【2021年版】バーテンダーの年収・給料はどれくらい? 初任給やボーナス、統計データも解説

バーテンダーの平均年収・給料の統計データ

バーテンダーは、カクテルを作る技術、会話や接客のスキルなど専門性の高い職種ですが、給料や待遇面に関しては決して恵まれているとはいえません。

バーテンダーなどの飲食業界全般にいえることですが、拘束時間が長くなりがちで、勤務時間が夕方から翌朝までになるなど、昼間に働く人とは異なる生活パターンとなります。

休みも十分にとれない場合があり、とくに個人店に勤務する場合は福利厚生もほとんどない場合があります。

一方、経験を積むと独立する人が多く、自分の店を出して繁盛させられれば大きな収入を手にできます。

バーテンダーの平均年収・月収・ボーナス

賃金構造基本統計調査

厚生労働省の令和2年度賃金構造基本統計調査によると、バーテンダーの平均年収は、44.1歳で333万円ほどとなっています。

・平均年齢:44.1歳
・勤続年数:8.6年
・労働時間/月:169時間/月
・超過労働:9時間/月
・月額給与:249,700円
・年間賞与:332,300円
・平均年収:3,328,700円

出典:厚生労働省「令和2年度 賃金構造基本統計調査」
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。

求人サービス各社の統計データ

職業・出典 平均年収 年収詳細
バーテンダー
(Indeed)
4,611,996円 時給 1,298円
日給 16,203円
月給 326,537円
バーテンダー
(求人ボックス)
384万円(正社員) 派遣社員平均時給 1,274円
アルバイト・パート平均時給 1,191円
バーテンダー
(転職ステーション)
360万円 -

各社の統計データをまとめると、バーテンダーの年収は280万円~450万円程度となります。

バーテンダーの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

各社の統計データを基に算出すると、バーテンダーの平均年収は330万円前後、月額の給料は22~25万円になるでしょう。

ホテルや大手企業が経営するバーでは社会保険が完備されているため、手取りにすると月給17~20万円が相場です。

個人経営のバーではボーナスや福利厚生がつかないケースが多く、その場合は自分で国民健康保険や国民年金に加入する必要があり、月額給料からその分や税金を差し引いた金額が月収となります。

バーテンダーの初任給はどれくらい?

ホテルや大手企業が経営するバーに正社員として就職した場合の初任給は、18~22万円がボリュームゾーンと考えられています。

未経験の場合、初めはアルバイトとして働くケースも多いですが、その場合の時給は1,200円程度と推定されるため、月収にして19万円程度になるでしょう。

バーテンダーの勤務先の規模別の年収(令和2年度)

バーテンダーの年収は、勤務先の規模が大きくなるとやや高くなる傾向があります。

10〜99人規模の事業所に勤めるバーテンダーの平均年収は318万円、100〜999人規模は333万円、1,000人以上の規模では352万円、10人以上規模の事業所平均は333万円となっています。

上記グラフの基タイトルは「飲食物調理従事者」で調理師、板前、シェフ、寿司職人、バリスタなど他職業を含むデータです。

賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。

バーテンダーの勤務先の年齢別の年収(令和2年度)

令和2年度賃金構造基本統計調査によると、バーテンダーの年収は、年齢が上がってもあまり変わらない傾向にあります。最も年収が高い世代は、40~44歳の387万円です。

全年代の平均年収は333万円となっています。

上記グラフの基タイトルは「飲食物調理従事者」で調理師、板前、シェフ、寿司職人、バリスタなど他職業を含むデータです。

バーテンダーの福利厚生の特徴は?

