インテリアプランナーの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「インテリアプランナー」とは
住宅や店舗、オフィスなどの建築物に関するインテリアの設計を行う。
インテリアプランナーとは、住宅や店舗、オフィスなどの建築物におけるインテリア(室内装飾)の設計をする人のことです。
施主やお客さまから依頼を受けて、各部屋の室内空間のイメージコンセプトを計画し、具体的に配置する家具や什器、設備などを決めていきます。
インテリアは見た目が美しいことはもちろん、相手の好みやライフスタイル、安全性・快適性なども考慮して決めることが重要です。
そのため、インテリアプランナーとして活躍するために、まず大学や専門学校などでインテリアの勉強をしてから、ハウスメーカーや内装施工会社、デザイン・設計事務所などへ就職する人が多くなっています。
未経験からでも挑戦できる職種ですが、多様なお客さまのニーズに最大限に応えられるインテリアプランナーになるには、常に勉強して豊富な知識を取り入れ、センスを磨き、現場で地道に経験を積んでいく努力が求められます。
「インテリアプランナー」の仕事紹介
インテリアプランナーの仕事内容
建物の室内空間をトータルで計画していく
インテリアプランナーとは、一般住宅をはじめ、店舗やオフィスなど、さまざまな建築物のインテリア(室内装飾)を設計する人のことです。
お客さまから依頼を受け、相手の希望のイメージ・コンセプトに合った内装や照明器具、家具などを検討し、どのように配置するかを考えます。
お客さまの要望に応えることはもちろんですが、空間全体のバランスや生活環境、利用シーンを考え、快適で心地よく安全な空間を提供するために、プロの視点からアドバイスを行います。
インテリアに関する総合的な知識を駆使し、自身の経験やセンスも反映しながら仕事を進めていきます。
建築・インテリアに関する幅広い知識が求められる仕事
インテリアプランナーの業務は、実際に工事がスタートしてからも続きます。
たとえば、建築現場に足を運び、プラン通りに作業が進んでいるかをチェックして、現場の指揮をとることもあります。
また、ほかの建築関連の資格や知識をあわせ持っていると、より手掛けられる業務範囲が広がります。
たとえば「建築士」の資格を取得していれば、自分で図面を引いて設計図を作成したり、現場監督的な役割を担いやすくなります。
お客さまの細かなニーズに対応するためには、ただ家具の種類に詳しいだけでなく、幅広い建築や空間デザイン、インテリアの勉強をしていくことが大切です。
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インテリアプランナーになるには
決まった道のりはないが、専門的な勉強をしておくと役立つ
インテリアプランナーになるための道のりとして、決まりきったものはありません。
必須とされる学歴や資格もなく、多様なルートでこの職に就いている人がいます。
ただ、これからインテリアプランナーを目指していく学生であれば、大学の工学系学部や建築系学部、あるいはインテリア関連の専門学校に進学し、建築・インテリアの勉強をしておくとよいでしょう。
インテリアプランナーのキャリアパス
インテリアプランナーは、おもにハウスメーカーや建設会社、設計・デザイン事務所などで働いています。
学校卒業後、これらの企業へ就職するのが、インテリアプランナーになる近道といえます。
企業によってキャリアパスは異なりますが、いきなり第一線で案件を任されることは通常ありません。
新人は先輩の下でアシスタントとして働きながら、徐々に経験を積んで難易度の高い業務を担当することが多いです。
職場によっては、事務や営業などの業務も兼務しながら、インテリアの設計に関わっていくといったこともあります。
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インテリアプランナーの学校・学費
建築・インテリア関連の学科がある学校への進学がおすすめ
インテリアプランナーを目指す人が、必ず通わなくてはならない学校はありません。
しかし、実務では建築・インテリアの総合的な知識が必要とされるため、それらの基礎を学校で学んでから就職するのが一般的なルートとなっています。
インテリアプランナー関連の勉強ができる学校としては、大学や専門学校があります。
インテリア科、インテリアデザイン科、建築学科、建築科、建築工学科、建築デザイン科、建築設計科、住居学科などの学科に進学すると、建築やインテリアについての知識のほか、製図の専門知識や技術まで学べるところもあります。
大手企業の新卒採用では大卒以上の学歴がある人を応募の条件とすることがあるため、大学に進学しておくと就職先の選択肢は広がります。
企業の規模にこだわらず、いち早く現場に出て実践力を磨きたい人は、専門学校に進むのもよいでしょう。
インテリアプランナーの資格・試験の難易度
