【2021年版】OLの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

「OL」とは

和製英語「office lady」の略。オフィスに勤め、おもに事務系の仕事をする女性。

OLとは「Office Lady(オフィスレディ)」という和製英語の頭文字をとった言葉で、一般には「会社勤めをする女性」のことを意味しています。

ただし定義は曖昧で、とくに事務系の仕事(書類作成、データ入力、電話対応など)をする女性を指して使われることもあります。

オフィスで働いていても、営業などの仕事、あるいは特別に専門的な仕事をする場合には、OLと呼ばれることはあまり多くありません。

OLは、業種・業界問わず、全国の多種多様な企業で活躍します。

大卒だけではなく、短大卒や専門学校卒、高卒などの人も多く活躍しており、未経験からもスタートしやすい仕事ですが、基本的なパソコンスキルやビジネスマナーを身につけていればスムーズに業務に臨めるでしょう。

給料は勤務先となる企業の規模によっても変わり、都心の大企業に勤めるOLは、地方の中小企業に勤めるOLよりも収入が高いことが多いです。

英語や簿記など、特殊なスキルを持っていると活躍の場が広がることがあります。

「OL」の仕事紹介

OLの仕事内容

オフィスで事務を中心とした仕事をする女性

OLとは「Office Lady(オフィスレディ)」という和製英語の頭文字をとったもので、一般に「会社勤めをする女性」を意味しています。

ただし言葉の定義は曖昧で、会社勤めの女性のなかでも「事務系の仕事(書類作成、データ入力、電話対応など)」をメインで行う人を指すケースも多いです。

OLの業務範囲は、実際にOLが働く職場によっても異なりますが、どこでも共通するのは「オフィスで働く」ことです。

OLは、多種多様な企業で、総務・経理・人事・財務・法務といったさまざまな部門に配属され、仕事をしています。

一方、オフィスで働いていても、営業などの仕事、あるいは特別に専門的な知識・技術を要する仕事をする場合には、OLと呼ばれることはあまり多くありません。

「OL」の使用シーンには注意を

近年では「OL」という言葉に対して、ややネガティブなイメージを抱く人が増えてきています。

というのも、男女を区別するような呼び方、中立的でない呼び方をしない方向へと変わってきているからです。

看護婦を「看護師」と呼ぶようになったり、ビジネスマンやビジネスウーマンを「ビジネスパーソン」と呼ぶようになったりしているのも、こうした時代の変化です。

また、OLはひと昔前の言葉、いわゆる「死語」だと考える人もいます。

こうした言葉の受け取り方は人によって異なるため、使用シーンには少し注意したほうがよいかもしれません。

OLを中立的な言い方で呼ぶとすれば、「女性のオフィスワーカー」や「事務職の女性」などが挙げられるでしょう。

OLになるには

特別な資格やスキルがなくても就職は可能

OLになるために、なにか特別な資格やスキルが求められることはさほど多くありません。

多くの企業が未経験の状態からOLとして働く人を採用しており、入社前後の社内研修や、実務を通して、業務に必要な知識と技能を身につけられます。

なお、企業によっては「一般職」という名称で、いわゆるOLとして事務業務を担当する社員を採用しています。

基本的なパソコンスキルやビジネスマナーを身につけていれば、スムーズに業務に臨みやすくなるでしょう。

大手企業は大卒のほうが有利になる場合も

OLは学歴が問われない場合も多く、大卒だけではなく、短大卒や専門学校卒、高卒などの人も多く活躍しています。

ただし、大手企業の事務職(一般職)を志望する場合には、大卒者のほうが有利になる場合があります。

大手企業は待遇のよさなどから就職先としての人気が高いため、事務職についても、難関大学の学生が多く応募するからです。

募集人数が多くても、かなりの高倍率になることもあるため、簡単に就職できない場合もあることは念頭に置いておいたほうがよいでしょう。

OLの学校・学費

どのような学校を出ていてもOLになれる

OLを目指すうえで、出身学校名や学生時代の学部・専攻などが問われることはさほど多くありません。

実際、さまざまな企業で働いているOLは、短大卒や女子大卒の人もたくさんいます。

中小企業など高卒者を採用している企業もありますが、短大以上の学歴があるほうが就職先の選択肢は広がるでしょう。

大手企業では、大卒者がOLになるケースも多いです。

OLには入社時点でそこまで専門的なスキルが求められるわけではないため、どのような学校を出た人であっても、OLとして就職できるチャンスはあります。

ただ、理系出身者は、理系の知識を生かせる専門分野に進むことが多いため、OLになる人は文系学生が中心です。

OLの資格・試験の難易度

パソコン関連や秘書、簿記などの資格がある

OLとして働くうえで、絶対に必要とされる資格はありません。

とはいえ、OLの業務に役立つ資格はいくつも挙げられます。

たとえば「マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)」「秘書検定」「日商簿記」「TOEIC」などです。

