コンサルタントの年収はいくら? 給料についてくわしく解説

コンサルタントの平均年収・給料の統計データ

「コンサルタント」と一口にいってもその種類はさまざまですが、あらゆる職種のなかでもトップクラスの収入を得ている仕事の一つです。

会社の規模や、外資系か日系かによっても収入は大きく異なりますが、20〜30代の若い年代で「年収1,000万円以上」をもらっているコンサルタントも珍しくありません。

年功序列ではなく「実力主義」の考え方が強い業界としても知られており、結果を残すことさえできればそれに見合ったリターンを受け取ることができる仕事です。

コンサルタントの平均年収・月収・ボーナス

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
コンサルタント
(Indeed)
325万円 時給 1,550円
日給 1.8万円
月給 31.0万円
コンサルタント
(求人ボックス)
455万円 月給 38万円
初任給 22万円
派遣社員 時給1,423円
アルバイト 時給1,017円
経営コンサルタント
(転職ステーション)
627万円 -
ITコンサルタント
(転職ステーション)
518万円 -
キャリアコンサルタント
(転職ステーション)
504万円 -
ビジネスコンサルタント
(転職会議)
666万円 20代前半 448万円
20代後半 628万円
30代 769万円
40代以上 967万円
ITコンサルタント
(転職会議)
645万円 20代前半 418万円
20代後半 516万円
30代 684万円
40代以上 893万円
コンサルタント(建築・土木関連)
(転職会議)
469万円 20代前半 372万円
20代後半 432万円
30代 490万円
40代以上 585万円
システムコンサルタント
(マイナビエージェント)
610万円 20代 500万円
30代 732万円
戦略・会計・人事系コンサルタント
(マイナビエージェント)
598万円 20代 506万円
30代 722万円
金融コンサルタント
(マイナビエージェント)
447万円 20代 413万円
30代 540万円
専門職(コンサルティングファーム/専門事務所/監査法人)
(DODA)
574万円 20代 475万円
30代 608万円
40代 635万円
50代~ 773万円
経営コンサルタント
(給料バンク)
658万円~869万円 20代の給料:26万円
30代の給料:50万円
40代の給料:66万円
初任給:29万円
観光コンサルタント
(給料バンク)
502万円~661万円 20代の給料:28万円
30代の給料:42万円
40代の給料:54万円
初任給:20万円~
環境コンサルタント
(給料バンク)
454万円~597万円 20代の給料:24万円
30代の給料:36万円
40代の給料:42万円
初任給:22~24万円
キャリアコンサルタント
(給料バンク)
426.4万円~560.2万円 20代の給料:28.7万円
30代の給料:35.3万円
40代の給料:40.5万円
初任給:22万円~
建設コンサルタント
(給料バンク)
384.4万円~504.2万円 20代の給料:20万円
30代の給料:31万円
40代の給料:36万円
初任給:20万円~

冒頭でも説明したとおり、それぞれ専門領域の異なるさまざまなコンサルタントが存在します。

とくに「経営コンサルタント」「ITコンサルタント」「システムコンサルタント」などは年収が高い傾向にあり、40代以降では平均年収で800万円を超えているデータも見つかりました。

とはいえ、全体的に平均年収のバラつきが見られるため、コンサルタントの種類や勤務先の規模などによって収入は大きく変わると考えられます。

コンサルタントの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

コンサルタントの月収については、20代の時点では月額20万円代と、ほかの業種に比べて特段高い印象はありません。

しかし、30代、40代の月収は50万円〜60万円代になる場合もあり、プロジェクトのなかで上の立場を任されるようになると月収も大きく上がっていくようです。

また、大手コンサルタント企業では個人の業績によってボーナスの金額が決められている場合も多くあります。

しっかりと結果を残すことができれば、ボーナスだけで100万円以上が支給されるようです。

コンサルタントの初任給はどれくらい?

「経営コンサルタント」や「ITコンサルタント」の場合、初任給の時点で20万円後半の企業もあり比較的高めの相場です。

それ以外の「建設コンサルタント」や「観光コンサルタント」の場合は、初任給は20万円前半と一般的な大卒者とほぼ同じ水準となっています。

なお、コンサルタントは転職で入社する人も多く、仕事に即活かせるスキルや知識を持っている場合、最初から高額な給料が設定されることもあります。

コンサルタントの福利厚生の特徴は?