実務で経験を積んだ人が取得するケースが多い
インテリアプランナーとして働くにあたり、必須の資格はありません。
資格そのものよりも、建築・インテリアに関する専門的知識や実務で培ったスキル・経験が重視される職業といえるでしょう。
ただし、インテリアの仕事に関連する民間資格はいくつかあり、自身のスキルアップのため、あるいはスキルをわかりやすく証明するために、資格を取得する人もいます。
インテリアプランナーに関連する資格で代表的なものは、公益財団法人建築技術教育普及センターが実施する「インテリアプランナー資格」です。
受験にあたって実務経験は問われませんが、「学科」と「設計製図」の両方の能力が求められるため、初心者や未経験者では合格は難しいです。
とくに「設計製図」の合格率は低めで、実務レベルの専門性が要求される試験内容となっています。
なお、この資格を取得後にインテリアプランナーとして登録するには、学歴・資格などに応じた所定の実務経験が必要になります。
また、最大5年ごとに講習を受けて更新を行う必要があり、資格維持のためには継続的な勉強が不可欠です。
実際には、まずは専門学校などでインテリアや建築の基礎知識と技術を学び、就職後に実務経験を積んでインテリアプランナー合格を目指す人が多いといわれています。
学生はアソシエイト・インテリアプランナーを取得するケースが多い
インテリアプランナーの資格には、称号のひとつとして「アソシエイト・インテリアプランナー」があります。
こちらは、インテリアプランナーになるための前段階の称号と位置付けられており、年齢に制限はなく、実務経験も不要で誰でも受験できる試験です。
インテリアの勉強をしている学生が受験することも多いため、手始めにこちらの資格から挑戦してみるのもよいでしょう。
インテリアプランナーの給料・年収
新人とベテランとでは大きな収入差が出ることもある
インテリアプランナーは、ハウスメーカーや建築会社、設計・デザイン事務所など、さまざまな場所で活躍しており、個々の経験・能力による収入差が出やすい職業です。
求人サービス各社のデータを基にすると、平均年収は300万円~500万円程度が相場と考えられます。
基本的には、勤続年数が長くなり、キャリアを重ねるほど収入を上げやすく、大きな案件を多数手がけているベテランインテリアプランナーのなかには、年収600万円~1000万円ほどを実現している人もいます。
一方、新人は「アシスタント」や「下積み」として捉えられる職場もあり、入社後1年、あるいは2~3年程度までは、あまり満足いく収入が得られない場合もあります。
専門的な知識・経験を積み上げることで収入アップ
ひとことでインテリアプランナーといっても、その能力や専門的知識・スキルは、人によってまちまちです。
たとえば建築の知識も豊富で「建築士」の資格まであわせ持っていると、携われる業務範囲が広がり、給料のベースアップにつながったり、特別手当や専門職手当が支給されたりすることがあります。
ある程度、規模の大きな組織で働く場合は、何年か経験を積むうちにチームのリーダーやマネージャーなど管理職に昇進していくことによって、収入アップが期待できます。
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インテリアプランナーの現状と将来性・今後の見通し
多様化する生活者・消費者のニーズに対応できる専門家が求められる
インテリアプランナーは、近年ニーズが増している職業のひとつです。
一般住宅はもちろん、オフィスや飲食店、公共施設などさまざまな建築物において、利用する人が快適に過ごせるよう、インテリアを重視した空間づくりをしたいと考える人が増えているためです。
家具や内装ひとつとっても、既存のものだけを使用するのではなく、オーダーメードでオリジナリティあるものにしたいといった需要が高まっています。
生活者や利用者の多様化するニーズに応えるのは簡単なことではなく、現在のインテリアプランナーには、より高度な専門的知識・スキルが求められるようになっています。
製図や設計、増築、リフォーム、模様替え、住宅設備といったさまざまな知識を習得し、クオリティにこだわった仕事ができる人は、多様な活躍の場を見出していけるでしょう。
一方、画一的な提案しかできないインテリアプランナーは、どこかで淘汰されたり、キャリアが頭打ちになってしまったりすることも考えられます。
インテリアプランナーの就職先・活躍の場
ハウスメーカーや建築会社、設計・デザイン事務所を中心に活躍
インテリアプランナーのおもな活躍の場は、ハウスメーカーや建設会社、設計・デザイン会社です。
新卒者や未経験者、経験が浅い若手人材はこれらの企業に就職し、さまざまな実務案件に携わりながらキャリアを築いていくことが一般的です。
ある程度の実績ができ、知識の幅も広がっていくと、独立する人もいます。
独立後は自分で設計事務所を立ち上げたり、フリーランスのインテリアプランナーとして活動したりします。
