歯科助手の働き方の種類・雇用形態



歯科助手の雇用形態

歯科助手の雇用形態は、正社員もしくはパート・アルバイトが中心となります。

正社員の場合は、基本的には一般企業の会社員と同様に1日8時間程度の勤務となります。

診察時間が長い職場では、早番・遅番などに分けてシフトが組まれることもあります。

拘束時間は長くなりますが、給料は安定しており、社会保険や休暇などの待遇もパート・アルバイト勤務に比べて手厚いのが特徴です。

一方、パートやアルバイトで勤務する場合は、働く曜日や時間帯を柔軟に選べるため、子育てと両立したい人でも働きやすいといえます。

また、正社員やパート・アルバイトに比べると数は少ないものの、歯科助手の派遣会社に登録し、派遣社員として歯科医院や病院の歯科などに派遣される人もいます。

正社員の歯科助手

正社員の雇用は減少傾向に

近年、歯科助手の正社員の雇用は減少傾向にあります。

少なからず景気の影響もありますが、出産後や子育てに余裕が出てパート勤務を希望する主婦が増えていることが一番の理由です。

賃金に関しては、地域や医院の規模よって差がありますが、TKC医業賃金統計によると、東京23区内だと約22万8500円、北海道だと19万6000円が平均月給です。

労働時間や休みに関しては、医院の診療時間や休診日によって、シフト制・週休2日制・週休3日制などさまざまですので、面接を受けに行った際によく確認しましょう。

正社員として働くメリット・デメリット

正社員の歯科助手として働くメリットは、給与面や待遇面にあります。

時給で働くアルバイトやパートとは異なり、毎月安定した収入が得られる点に魅力を感じて正社員を目指す人もいるでしょう。

また、社会保険や休暇、手当てなどの待遇も、非正規社員よりも正社員のほうが恵まれているケースが多いです。

ただし、診療時間後の患者さんの対応やレセプト作成など、時間外の勤務が発生したときに残業しなければいけないのは正社員の歯科助手です。

拘束時間が長くなりやすい点が、正社員として働くデメリットだといえます。

アルバイト・パートの歯科助手

仕事内容はほとんど変わらない

歯科助手の仕事内容については、正社員もパート・アルバイトも大差ないことが多いです。

患者さんの診察券や保険証の確認、カルテの整理、会計といった事務から、セメントの練和、バキュームやライトの操作、器具の受け渡しなどのアシスタント業務まで、多岐に渡る仕事をこなすのは雇用形態にかかわらず同じです。

ただし、レセプト(診療報酬明細書)の作成には専門知識が必要となり、覚えるのに時間がかかるため、正社員のみがおこなう方針をとる歯科医院もあります。

アルバイト・パートして働くメリット・デメリット

パート・アルバイトの歯科助手は、勤務日数や勤務時間を柔軟に選べるため、自分の生活スタイルに合わせて働くことができるメリットがあります。

そのため、学生や主婦など、歯科助手のアルバイトを選ぶ人もたくさんいます。

非正規社員の時給については、正社員の給与と同様、地域や医院の規模によって異なります。

未経験として働き始めても歯科知識やスキルを身につけることで、昇給するチャンスもあるようです。

一方で、正社員の歯科助手に比べて給与が安定していなかったり、休暇や手当などの待遇面で劣ったりするデメリットもあります。

派遣の歯科助手

医療系の派遣会社に登録して働く

派遣社員は人材派遣会社に登録して、勤務時間や賃金など自分の希望に合った勤務先の医院を紹介してもらう雇用形態です。

数は少ないですが、医療系の派遣会社のなかには歯科助手の人材派遣を得意とするところもあります。

正社員とは異なり契約期間が決められているのが特徴で、条件を満たせば、社会保険や雇用保険、厚生年金などにも加入できます。

給与は時給で支払われるパターンが多く、直接雇用のパート・アルバイトの時給よりも高い傾向があります。

そのため、時給換算すると正社員よりも高待遇となる場合もありますが、ボーナスがでないといったこともありますので、条件をしっかり確認しておきましょう。

派遣社員して働くメリット・デメリット

派遣の歯科助手の労働時間や働く期間はさまざまです。

契約期間や労働条件について派遣会社が調整してくれることもあり、万一トラブルが発生しても間に入ってフォローしてくれる点は派遣社員のメリットだといえます。

また、あらかじめ働く期間が定められているので、集中的に働いてお金を貯める、一定の期間のみ働いてスキルを身につけるといった目的にも柔軟に対応できます。

ただし、繁忙期などの人材不足を補うために派遣されていることが多いため、体調不良などによる急な休みは取りづらいでしょう。

以上のように、歯科助手は自分に合った働き方ができる職業といえます。

どの雇用形態でも医療に携わることには変わりないので、責任感を持って働くことが求められます。