人事や採用に関わる仕事の種類（12選）

就職までの道のりを支援する仕事

私たちが就職について考えるときにまずお世話になるのは、就職までの道のりを支援してくれる人たちです。

たとえば、ハローワークなどの公共職業訓練施設で就業に向けた訓練をしてくれるのは「職業訓練指導員」です。

技術習得によってスキルアップを実現し、求職者が希望の職種に就職できるようバックアップします。

名前が似ている仕事として「職業指導員」がありますが、こちらは障害がある人が職業に就くための技術を指導するのが役割です。

大学で働いている「大学職員」が、学生に対して就職支援のサポートをすることもあるようです。

履歴書やエントリーシートの書き方を指導したり、面接や会社訪問の際のマナーを教えたりします。

親身になって相談に乗ってくれる彼らは、就職や転職を希望する人たちにとって頼りになる存在であることは間違いありません。

職業訓練指導員

職業訓練指導員は、ハローワークなどの公共職業訓練施設や民間の認定職業訓練施設で働いています。

求職中の人や学卒者（高卒）の人を対象とした、就職の手助けとなるためのさまざまな訓練を行う仕事です。

教育プログラムの作成や講義のほか、ときには就職のためのアドバイスや生活指導にまで関わることもあります。

世の中の変化が速くなっている時代、職業訓練指導員は各業界のニーズを掴み取り、それに対応した訓練を行うことが求められています。
職業訓練指導員の仕事紹介ページ

職業指導員

職業指導員とは、障害がある人が職業に就くための技術を指導する仕事で「就労支援員」とも呼ばれます。

障害を持つ人はそれぞれ障害の度合いや身体能力に違いがあるため、適性や本人の希望に合わせた技術を指導していきます。

具体的には、パソコン、印刷、木工、農業、園芸、食品などの製造加工、飲食サービスなどの技術を指導し、訓練のサポートを行います。

また、実際に就労を目指す際には職場実習や就業体験を行ったり、就職活動の支援をしたりします。
職業指導員の仕事紹介ページ

大学職員

大学職員とは、国公立大学や私立大学の職員として働く人のことです。

仕事内容によって「事務系職員」と「技術系職員」に分けることができます。

前者は庶務、会計、人事、広報、学生の留学や就職支援などの業務を担当し、後者は学内施設の工事や維持管理などに従事します。

日本の教育現場を支えるというやりがいの大きさや、ワークライフバランスを重視した働き方をしやすいなど労働環境が魅力となり、人気の職業となっています。
大学職員の仕事紹介ページ

人材のマッチングに携わる仕事

私たちが就職活動をするときに、求職者の適性に合わせて就職先のアドバイスやマッチングをしてくれる人たちもいます。

個人のキャリア形成に関して相談に乗ってくれるのは、「キャリアコンサルタント」です。

学歴や職歴などを見ながら、どんな仕事であれば能力を生かすことができるのかアドバイスしてくれます。

また、「人材派遣会社社員」も、登録した人の適性に合うような派遣先を探してくれます。

人材のマッチングに関してより専門的なスキルを持つ「人材コーディネーター」が相談に乗ってくれることもあります。

求職者はそれぞれ学歴や職歴が異なりますし、年齢や性格、能力もバラバラです。

人と職場をマッチングするのは大変難しいことではありますが、そのぶん成功したときは双方に大きな幸せをもたらすことができるでしょう。

キャリアコンサルタント

キャリコンサルタントとは、個人がキャリアに関する課題達成や問題解決を自主的に図れるよう、専門知識とスキルによって支援する人のことです。

カウンセリングを中心とした専門技術によって、クライアントが自分自身ときちんと向き合って自らの価値を見出し、自己実現できるよう支援します。

専門性が高く、ときに人の人生に大きな影響をおよぼすため、深い知見や現場経験が重視されます。

活躍の場は一般企業や教育機関、ハローワークなどの公的職業紹介機関ですが、契約社員や派遣社員として働いている人も多い職業です。
キャリアコンサルタントの仕事紹介ページ

人材派遣会社社員

人材派遣会社とは、派遣スタッフとして働きたい人に対して、派遣先となる企業での仕事をあっせんする会社です。

人材派遣会社の社員は、企業と登録スタッフをつなぎ、双方にメリットがあるサービスを提供するのが仕事です。

派遣先企業の「こんなスキルを持つ人材に来てほしい」といったニーズをヒアリングしたうえで、それに見合う人材をピックアップして送り込みます。

IT、医療、介護といったさまざまな業界の活性化や、人の可能性を引き出すことに期待が集まっています。
人材派遣会社社員の仕事紹介ページ

人材コーディネーター

人材コーディネーターは、人材派遣会社や人材紹介会社などで働いています。

人材を求めるクライアント企業と求職者の間に立ち、マッチングを行うのが彼らの仕事です。

求職者一人ひとりのキャリアに対する考え方をしっかりと引き出し、適材適所へのマッチングを実現できる力を持った人材コーディネーターが求められています。
人材コーディネーターの仕事紹介ページ