また、実務経験が豊富な人は業界内で歓迎されやすいため、独立ではなく、別の企業へと転職を繰り返しながらスキルアップしていくような人もいます。
インテリアプランナーの1日
社内業務と外回りで忙しく動き回る日も
インテリアプランナーは、クライアントとの打ち合わせにはじまり、インテリアの企画・デザイン、設計、工事監理、さらにはアフターメンテナンスと、さまざまな業務を担います。
オフィスワークと外回りとで、終日バタバタとする日も多いです。
その時々の案件によって動き方は変わってきますが、現場の状況やお客さまの都合によっては、業務時間外に仕事をしなくてはならない場合もあります。
ここでは、建築設計事務所で働くインテリアプランナーのある1日を紹介します。
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インテリアプランナーのやりがい、楽しさ
自分の手でイメージを形にしていけること
インテリアプランナーがやりがいを感じるのは、最初は漠然としたインテリアのイメージやアイデアを具現化していく過程にあります。
インテリアプランナーは、自身のもつインテリアや建築の専門的知識を総動員しながら、お客さまの希望や思いをくみ取って、最適なインテリアの計画を提案します。
その後、実際に工事が進められ、デザイン画・設計図通りのインテリアがリアルなものとして現れた瞬間には、感動や興奮を覚えるものです。
また、インテリアは建築物の印象を決定づけたり、空間を利用する人のライフスタイルや居心地のよさにも大きな影響を及ぼしたりします。
インテリアプランナーが提案したインテリアで、お客さまの暮らしが豊かになったり、楽しい気持ちになってくれたりすることに、やりがいを感じる人が多いです。
インテリアプランナーのつらいこと、大変なこと
ひとつの案件完了までに長い時間がかかることが多い
インテリアプランナーが携わる仕事の案件は、着手から完成までに長い時間がかかるものも少なくありません。
「建築」という大きなものづくりに関わるため、何度も何度も打ち合わせを重ね、また工事がスタートしてからも何ヵ月も待たなくてはならないことがしばしばです。
場合によっては、途中でプランを大きく変えたり修正を行ったりといったことも発生しますし、なかなか気が休まりません。
また、インテリアプランナーは、インテリアの企画・設計・現場監理をトータルで任されることも多く、マネジメント能力が必要です。
建築には他の専門スタッフや現場の職人など多数の人が携わるため、それらの人たちの間に立って、現場を円滑に回すことに苦労する人もいます。
インテリアプランナーに向いている人・適性
建築・インテリアへの関心が強く、空間づくりを楽しめる人
インテリアプランナーは、一般住宅からオフィス、公共施設、店舗など、さまざまな空間のインテリアを手掛けます。
そのため、インテリアプランナーは、デザインやインテリアが好きというだけでなく、建築物や居住空間そのものにも広く関心をもてる人が望ましいです。
また、インテリアプランナーは一見、オシャレなイメージをもたれがちな職業ですが、実際には地道な図面作成や資料作成などのデスクワークも多いですし、職人が作業を進める建築現場に出向くこともあります。
建築業界の一員として、空間づくりに携わっていきたいと考えられる人が、インテリアプランナーに向いています。
また、この仕事では、お客さまの多様なニーズや思いをくみ取って具体的なイメージを示さなくてはならないため、人の話を聞くことが得意で、かつ自分の思いを伝えるプレゼンテーションが得意な人なども、インテリアプランナーの適性があるといえます。
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インテリアプランナー志望動機・目指すきっかけ
インテリアや建築物が好きという思いがきっかけに
インテリアプランナーを目指すきっかけとしてよく聞かれるのは「もともとインテリアや建築物が好きだったから」というものです。
家具や照明など、さまざまなインテリアを見たり探したりすることが好きで、この業界で働きたい、インテリアを専門にしたいと考える人が多いようです。
なかには、もともとインテリアプランナー以外の職種で活躍していた人もいます。
たとえば、ハウスメーカーや内装会社で営業などの仕事をするうちにインテリアに強く興味をもつようになった人や、販売職としてインテリアに関わるなかで、より専門的な知識を身につけたいと思うようになり、あらためて勉強を始めたという人もいます。
インテリアプランナーの雇用形態・働き方
会社に勤めるか、独立して働くかのどちらかが一般的
インテリアプランナーとして働く人は、ハウスメーカーや建設会社、あるいは設計・デザインを専門に扱う事務所などに勤めることが多いです。
経験者は正社員として雇用されることがほとんどですが、新人や未経験者はアシスタントとして、アルバイトなど非正規からスタートすることもあります。
また、もともとフルタイム勤務をしていた人が、結婚・出産後にパートに働き方を変えるケースも見られます。