いずれも、取得するために多少の勉強は必要ですが、そこまで難易度が高いわけではありません。

もし資格を取得しないとしても、オフィス系ソフト(ExcelやWordなど)は事務の仕事に不可欠ですし、ビジネスマナーや接遇能力もあらゆる職場で役立ちます。

また、簿記能力が高ければ経理や財務の専門的な仕事も任せてもらいやすくなります。

仕事の幅を広げてキャリアアップを目指すために、実務に就いてから、さまざまな資格取得に挑戦しているOLもいます。

OLの給料・年収

都会の大手企業に勤めるOLの給料・年収はやや高め

OLの給料は、勤務先となる企業の規模によって変わってきます。

OL全体の平均年収は300万円程度とされますが、一般に、都心の大企業に勤めるOLは、地方の中小企業に勤めるOLよりも高めの給料になる場合が多いです。

また、ボーナスの支給があるかどうかや、各種手当の支給状況などによっても収入は大きく変わります。

企業によっては長く働くほど収入が上がっていき、ベテランになれば年収500万円を超えるOLもいます。

女性が安心して働き続けられる待遇のある職場も

大きな上場企業などでは、女性社員の定着率を高めるために、女性の働きやすさを意識した待遇や福利厚生に力を入れているところが増えています。

結婚や出産、介護などのライフイベントに直面しても、仕事を完全に辞めることなく、ムリなく働き続けられる制度を用意している企業も多いです。

安定した収入を得ながら、プライベートも大切にできる働き方を選択できるのはOLの魅力です。

また、事務のスキルが生かせる職場はたくさんあるため、結婚や出産を機に派遣社員やパートなどに雇用形態を変えて、プライベート重視型の働き方に変える人もいます。

OLの現状と将来性・今後の見通し

プラスアルファのスキルを身につけると活躍の場が広がる

おもに事務業務を担当するOLは、ありとあらゆる業種の企業で必要とされており、いつの時代でも一定の需要があります。

そういった意味では将来性は十分だといえますが、ITの目覚ましい発達により、この先、簡単な事務作業は、機械や人工知能に代替されていくかもしれません。

OLとして長年キャリアを築いていきたいのであれば、誰にでも簡単にできる仕事だけを続けるのではなく、業界知識や専門的なスキルを身につけるなどして「自分の強み」を持てるように努力するとよいでしょう。

OLとしての価値は高めることで、どのような状況においても、よい条件で働けるチャンスを掴みやすくなります。

OLの就職先・活躍の場

ありとあらゆる業種の企業で活躍できる

オフィスで働くOLの活躍の場は多岐にわたります。

「事務職」ということに限定しても、製造業、情報通信業、金融業、不動産業、卸売業など全国の多様な企業において、数多くの事務職スタッフを雇用しています。

また、同じ事務職でも一般事務や営業事務、また保有スキルによっては経理事務、総務事務、貿易事務などに携わることもあり、業務内容は多岐にわたります。

企業規模も大手から中小企業までさまざまで、OLになりたい人にとって就職先の選択肢はいくらでもあるといっても過言ではありません。

だからこそ、OLを目指すのであれば、自分がどのような会社で、具体的にどのような働き方をしたいのかを、しっかりとイメージしておいたほうがよいでしょう。

OLの1日

配属された部署でデスクワーク中心の仕事をする

一般的なOLは、さまざまな企業のオフィス内でデスクワーク中心に行っています。

その仕事内容は多岐にわたり、日によって1日の流れが異なることもあります。

ここでは、ある大手企業の営業部で働くOLの1日を紹介します。

8:30 出社・メールチェック
8:50 部署内の朝礼に参加
9:00 始業・見積書作成
10:00 電話対応
12:00 社員食堂でランチ
13:00 来客対応
14:00 売上数値の入力
16:00 会議用の資料作成
17:30 日報作成
18:00 退社

OLのやりがい、楽しさ

周囲の人や会社を支える仕事ができたとき

OLの仕事内容は幅広く、勤務先によっても違いがありますが、多くの場合、裏方として所属部門を支えていく業務を担当します。

たとえば、外回りをしている時間が多い営業職の社員が動きやすいよう、オフィスで見積書の作成や得意先からの電話に対応したり、来客の際にスムーズに応接室へ案内し、担当者に取り次いだり、といったことも行います。

