競艇選手(ボートレーサー)の現状と将来性

競艇選手(ボートレーサー)の現状

ボートレースの売上は、回復の兆しを見せている

競艇(ボートレース)の所管官庁は、国土交通省で、実施機関は一般財団法人「日本モーターボート競走会」です。

競艇場の存在する自治体などが、一部事務組合となって勝舟投票券を販売しています。

舟券の売り上げのうち75%が払戻金、7%が自治体の収益となり、18%が賞金や従業員の賃金、海洋船舶事業などへの支援を行う日本財団への交付金、モーターボート競走会への委託料などにあてられています。

ボートレースの人気は、バブル経済期以降低迷しましたが、近年復調の兆しを見せています。

バブル全盛の1990年前後は、売上が2兆円を超えていましたが、徐々に低迷し、2012年の売上は、9175億円と半分以下に。

しかし、2018年の売上は1兆3,727億円と再び上昇に転じています。

かつてのボートレース場は、きれいとはいえず、暗い印象を持たれていましたが、改修工事などが行われ改善の傾向が見られます。

さらに、近年の女性選手ブームなどにより、これまで獲得できなかった層を取り込むことにも成功しています。

こうしたことから、全盛期ほどではないものの業界全体が勢いを取り戻しつつあります。

レースの賞金額は減っている

ボートレーサーの数は、2020年5月の時点で、1607名で、うち223名が女性です。

ここ数年でみると大きな増減はありません。

レーサーの数は横ばいなのに、賞金額は減っています。

優勝賞金の最高額こそグランブリ(賞金王決定戦)の1億円と、競輪のケイリングランプリと並んで世界一を誇りますが、それ以外の賞金額は減ってきています。

たとえば、GⅠ戦の優勝賞金もかつては4000万円でしたが、今では3500万円以下になっています。

グレードとしては最下位にあたる一般戦の優勝賞金も、かつては200万円でしたが、現在は100万円以下になっています。

それだけボートレーサーの収入も減ってきています。

選手の年収の平均は1800万円

収入が減っているとはいえ、現在のボートレーサーの収入は一般のサラリーマンに比べれば、年収は高いといえます。

平均年収が1600万円といわれ、トップ選手には1億円以上稼ぐ人もいます。

20歳前後の若手でも、平均で600万円の年収があるようです。

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競艇選手(ボートレーサー)の今後の動向

ボートレーサー養成所は、これまで年間で120万円かかっていた費用を2017年から無償化しました。

これにより、ボートレーサー養成所に入ることへの金銭的ハードルがなくなりました。

しかし、3次試験まである入所試験をクリアするためには、倍率40倍の厳しい競争を勝ち抜かなくてはなりません。

費用無償化によってボートレーサーを志望する人が増えれば、さらに倍率が上がる可能性もあります。

加えて、厳しい養成所での生活を乗り越えないことには、ボートレーサーとしてスタート地点につくことはできません。

今後ボートレーサー養成所からデビューしていく世代は、現在の競艇業界の人気回復傾向を確かなものにし、今後の業界全体を背負う存在になるといえます。

その意味では、ボートレーサーとして果たす役割とやりがいは大きいものになるでしょう。

競艇選手(ボートレーサー)の将来性

売上が減っている時期が続いていましたが、移転以外に閉鎖された競艇場はありません。

ボートレースで得られる収益金は競艇場の管理・維持にかかる費用はもちろん、選手への賞金、自治体への還元などいろいろなところで利用されています。

主催の地方自治体にとっても、ボートレースによる収益は大きく、競艇場の閉鎖は考えにくいです。

最近は、若いファンを獲得するため、俳優の田中圭や武田玲奈、お笑い芸人の飯尾和樹らを起用したりするなど、積極的な広報活動を行っています。

また、ボートレースの収益で行われた自治体の事業や社会貢献活動もPRしています。

若い世代の競艇人気を底上げするPR活動を続けながら、人気の回復がさらに進めば、日本の経済状況と共にいい上昇カーブを描くことができそうです。