経験を積んだインテリアプランナーは、独立して自分の事務所を立ち上げたり、フリーランスとなって働いたりする人もいます。
独立後は、たくさんの仕事を手掛れば手掛けるほど収入を伸ばせる可能性がありますが、営業活動やスケジューリングなどもすべて自分で行わねばならず、会社員時代よりも多忙になる人もいます。
インテリアプランナーの勤務時間・休日・生活
日によっては残業があり、休日返上で仕事をすることも
インテリアプランナーの勤務時間は、基本的にはどの職場でも9:00~18:00くらいです。
常にオフィスで働いているわけではなく、お客さまとの打ち合わせのために出かけたり、現場を視察に行ったりと、外回りも含めて忙しく動いていることが多いです。
休日は、完全週休2日制をとっている会社もあれば、曜日は不規則で月に6日~8日程度の休みとしている会社もあります。
平常時はわりと落ち着いて仕事ができますが、現場でのトラブル発生時や進捗状況が遅れているときなどは、残業時間が増えたり、休日出勤をして対応しなくてはならないこともあります。
インテリアプランナーの求人・就職状況・需要
大手企業では積極的に新卒採用が行われることも
インテリアプランナーの求人がよく出されるのは、ゼネコンやハウスメーカー、設計・デザイン事務所などです。
企業によって応募の際に求められる学歴や経験などは異なりますが、大手企業では、実務未経験者の新卒者も積極的に採用するところはあります。
ただし、一部の企業では、大学や専門学校で建築・インテリアを専攻した学生を対象とするところも見られます。
また新卒者の場合、基本的には先輩の下で仕事を覚えていくことから実務をスタートします。
最初の1年程度は「アシスタント」として採用されることも多く、一人前のインテリアプランナーを目指し、現場で地道に実務経験を積んでいく覚悟が必要です。
インテリアプランナーの転職状況・未経験採用
経験者が歓迎されやすく、関連資格は有利になる
建築・インテリア業界ではインテリアプランナーの需要が高く、転職希望者を対象とした中途採用もよく行われています。
しかし、転職の場では、たいていは即戦力になれる人材が求められるため、その時点までの経験値やスキルレベルによっては、簡単に転職先が決まらないこともあり得ます。
まったくの未経験からインテリアプランナーとして転職したい場合には、できれば専門学校などで建築・インテリアの基礎を学んでおいたほうがよいでしょう。
小規模の事務所で人手が足りていないところでは、アシスタントからであれば未経験者を採用するところもあります。
「建築士」をはじめとする建築・インテリア関連の専門資格は、インテリア業界でも歓迎されやすいです。
独学でインテリアプランナーに合格できる?
学科の対策は可能だが、設計製図試験の対策でつまづく人も
インテリアプランナー試験に向けた勉強は、独学で行うことも可能です。
参考書や過去問題集が市販されているため、出題傾向はあらかた理解することができるでしょう。
学科試験の試験範囲はやや広めですが、正誤問題が中心であるため、繰り返し学習していれば合格基準に達することはそこまで難しくないはずです。
ただし、インテリアプランナー試験では、学科に加えて設計製図試験も実施されます。
設計製図試験では、より実務的なスキルが強く問われるものとなっており、インテリアの設計技能や設計意図をしっかりと表現する力が求められます。
未経験者が上辺をなぞっただけでは太刀打ちできない場合もあり、この部分でつまづく人もいます。
とくにインテリア業界での経験がない人の場合、短期間でも資格対策スクールや通信講座を活用するほうが、結果的に近道になることも考えられます。
インテリアプランナーとインテリアデザイナーの違い
細かな違いはあるが、業務内容が重なる部分も
インテリア業界で活躍する職種はいくつかあり、名称も似通っていて紛らわしいと感じる人は少なくないでしょう。
ここで取り上げる「インテリアプランナー」と「インテリアデザイナー」もそのひとつです。
まずは、両者の仕事内容を簡単に見ていきましょう
・インテリアプランナー:商業施設や公共施設・オフィス・住宅などの建築物の室内空間の企画・設計・工事監理を行う仕事
・インテリアデザイナー:家具やカーテン、照明といった内装全般の企画・設計に関わる仕事
インテリアプランナーは、建築物におけるインテリアの「プラン(企画)」に携わります。
工事監理のような現場仕事に関わったり、設計図を作成したりすることもあり、どちらかといえば「建築士」にも近い職業といえます。
一方、インテリアデザイナーは、家具や照明・壁紙といった、あらゆる内装の設計やデザインを担当します。
「デザイナー」としての側面が強く、自らの手で空間に合う家具等をデザインしていくこともあります。
ただし、上記はあくまでも便宜上の役割を分類したもので、実際には業務内容が重なっている部分や、デザイナーがプランナーの役割を担うようなこと(逆も含む)もあります。