心理学・心理カウンセリングに関わる仕事の種類(15選) カウンセラー以外も紹介
こうしたさまざまな人の心の問題にアプローチし、より良い状態へと導いていくのが心理カウンセリングです。
しかし、そのような役割を担う仕事は、心理カウンセラー以外にもさまざまあります。
いずれも複雑な問題と向き合うだけに専門知識やスキルが必要とされますが、職業によって活躍できる場面などが異なります。
ここでは、そんな心理カウンセリングに関わる職業を紹介していきます。
国家資格が必要な心理カウンセリング系の仕事
日本では長い間、心理職といわれる種類の仕事には国家資格がなく、いくつもの民間資格が存在している状態でしたが、初の心理職国家資格として平成29年に施行されたのが「公認心理師」です。
公認心理師は医療・教育・産業・福祉・司法の5つの領域で、心理学の専門知識や技術を生かしながら心の問題を抱える人にカウンセリングを行い、専門的立場から適切な助言や援助を行っていきます。
また、医師という立場から心理カウンセリングに携わることも可能です。
「精神科医」は、精神病院や総合病院の精神科などで精神に障害を負う人や、精神疾患および依存症の治療を専門的に行います。
患者さんの症状や状態を診るために問診などを行い、薬物療法や精神療法などによって治療にあたりますが、より詳しい心理カウンセリングが必要な場合には、カウンセリングのプロである臨床心理士や公認心理師などと連携をとることもあります。
精神科医になるには医学部などで6年間学び、国家試験を受けて医師免許を取得する必要があります。
続いて「精神保健福祉士」も、精神上の障害がある人などと向き合う仕事です。
おもに病院や福祉施設に勤務し、障害を持つ本人やその家族の相談を受け、社会参加のためのアドバイスや、さまざまな手助けを行います。
この仕事に就くには福祉系の4年制大学を出るなどして、精神保健福祉士の国家試験に合格する必要があります。
公認心理師
公認心理師は、心理学に関する専門的知識や技術をもって、心の問題を抱える人に対して相談や助言、指導その他の援助などを行う仕事です。
心理カウンセリング自体は無資格でも行うことが可能ですが、公認心理師は日本初の心理職に関する国家資格です。
心理カウンセリングができる人のなかでも、公認心理師の資格がある人は、とくに専門的な知識や技能を持っていることを示せます。
実際、公認心理師が活躍できるフィールドは医療・教育・産業・福祉・司法と幅広く、多岐にわたる場所で心理学の専門知識や技術を生かしながら働くことができます。
精神科医
精神科医は、精神に障害を負っている人や、精神疾患および依存症の治療を専門的に行う人のこといいます。
なるためには内科や外科などの医師と同様、医学部などで6年間学び、国家試験を受けて医師免許を取得する必要があります。
ストレスが原因の心身症を患う人が増え、心の問題が複雑化している現代社会。
精神科医は、一人ひとりの患者の心状態を的確に把握したうえで、薬物療法や精神療法などによって根気強く治療を続けています。
精神病院や総合病院の精神科が主な活躍の場となり、心理カウンセリングのプロである「臨床心理士」と共同で治療に当たるケースもあります。
医師の仕事紹介ページ
精神保健福祉士
精神保健福祉士は、精神上の障害がある人やその家族の相談を受け、社会参加のためのアドバイスや、さまざまな手助けを行う仕事です。
この仕事に就くためには、福祉系大学で学ぶなどして精神保健福祉士の国家試験に合格する必要があります。
日常生活を送るのが難しいとされる、精神障害者の人権擁護や社会復帰を推進するために大きな役割を担う職業です。
精神病院や心療内科のクリニック、保健所などの行政機関、また老人保健施設や教育機関まで、多様な場で必要とされる存在です。
進路や働き方についてカウンセリングをする仕事
進学や就職、あるいは生き方全般など、人は生きていくなかでさまざまな悩みに直面するものですが、こうした悩みについてカウンセリングをする仕事を紹介します。
「スクールカウンセラー」は、学校などの教育機関において、児童や生徒の心の問題にアプローチする仕事です。
