やスキル次第では、正社員以上の稼ぎを得ることもできる
・会社からの束縛をうけず、自分がやりたいタイプの仕事にチャレンジできる
・会社という組織の人間関係から解放される
・自分の好きな時間、好きな場所で働ける（ただし案件にもよる）
など
＜デメリット＞
・正社員のように月々の安定した収入は保証されていない、仕事が切られた場合、収入がゼロになるリスクもある
・ケガや病気で仕事が行えなくなると、収入が途切れる
・仕事上でトラブルが起きても守ってくれる会社はないため、その責任は全て自分で負う必要がある
・厚生年金や退職金などがないため、老後に向けた資産形成を個人で行う必要がある
・社会的信用としては正社員よりも下に見られることが多く、銀行からの借入や賃貸の契約などが行えないこともある
など