このような仕事は地味に見えるものも多いかもしれませんが、どれも会社にとっては欠かせません。

よく気が利くOLがいれば周囲は働きやすくなりますし、場の雰囲気もよくなります。

自分の実力や動き方によって、他の人たちにもよい影響を与えていけるのは、OLにとってのやりがいです。

OLのつらいこと、大変なこと

雑用のような仕事を任されてしまうことも

OLの立場やポジションは、勤務先となる企業によって異なります。

たとえば、営業など他の社員と同様に、第一線で仕事をバリバリと進められる職場がある一方、また別の職場では、お茶くみやコピー取りなど、ひと昔前のOLのような業務ばかり任されるようなこともあるようです。

自分がやりたい仕事ができず、雑用ばかり任されると、どうしてもモチベーションが下がってしまうかもしれません。

しかし、OLを募集している企業は日本全国にたくさんあるため、OLとしてどのように働くかは、自分次第で決めていくことができます。

就職後に「思っていたOLと違った」とならないよう、早いうちから自分の将来についてよくイメージし、ミスマッチのない就業先を選択することが大切です。

OLに向いている人・適性

人付き合いが得意で、コツコツと物事に取り組んでいける人

OLの仕事内容は、資料作成から電話対応、来客対応、データ入力など多岐にわたっており、いわゆる「何でも屋」のような働きを求められることがあります。

部署のさまざまな社員と関わりながら仕事を進めるため、人とコミュニケーションをとることを苦にせず、誰とでも上手に人間関係を築ける人は、OLの適性があります。

また、OLはルーティンワークといえる業務を多く任されることもあるため、同じことをしていても飽きずにコツコツと取り組めるようなタイプの人も、OLに向いているといえるでしょう。

決して最前線に立つ仕事ではなくても、任された仕事をきちんと責任もってやり遂げられる人は、多くの職場でなくてはならない存在になります。

OL志望動機・目指すきっかけ

安定した環境で、マイペースに働きたい

OLを目指す人の志望動機は、人によってさまざまです。

ただ、安定志向が比較的強く、マイペースに仕事をしたいと考える人がOLを目指すケースはよく見られます。

ガツガツと働き、キャリアアップを目指していくというよりも、安定した職場環境で仕事もプライベートも大事にしながら生きていきたいと考えるタイプの人が多いです。

このほか、営業など外に出る仕事よりも裏方的な仕事のほうが好き、事務スキルを生かせる仕事がしたい、などという思いでOLになる人もいます。

OLが活躍する企業は多種多様なので、さまざまな思いでOLになっている人がいると考えておくとよいでしょう。

OLの雇用形態・働き方

正社員や派遣からパートまで、多様な雇用形態がある

OLは、日本全国のさまざまな業界・業種の企業で活躍しており、あらゆる雇用形態で働く人がいます。

正社員として雇用されるケースもあれば、契約社員や派遣社員、さらにはパート・アルバイトとして働く人も少なくありません。

OLは家庭と仕事を両立させている人も多く、あえてパートなどの雇用形態を選び、限られた時間だけ働くスタイルを選ぶ人もいます。

会社で事務スキルを身につければ、子育て中は在宅で仕事をすることも可能です。

自分の理想とするキャリアや生活スタイルによって、さまざまな働き方を選択できる仕事だといえるでしょう。

OLの勤務時間・休日・生活

日勤のオフィスワーカーとしての勤務時間が基本

OLの勤務時間は、勤務先の企業によっても異なります。

フルタイムで働く場合、多くの人が9:00~18:00くらいの時間帯で勤務することになるでしょう。

パートタイムの働き方であれば、1日に4~6時間程度だけ勤務する人もいます。

基本的には日勤ですが、業種や配属部署によっては、夜勤が入る可能性もゼロではありません。

休日は、土日を休みとする「完全週休2日制」の企業が多いものの、業種によっては平日休みとなる場合があります。

一般事務に携わるOLは平常時の残業はさほど多くありません。

ただし、正社員として働く場合、急なトラブル発生時や、部門の繁忙期などには残業をしなくてはならないことがあります。

OLの求人・就職状況・需要

定期的な新卒採用も多く行われている

OLの需要は大きく、とくに大手企業では定期的に「一般職」「事務職」などの名称で、いわゆるOLの新卒採用を行っています。

そのため、学校を出たばかりの若い人がOLになれるチャンスはたくさんあります。

また、都市部だけではなく地方の中小企業でもOLの需要はあるため、学校卒業後に地元へ戻ってOLとして就職する人もいます。

ただし、一言でOLといっても企業によって仕事内容は異なるため、自分がどのような職場で働き、どのようにキャリアを積んでいきたいのかを考えて就職先を決めるとよいでしょう。