学校内でのいじめや日常生活での悩み、あるいは進路や将来に対する不安などを抱える子どもたちにカウンセリングをし、適切な心理療法を選択して実施します。
次に、働く人を対象にカウンセリングを行うのが「産業カウンセラー」です。
産業カウンセラーは企業や団体などで働く人と向き合い、誰もがイキイキと過ごせるようにサポートします。
具体的には昇進や転職に関するアドバイスをしたり、職場での人間関係やパワハラ・モラハラなどに悩む人の相談役にもなります。
また、人がキャリアについて抱える課題や問題にアプローチするのが「キャリアコンサルタント」といわれる仕事です。
キャリアは、広く見ると働くことだけに留まらない「人が生きること全般」を意味しており、子どもから大人まで幅広い世代の人を対象に、その人が自分らしく生きていけるようにサポートしていきます。
スクールカウンセラー
スクールカウンセラーは、キャリアコンサルタントのなかでも、「学校などの教育機関」を中心に仕事をする人のことをいいます。
スクールカウンセラーは、主に高校の進路相談室や大学の就職支援センターなどで活躍しています。
学生がどのようなことに興味があり、どのような大人になりたいのかをヒアリングしたうえで、適切な助言を行っていきます。
近年は、小・中学校でもキャリア教育が積極的に行われるようになっており、教員免許と併せてスクールカウンセラーに関する資格を取得する教員も増えています。
産業カウンセラー
産業カウンセラーは、キャリアコンサルタントのなかでも、「企業・行政・団体などで働いている人」を対象にカウンセリングを行う人のことをいいます。
昇進や転職に関するアドバイスのほか、職場での人間関係やパワハラ・モラハラなどに悩む人の相談役にもなります。
時代とともに「ワークライフバランス」の重要性がうたわれるようになるにつれ、個々の社員がイキイキと働き続けられるよう、自社内に専任の産業カウンセラーを置く企業は増加傾向にあります。
キャリアコンサルタント
キャリアコンサルタントは、人が「キャリア」に関して抱える課題や問題に対し、専門的なカウンセリングの技法を使ってアドバイスをする仕事です。
時代とともに、キャリアの定義はただ働くことだけに留まらず「人が生きること全般」を指すようになってきています。
学校や企業、公的職業紹介機関など多岐に渡る場所でキャリアコンサルタントの存在が欠かせないものとなりつつあります。
キャリアコンサルタントは相談者の悩みを受け入れますが、あくまでも個人のキャリア形成を支援する立場であり、一方的に結論を出して指示をするようなことはありません。
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さまざまな人の多様な心の問題を解決に導く仕事
ここまで見てきた以外にも、さまざまな場所で幅広い世代やいろいろな立場の人と関わりながら、相手が抱える心の問題に対して心理学の知識を生かしてアプローチしていく仕事があります。
その代表的な存在が「臨床心理士」です。
臨床心理士は、心理系の職種の中では最も信頼性が高いもののひとつと考えられており、医療や福祉、教育、司法、産業など多岐にわたる場所で、多様な心の問題を解決するために活躍できます。
民間資格ではありますが、国家資格である公認心理師と同様に、心理学の専門性を持った人材であることが証明できるものとなっています。
続いて、多くの人にとってなじみ深い「心理カウンセラー」は、一般的に心理系の仕事に携わる人を総称して使われています。
心理学に関する一定の知識やカウンセリング技術を身に付けて仕事に生かしている人を心理カウンセラーと呼ぶケースが多くなっていますが、臨床心理士なども心理カウンセラーと呼ばれることがあります。
さらに、クライアントが抱える悩みやストレスのケア、問題解決、目標達成などを目的に、精神力(メンタル面)からサポートをする「メンタルトレーナー」という仕事もあります。
メンタルトレーニングでは、心の状態を良くすることで体の動きやパフォーマンスを向上していくという考え方がなされており、スポーツ選手や経営者など強靭なメンタルが求められる立場の人と向き合う場面が多いことが特徴です。