組織の人事や採用を担当する仕事

企業や団体などの組織には、人事や採用活動を担当する仕事をしている人たちがいます。

企業の規模によって所属する部署は異なりますが、「人事」や「総務」のスタッフが人事を行うことが多いようです。

求人広告を出したり、学生向けの会社説明会を開いたり、採用面接を行ったりするのが仕事です。

小さな会社の場合は、「社長」が自ら、新人の採用や配属先を決めたりすることもあります。

大手企業の場合は、人材や組織に関するアドバイスや提案を行う「人事コンサルタント」と契約していることがあります。

優秀でやる気のある人材を雇うことができるか、長く勤めてもらうことができるか、適材適所で活躍してもらうことができるか。

これは、どんな組織にとっても切実な問題です。

人事や採用に携わるスペシャリストは、組織の安定のために欠かせない仕事をしていることは間違いありません。

人事

人事は、組織における「人材」に関わる仕事を行うのが仕事です。

組織運営を行う際に必要なリソースとして、しばしば「ヒト・モノ・カネ」が3大要素として語られますが、このうち「ヒト」に深く関わっていくのが人事の役目です。

具体的には、人材の採用や評価、研修・教育、昇進・昇格、労務管理などを行うことで、組織を活性化させます。

企業経営を裏方として支える重要な存在です。
人事の仕事紹介ページ

総務

総務は、企業などの組織において、従業員が働きやすい環境を整え、業務を円滑に進められる職場づくりに取り組む職種です。

組織で使用する備品・機器の調達やオフィス建物の管理、福利厚生制度の整備、社内制度の改善・推進など、業務内容は多岐にわたります。

小さな組織では総務と他職種の業務の境目がなく、「人事」と「総務」を兼任しているということも珍しくありません。
総務の仕事紹介ページ

社長

社長とは一般的に、会社のトップに立つ人のことを意味します。

会社がどのような方向を目指していくのか、何をしていくのかを考え、経営に関するあらゆる最終決断を下します。

社長の多くは「取締役」もしくは「代表取締役」として、法律的に、契約などで対外的に物事を進める権限を担います。

企業によっては、社長が自ら採用面接をしたり人事異動を決めたりすることがあります。
社長の仕事紹介ページ

人事コンサルタント

人事コンサルタントは、企業の人事制度や人事評価制度の設計を支援するのが仕事です。

クライアントとなる企業から依頼を受け、企業において不可欠な「人材」や「組織」についてプロフェッショナルの視点でアドバイスや助言を行います。

コンサルティングファームやコンサルティング会社を中心に活躍できますが、経験者が優先して採用される傾向にあります。

個人の経験や能力が重視されやすい仕事であり、実力があれば若くして高額な収入を得ることもできるでしょう。
人事コンサルタントの仕事紹介ページ

働きやすい社会を作る仕事

ここまで見てきたのは、就職支援や人材のマッチング、人事や採用活動などに直接携わる仕事です。

こうした仕事以外にも、働きやすい社会を作るために裏方として奮闘している人たちがいます。

たとえば、厚生労働省で働く「官僚」です。

厚生労働省では、就職や労働に関するさまざまな支援の仕組みを作っています。

近年では就職氷河期世代が正社員として働くためのサポートをしており、社会への影響力が大きい仕事ともいえるでしょう。

また、労働者と事業者の間に立ち、双方のトラブル解決や労災に関する予防・調査業務を行う「労働基準監督官」という職業もあります。

求職者や労働者は、社会的な立場が弱く、経済的にも精神的にも追い込まれてしまうことがあります。

こうしたことを防ぐために、世の中の働き方を改善したり監視したりする仕事は、社会から求められています。

官僚

中央省庁に勤務する国家公務員のことを、一般的に官僚（キャリア）と呼んでいます。

国の法律や予算に基づき具体的な政策を考え、実務を行うのが彼らの使命です。

官僚になるためには、「国家公務員採用総合職試験」を受けて合格し、官庁訪問を経て、各省庁に採用される必要があります。

目指す部署が明確に決まっているのであれば、官庁訪問に向けて対策をしておくことが重要です。
→>官僚の仕事紹介ページ

労働基準監督官

労働基準監督官とは、厚生労働省に所属する国家公務員です。

労働基準法や労働安全衛生法に基づき、労働者と事業者のトラブルの解決、労働災害の予防、労働災害の調査などを行うのが仕事です。

不正をしている事業者を監督、指導したり、立場の弱い労働者の権利を守る仕事をしたりしているため、労働関係における警察のようなイメージを持つとわかりやすいかも知れません。

労働基準監督官になるには、労働基準監督官試験を受けて合格しなければなりません。

全国の労働局、労働基準監督署に勤務し、数年に一度転勤があります。
労働基準監督官の仕事紹介ページ

この記事のまとめ

この世の中には、人事や採用に携わる仕事をしている人がたくさんいます。

彼らは目立つ存在ではありませんが、縁の下の力持ちとして、社会の労働の土台を支えています。

「世の中のためになる仕事がしたい」「誰かが働く姿を応援したい」。

そんな思いがある人にとって、やりがいのある仕事となるでしょう。