就職先の選択肢が多いがゆえ、「どこでもいい」と投げやりにならず、しっかりと理想の働き方を考えておくことをおすすめします。

OLの転職状況・未経験採用

事務や接客などのスキルがあると転職には有利に

OLは、基本的にオフィスで働く「女性」を指しているため、結婚や出産などのライフイベントきっかけに退社する人も一定数います。

そのため、常に新しいOLが求められており、なかでも事務職の経験がある人は、転職の際にも有利になるでしょう。

このほか、営業職や接客業などでビジネスマナーが身についていたり、コミュニケーションスキルが高かったりする人も歓迎されやすいです。

もちろん未経験者でもOKの求人も多数ありますが、経験がない場合には長期的なキャリア形成のため、年齢は20代から30代前半までなど、若いほうが転職しやすいです。

年齢が上がれば上がるほど、事務スキルや実務経験などが求められてきます。

OLの職種は何?

事務職として働くことが一般的

OLは、一般的に「会社でオフィスワークをする女性」のことを指しますが、言葉の定義は法律などで定められているものではなく、実際にはさまざまな業務に携わっている人がいます。

ただ、通常は「事務職」として働く人をOLと呼ぶ場合が多いです。

具体的な仕事内容としては、パソコンを使ったデータ入力や書類作成をはじめ、電話対応や来客対応、書類整理、コピーとり、郵便物の発送などの業務が挙げられます。

これらの業務は、業界や業種問わず多くの企業で発生するものです。

また営業部門や管理部門など、社内のさまざまな部門でこうした業務に携わるOLがいます。

企業によっては「一般事務」「営業事務」などの名称で募集されることがあり、特別なスキルや適性があれば受付や秘書、経理などの業務まで担当することもあります。

基本的には、OLは事務職の女性会社員と考えておけば問題ないでしょう。

丸の内OLになるには

丸の内OLとは、東京・丸の内エリアで働く女性会社員のこと

「丸の内OL」とは、東京・丸の内界隈の企業に勤め、事務職などの仕事に携わる女性会社員のことを指す俗称です。

東京駅や大手町駅周辺の「丸の内エリア」は、東京都のなかでも、大きなオフィスビルが立ち並ぶ経済の中心地です。

華やかな丸の内エリアで働くことは、昔から女性たちにとって大きな憧れでもありました。

そして、昭和後期頃に「丸の内OL」という言葉が生まれ、ブームのようになった経緯があります。

丸の内OLという言葉自体は、現代ではあまり使われなくなりつつあるものの、いまだに丸の内のオフィスで働きたい女性は多くいます。

丸の内に本社を構える大手企業の代表例は、三菱商事、東京海上ホールディングス、日立製作所、三井住友銀行などです。

丸の内にある企業の就職は狭き門

通常、OL(事務職)はそこまで特別なスキルや高い学歴が求められない場合も多いですが、上記で挙げたような丸の内の大手企業への就職は簡単ではありません。

採用試験の時点で、明確な将来の目標や意欲が求められることが多いため、自分がその会社でなにをしたいのか、どう貢献できるのかを十分に考えておきましょう。

4年制大卒でないと応募できない場合もあるため、大学へ進学しておくほうが就職先の選択肢が広がるでしょう。

そして、学生時代には勉強やサークル活動などに打ち込んで、「これはやりきった!」と自信をもてることを作っておくとよいでしょう。

OLへの転職を考えている方へ

OLといわれる事務職に転職するなら、転職エージェントを利用するのもよいでしょう。

事務職は倍率が高く、派遣やアルバイトの採用が多くなってきており、正社員での転職は経験者でもない限りハードルが高いです。

転職エージェントであれば、あなたの強みを企業にしっかりアピールし、推薦してくれます。

事務と言っても企業によって業務範囲が違ったり、社風や環境は違うため、ミスマッチを防ぐためにも転職エージェントに相談すると良いでしょう。

特に未経験で転職される場合は、転職エージェントを利用するようにしましょう。

まずは、業界大手のリクルートエージェントを利用することをおすすめします。

求人数が一番多いので、あなたに合った求人を紹介してくれますよ。

また、あなたが20代ならマイナビグループが運営する、マイナビジョブ20'sを併用して登録してみましょう。

OLは20代の方が採用される可能性が高いので、少しでも可能性を広げるためにも、マイナビジョブ20'sを活用するのがおすすめです。

なお、サポート拠点は一都三県、中部、関西となっており、20代の方が対象になっています。

こちらに該当しない方は、リクルートエージェント等を利用しましょう。