近年はカウンセラーとして臨床現場を研究拠点にしながら、クライアントをサポートしたり、企業や団体でアドバイザーとして活動したりする「心理学者」も多くなっています。
心理学者はおもに大学や病院、研究機関などで働き、臨床検査や実験結果などをまとめ、その研究成果を学会等で発表します。
家事事件や少年事件の当事者や家族、事件の背景について調査を行う「家庭裁判所調査官」という仕事もあります。
家庭裁判所で取り扱う事件に対し、その事件の原因や背景などについての調査を行う仕事で、裁判所職員採用試験の総合職試験を受けて合格する必要があります。
同様に、事件に関わる仕事に「法務技官(心理)」があります。
「矯正心理専門職」とも呼ばれ、少年鑑別所や刑事施設などで受刑者や非行少年らに対して、犯罪の背景や原因を特定したり、心理学を生かして社会復帰へとつなげる仕事です。
介護の現場で活躍する職業としては、「社会福祉士」「生活相談員」があります。
「社会福祉士」は、介護を受ける人やその家族の相談役として福祉サービスを受けられるように援助を行う仕事で、働くには社会福祉士の資格が必要です。
「生活相談員」は、介護施設等で利用者やその家族からの相談対応、契約業務などを行います。
施設によっては社会福祉士の資格を持つ人が「生活相談員」とよばれることもあります。
一方、児童に関わる仕事には「児童指導員」があり、何らかの事情によって、施設で生活する18歳までの子どもたちを、保護者の代わりとして援助、育成、指導する仕事です。
公務員として働きたい場合は、「地方公務員心理職」の道が考えられます。
病院や児童相談所など公立の期間で心理検査やカウンセリングを行うのが主な仕事で、臨床心理士の資格は必須でない場合も多く、心理学を専門に学んだことがなくても就ける可能性があります。
臨床心理士
臨床心理士は、心の問題を抱えた人に対してカウンセリング等を行い、専門的技法を用いて問題解決へのサポートをする仕事です。
臨床心理士の資格はまだ国家資格化されていませんが、心理系の職種の中では最も信頼性が高いものとなっており、取得のためには指定大学院などで学ぶ必要があります。
精神病院やクリニックなど医療領域のほか、児童相談所などの福祉領域、学校などの教育領域、さらには司法や警察領域まで、多様な場面における活躍のチャンスがあります。
心理カウンセラー
心理カウンセラーとは、一般的に、心理系の仕事に携わる人を総称して使われる言葉です。
国家資格はありませんが、心理カウンセリングが学べる学校や心理系の民間資格は多数存在しており、明確な区別はされていません。
そのため心理学に関する一定の知識やカウンセリング技術を身に付けて仕事に生かしている人を心理カウンセラーと呼ぶケースが大半です。
そのため、「臨床心理士」や「キャリアコンサルタント」なども、広い意味で捉えれば心理カウンセラーの一部であるといえます。
メンタルトレーナー
メンタルトレーナーとは、相談者のメンタル面を向上させ、目的達成へと導くのが仕事です。
カウンセリングを行うのは、経営者やスポーツ選手のように物事に向き合うために強靭なメンタルが必要とされる仕事に就いている人が中心です。
何か目的を達成したい、自分を変えたいと思っているあらゆる人に対し、サポートすることができます。
コーチングやカウンセリングをはじめとする心理学の技法はもちろんのこと、健康な身体づくりという面から栄養学の知識も生かしてアドバイスを行っています。
心理学者
心理学者は、心理学のプロフェッショナルとして研究活動を行う仕事で、おもに大学や病院、研究機関、民間企業や公的機関の専門部署で働いています。
カウンセラーとして臨床現場を研究拠点にしながら、クライアントをサポートしたり、企業や団体でアドバイザーとして活動したりする人も増えてきました。
研究よりも実践に重きを置いている人たちは心理士と呼ばれることが多いですが、とくにカウンセラー としての需要は非常に高く、研究のためにも、「臨床心理士」の資格を取得して働く人が多くなっています。
そのほかテレビやラジオなどのメディアに出演し、解説やコメントをしたり、完成した論文を国内外で行われる学会で発表したりと仕事内容は多岐に渡ります。
家庭裁判所調査官
家庭裁判所調査官は、家庭裁判所において、家事事件や少年事件の当事者や家族、事件の背景について調査を行う仕事です。