バーの経営母体の種類や雇用形態によって、福利厚生の事情は変わります。

ホテルのバーや大手企業が経営するバーに正社員として就職した場合は、雇用保険や健康保険、厚生年金保険などの社会保険が支給されます。

街場のバーや個人経営のバーではアルバイトや非正規雇用で働くことが多いので、交通費のみ支給といったケースも少なくありません。

その場合は国民健康保険や国民年金に自分で加入する必要があります。

バーテンダーの給料・年収の特徴

勤務するお店によってさまざま

バーとひとくちにいっても、ホテルの中にあるバーや複数の店舗を抱えるような大手飲食系企業が経営するバー、もしくは個人が経営するバーなどさまざまな種類があります。

また都市部の繁華街と地方のバーではお客さんの来店数や単価が違うため、勤務する店によって給料体系もかなりばらつきが出ます。

平均年収は300~400万円程度で、下積みの期間は年収が300万円未満になることも多々あります。

国税庁の民間給与実態統計調査(2018年)によれば、日本人の平均年収は441万円なので、それと比べるとやや低い水準となるでしょう。

実力次第で給料アップも可能

実力が認められ、店長やチーフバーテンダー、もしくはエリアマネージャーなどに抜擢されれば、役職手当がつくこともあります。

また人気店の看板バーテンダーになれば、自分の売り上げに応じて歩合で給与をもらえるケースもあり、収入アップにつながります。

実力次第で給料を上げたり、よりよい給料・待遇で働ける店へ移ったりする人もいます。

独立開業という選択肢もある

「もっと稼ぎたい」または「自分の理想の店をつくりたい」という野心のある人には、自分でお店を開いて独立開業するという選択肢もあります。

独立して自身がバーの経営者になれば、やり方次第で高収入を得ることも可能です。

経営が軌道に乗れば年商1,000~2,000万円に達することもあり、店舗数が増えれば数千万円の年収を得るのも夢ではありません。

しかし「水商売」といわれる仕事である以上、経営が不安定になる可能性は常に頭に置いておく必要があります。

バーテンダーの勤務先別の給料・年収

ホテルで働くバーテンダー

ホテルのバーの正社員となれば、社会保険が完備され、ボーナスも支給されることが多いです。

一般的には、比較的経験が浅いバーテンダーであっても、年収は300~400万円程度、月収は18~25万円程度になるでしょう。

経験や年齢が上がっていき、役職がつけば、さらに給料アップが見込めます。

個人経営のバーで働くバーテンダー

個人経営のバーの場合はアルバイトや非正規雇用扱いで働くケースが多いです。

その場合は各種手当がつかないことも多く、下積み期間は年収300万円に満たないこともあります。

基本的にはあまり高い給与水準とはいえず、月収は16〜22万円くらいが相場となります。

社会保険も完備されていないケースが目立ちますから、とくに新人時代はあまりゆとりのある生活はできないかもしれません。

バーテンダーの正社員以外の給料・年収

バーで働く際にはアルバイトから始めるケースが多いです。

アルバイトの場合は法定規則によって、22時以後は夜間手当として時給を25%上げるよう定められています。

そのため、夜間に働くことの多いバーテンダーのアルバイトの時給はほかの飲食店勤務のスタッフに比べると、若干割高となります。

時給相場は1,200円程度で、月給にして約19万円、年収にすると220万円程度になります。

あまり高い収入とはいえませんが、経験を積んで知識やスキルを上げていけば正社員に登用される道があり、年収を上げることもできます。

バーテンダーの働き方の種類・雇用形態

バーテンダーが収入を上げるためには?

スキルを上げる

スキルとはお酒を提供する際のスピードや商品のクオリティ、お酒に関する知識、会話や接客の技術などです。

これらを上げて売上アップに貢献し、オーナーや店長に認めてもらえば、給料を上げてもらえる可能性があります。

また職務経験を積み、店長・チーフバーテンダー・マネージャーなどの役職に就けば、その分の役職手当がつくことがあります。

カクテルコンクールなどで入賞や受賞をすれば、自分のスキルを証明することができ、自分をブランド化することもできます。

そうして自分のお客さんを増やすことができれば、歩合制の場合は自分の売上がそのまま収入につながります。

独立開業をする

バーテンダーは正社員であっても平均年収が決して高い水準とはいえないため、もっと高い収入を求めて独立開業を目指す人も多くいます。

お酒をメインに扱うバーは、ほかの飲食店と異なり食品の廃棄ロスが少なく、原価率を低く抑えることができるため、利益を上げやすい業態です。

自分のやり方次第でより高い収入を得ることも可能でしょう。

しかし飲食業界は競争の激しい世界ですから、簡単に淘汰されてしまう店も少なくありません。

自分の店を出して売上を安定的に伸ばすには、バーテンダーとしてのスキルを磨くだけではなく、経営者としての手腕も問われることになります。