コンサルタントを目指す人におすすめの資格は？
目次
コンサルタントにおすすめの資格は？
国家資格は必要なし
コンサルタントは特定の学歴や国家資格が必要な職業ではありません。
しかし、クライアントの問題解決をおこなううえでは専門的な知識があったほうが有利なことから、実際にはさまざまな免許や資格を持っている人たちがコンサルタントとして活躍しています。
業務に役立つ資格としては、たとえば「公認会計士」「税理士」「中小企業診断士」などの資格が挙げられます。
こういった士業の場合、最初はそれぞれの専門職で働き、経験を積んだあとにコンサルタントへの転職をめざすケースも少なくないようです。
「MBA（経営学修士）」を取得する人も
コンサルタントのなかには、「MBA（Master of Business Administration）」を取得している人たちもいます。
「MBA」は日本語で「経営学修士」と訳され、経営に関して学ぶビジネススクール（大学院）を卒業することで取得できるものです。
以前は海外のビジネススクールに留学するのが一般的でしたが、近年では日本国内のビジネススクールでMBAを取得する人も増えてきています。
MBAは難関資格として知られており、「経営戦略」「マーケティング」「会計」「起業論」など、企業を経営するうえで必要なあらゆる知識を身につけていなければ取得はできません。
MBAの取得はこういった知識を持っていることの証明であり、コンサルタントとして働く際に大きな武器になるといえるでしょう。
公認会計士
公認会計士は、企業の監査や会計を専門分野とする国家資格です。
公認会計士試験に合格することで、企業の財務諸表などから問題点や改善点を見つけられる「数字を読み解く力」を身につけることができ、とくに経営面のコンサルティングで力を発揮できるでしょう。
公認会計士試験は年齢や学歴などに関係なく誰でも受験ができますが、極めて難易度が高い試験です。
合格できれば得られるものは大きいですが、しっかりと勉強時間を確保できなければ試験の突破は難しいと考えられます。
税理士
税理士は、クライアントの税務書類を作成したり、税務上の指導やアドバイスをおこなう「税務のプロフェッショナル」です。
こちらも公認会計士と同様に国家資格の一つとなります。
コンサルタントが税理士を取得する最大のメリットとしては、クライアントに対して「税務面に特化したアドバイス」ができるようになることでしょう。
経理上で算出された財務数値からクライアントの抱える課題を把握し、それを経営者に客観的な視点で伝えることができます。
受験資格については学歴・職歴・保有資格など、さまざまな分野の受験資格が定められており、いずれか一つの要件を満たす必要があります。
合格難易度は非常に高く、数年単位で勉強を進めていく人も少なくありません。
中小企業診断士
中小企業診断士は、中小企業の経営課題に対応するための診断・助言をおこなうプロフェッショナルのことです。
経営コンサルタントとして唯一の国家資格であり、「日本版MBA」といわれることもあるようです。
中小企業診断士の取得をめざすなかで、企業経営の「ヒト・モノ・カネ」に関する全般的な知識を勉強できるため、コンサルタントの仕事に生かせるスキルも多く身につけられるでしょう。
試験を受けるうえで学歴や年齢に関する制限はなく、基本的には誰でも受験が可能です。
とはいえ、例年合格率は低く独学で合格するのは簡単なことではないため、資格学校などに通って試験対策をおこなうのが一般的です。