家庭裁判所で取り扱う「家事事件」や「少年事件」といった家庭内の身近に起こるさまざまなトラブルに対して、その事件の原因や背景などについての調査をします。
家庭裁判所調査官は国家公務員で、国家公務員試験の中でも難易度が高いといわれる裁判所職員採用試験の総合職試験(家庭裁判所調査官補,院卒者区分・大卒程度区分)に合格する必要があります。
全国にある各家庭裁判所が勤務地となり、数年おきに異動を繰り返すのが一般的ですが、中なかには在外研修制度で海外に長期滞在したり、高等裁判所などへ異動したりすることもあります。
法務技官(心理)
法務技官(心理)とは、法務省採用の国家公務員の一種で、「矯正心理専門職」とも呼ばれます。
おもに少年鑑別所や刑事施設などへ配属され、罪を犯してしまった受刑者や、非行のあった少年らに対して犯罪の背景や原因を分析し、更生へと導くプログラムを提案する仕事です。
受刑者や非行少年の社会復帰を心理学のエキスパートとして支え、社会復帰へとつなげる重要な役割を果たしています。
矯正心理専門職になるには、法務省専門職員(人間科学)採用試験を受けます。
原則として、受験する年の4月1日現在で、21歳以上30歳未満の者であれば、誰でも受験することができます。
社会福祉士
社会福祉士は、日常生活が困難な人の相談にのり、一人ひとりの事情に合う福祉サービスを提供する仕事です。
福祉施設や自治体の福祉事務所において、介護を受ける人やその家族の相談役として他の医療や介護などの専門家と協力しながら、福祉サービスを受けられるように援助を行います。
なお、社会福祉士は「名称独占資格」にあたるため、社会福祉士国家試験に合格した人のみが「社会福祉士」と名乗ることができます。
ただし、施設によっては社会福祉士の有資格者のことを「ソーシャルワーカー」「生活相談員」「指導員」「ケースワーカー」「児童福祉司」「スーパーバイザー」などとも呼ばれます。
社会福祉士の仕事紹介ページ
ソーシャルワーカーの仕事紹介ページ
生活相談員
生活相談員は、介護施設において、利用者やその家族との面談や各種手続きなど、窓口業務を担当する仕事です。
利用者がサービスを利用するための環境整備、利用者の家族からの相談対応、契約業務など業務は多岐に渡り、さらには主治医やケアマネジャー、介護職員など内外との連絡調整も行います。
介護事業所、介護老人保健施設などの福祉施設、病院などが主な職場で、これらの介護事業所では、利用者100人以上で「1名以上」の生活相談員を配置することが義務化されています。
生活相談員になるための資格要件は都道府県によって異なりますが、一般的には「社会福祉士」「精神保健福祉士」「社会福祉主事任用資格」いずれかの資格が求められます。
児童指導員
児童指導員とは、何らかの事情によって、施設で生活する18歳までの子どもたちを、保護者に代わって援助、育成、指導する仕事です。
主な活躍の場は、児童養護施設、障がい児入所施設や医療型児童発達支援センター、学校終了後に一時的に預かる放課後等デイサービス事業所などが挙げられます。
こうした施設で過ごす子どもたちの親代わりとなり、彼らの健全な成長を支援したり、心身に障害を持つ子どもの療育を行ったりします。
児童相談所や学校と連絡を取り合ったり、児童の引き取りに関して保護者との面接を行ったり、対外的な折衝を行うことなども、児童指導員の重要な仕事です。
地方公務員の心理職
地方公務員心理職のおもな業務内容は、公立の病院や児童相談所、発達障害者支援センター、児童自立支援施設、精神保健福祉センターなどで心理検査やカウンセリングを行うことです。
子どもから高齢者まで、さまざまな市民と触れ合いながら、対象者がよりよい生活を送れるようにサポートします。
地方公務員の心理職となるには、採用試験の「心理職」区分を受験するか、「一般行政職」として採用され、そのなかから心理学に関わる職場に配属される方法があります。
地方公務員心理職の募集では、大卒の学歴は求められますが、臨床心理士の資格は必須でない場合も多く、心理学を専門に学んだことがなくても、心理関係の仕事に就ける可能性があります。
心理学の知識を生かせる場は?
