探偵になるには

「探偵」は一般的な仕事

探偵というと怪しげなイメージを持つ人もいますが、今は法的な規制もあり、調査業というビジネスとして確立しつつあります。

求人を探したい場合は通常のインターネット、求人雑誌、ハローワークなどで探偵事務所の求人を探していけば普通に何件も見つかります。

待遇は事務所によってさまざまですが、一般的にそれほど悪条件というわけではありません。

ただし、どうしても勤務は不規則な時間帯となりますし、場合によっては時給換算では薄給になってしまう、体がきつい、休みが不定期になるなどの不満を持つ人もいます。

採用の条件

採用条件では「探偵」という言葉からイメージされるほど特殊な能力は要求されません。

入ってからの教育システムもあるので、求める条件は「人として信頼できる」や「一般常識がある」など普通の企業とさほど変わりありません。

探偵ならではという部分では、体力があるか、運転免許があるか、とっさに機転が効くか、顧客に誠実に対応できる社会性があるか、といった面をチェックされることがあります。

探偵学校には通うべき?

探偵の採用条件にスキルは必須ではありませんが、それでもあるに越したことはないでしょう。

探偵の学校では探偵の一般的な技術を学ぶことができますので、卒業後は即戦力として期待されます。

また、学校によっては就職先を紹介してくれることもありますので、そうしたサポートも学校の魅力です。

個人開業で開業する場合

個人として独立開業したい場合は、まず必要なのが公的機関に対する届出です。

最寄りの公安委員会に住民票や履歴書、誓約書、各種証明書を提出し、禁止条件に触れる人物でないことが証明されて書類をもらえればOKとなります(暴力団関係ではない、近年に犯罪を犯していない、社会的な責任能力がある等々)。

探偵としての具体的な技術などは、今後の探偵業務の成功などには関わって来るでしょうが、開業にあたっては問われませんし、とくに必須となる資格もありません。

開業後の問題

このように「探偵になる」だけを考えるなら、一般的な社会人である限り高いハードルはありません。むしろ問題になってくるのは開業してから以後でしょう。

年間で探偵業者の廃業数は600件程度にのぼります。

つまり開業したのはいいが、仕事の特殊性から顧客を獲得できない、また内容的に顧客を満足させるような仕事ができない、探偵会社として円滑に運営していくことができないといった理由で、探偵としてやっていけない人もかなり多いわけです。

むしろ大手探偵社の経営者には、個々の技術よりも世間に向けてアピールできる広報能力や、潜在的なニーズを掘り起こして仕事を作り出していく営業力、そういった分野での努力の方が重要と考える人も多いそうです。

つまり「探偵になる」といっても、単にお芝居や小説の面白い部分だけに魅かれたようなタイプよりも、現実的で社会でやっていく力やビジネス感覚の方が成功の分かれ目となるようです。

このあたり世間の一般的な職業とは変わりがないといえるかもしれません。