コンサルティングファームは「UP or OUT(昇進するか、退職するか)」といわれるほどに成果主義の色が強く、福利厚生についてはあまり充実していない印象を持つ人も多いでしょう。

しかし、実際にはさまざまな手当や休暇制度が用意されていたり、施設利用や自己研鑚に対する補助金がでたりなど、福利厚生を充実させているコンサルティング企業は以前よりも増えています。

その背景には、近年の「女性コンサルタントの増加」が挙げられます。

業界全体で見ればまだまだ男性のほうが多い職業です。

しかし女性コンサルタントの増加にともない、女性でも長く働き続けられるよう、各企業が福利厚生の充実など「働きやすい環境」の整備に力を入れています。

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コンサルタントの給料・年収の特徴

徹底した「実力主義」が特徴

コンサルタントに対して「エリート」といったイメージを持っている人も多く、一般的なサラリーマンに比べて給料が高いことで知られている職業です。

初任給でも年収500万円以上は珍しくなく、20〜30代で年収1000万円、上位の役職についている人であれば年収数千万円というケースもあります。

ただし、高い給料は徹底した「実力主義」にもとづいています。

何より重視されるのは年齢や肩書きではなく、「コンサルタントとしてどのような案件を引き受け、どのような成果を残すことができたのか」という点です。

残業代は支払われないことも

外資系のコンサルティング会社では「年俸制」をとっている企業も多く、その場合は残業分があらかじめ含まれた給料が支払われます。

また、企業内で役職が上がりマネージャーの立場になると、労働基準法上の「管理監督者」になるため残業代は支給されません。
このように、コンサルタントは「残業をすればするほど収入が上がる」という仕事ではありません。

年間を通していかに仕事を効率よく進めることができるかがコンサルタントには求められます。

リスクに備え、チャンスをつかむ

国内の昔ながらの大手企業では、今もなお「年功序列」や「終身雇用」の制度を維持しているところが多く、正社員で一度入社すれば長期間に渡って安定した生活を得ることも可能でしょう。

しかし、コンサルタント業界は「実力主義」「成果主義」の世界です。

成果を出せない社員に対しては厳しい処遇が突然言い渡されることもあるため、貯金をしておくなど、つねにリスクに備えておくことが大切です。

その一方で、業界内での転職は非常に盛んなこともあり、キャリアアップして高収入をめざしたい人にとってはどんどん挑戦できます。

自分自身の能力と責任でキャリアを築き上げていく覚悟があれば、コンサルタントはさまざまな選択肢と可能性を与えてくれる仕事になるでしょう。

コンサルタントが所属する代表的な企業の年収

代表的なコンサルタント会社の社員の平均年収を見ておきましょう。

会社名 平均年収 平均年齢
野村総合研究所 1221万円 40.3歳
ベイカレント・コンサルティング 933万円 32.0歳
山田コンサルティンググループ 636万円 35.5歳

参考:Yahoo!ファイナンス (株)野村総合研究所

参考:Yahoo!ファイナンス (株)ベイカレント・コンサルティング

参考:Yahoo!ファイナンス 山田コンサルティンググループ(株)

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コンサルタントの正社員以外の給料・年収

フリーランス

コンサルティングファームなどで正社員で働く以外に、フリーランスとして活躍するコンサルタントもいます。

フリーランスコンサルタントの場合、クライアントから受け取る報酬額がそのまま個人の収入となるため、企業に属して働くよりも大幅に年収をアップできる可能性があります。

ただし、フリーランスとして独立したからといって必ず依頼がくるとは限りません。

コンサルタントとして積み上げてきた実績や、高度な専門知識、幅広い人脈などが重要であり、それらがない場合はかえって収入を落とす危険性が高いでしょう。

コンサルタントが収入を上げるためには?

コンサルタントが収入を上げる手段の一つに、「今よりも高待遇のコンサルティング会社に転職する」という方法が挙げられます。

もともと活発に転職がおこなわれている業界です。

今の会社でしっかりと実績を積み上げることができれば、転職によって年収を上げられる可能性は十分にあるでしょう。

優秀なコンサルタントであれば、他社から引き抜きの話が出ることも珍しくありません。

また、フリーコンサルタントとして独立すれば、本人の能力や営業力によっては大きく年収を上げられる可能性があります。