心理学の知識を生かせる場というと、医療現場や研究機関、社会福祉などの仕事がイメージされますが、それ以外にもさまざまな場所で力を発揮することができます。
心理学は心と行動の学問で、人間がどのような心理状態から行動を起こすのかを調べたり、目で見たことと脳が認識することの差を学んだりするものです。
そのため、心理学を学ぶ人は人間自身に興味がある人、些細なことにも気が付く人、分析が好きという人が多いです。
こうした心理学の知識は、マーケティングや営業など、人の行動を分析したり、相手の心理状態を考えたりする仕事では大いに生かすことができるでしょう。
また、教育の現場でも心理学は非常に役立ちます。
発達心理学や児童心理学を専攻した場合、幼稚園教諭や保育士、学校教諭など第一線でも活躍できますし、自身に子どもができた際に育児をする上でも有用です。
また一般の企業で管理職となった場合にも、部下を育成したりマネジメントを行ったりする上で心理学の知識を生かすことができます。
心理学の専門職につくには、大学院を卒業する、難関の試験に合格するなど非常に厳しい道であることが知られていますが、それ以外にも心理学で学んだことを生かせる職場は意外に多いのです。
心理学を専攻した学生の就職先で多いものは?
心理学を専攻した学生の就職先で多いのは、一般企業です。
意外かもしれませんが、心理学を直接生かせる職業は少なく、大学卒業程度の知識であれば、専門職の現場で働ける可能性は低いでしょう。
また心理学を極めようと大学院に行く人も多くいますが、文系の大学院生は需要が非常に少なく、専門職への道も狭き門となっているため、心理学を仕事にできる人は一握りといえます。
一般企業に就職する場合、職種は事務から営業まで多岐に渡りますが、心理学を学ぶうちに「心理学を学んで得た知識を生かして仕事がしたい」という目標ができ、進路を決める人が多いようです。
心理学は、毎日の生活で直接生かせる知識を学ぶというよりも、「学んだことを応用し生活に役立たせる」という観点から研究をすることが多いため、幅広い選択肢があるといえるでしょう。
なお心理学を専攻していると、SPIなどの性格検査や適性検査についても学ぶため、こうした就職試験問題に強いという人もたくさんいます。
この記事のまとめ
私たちは一般的に、心理学を専門にしている人のことを「心理カウンセラー」呼ぶことが多いですが、実は心理カウンセラーを細かく見ていくと、たくさんの種類の仕事があることがわかります。
これらの仕事の中には、専門的な勉強をして国家資格の取得が必要なものもあれば、比較的簡単に目指せるものもあります。
心理系の仕事に興味を持っている人は、教育、産業、医療、福祉など、どの領域で仕事がしたいのかを考えたうえで、目指す職業を考えるとよいでしょう。
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