カフェオーナーになるには？ 必要な資格はある？

カフェオーナーになるまでの道のり

カフェオーナーになる際に、決まった方法ありません。

学歴が問われることも基本的にありませんが、経営に関する書籍などを読んだり、人から情報を集めたりして、着実にノウハウを積み上げていくことは可能です。

それと同時に、カフェ経営の専門学校やスクール、通信講座などで、経営に必要な知識を学ぶということも可能です。

とくに、開業の際にはさまざまな手続きが必要で、初めてのときには不安が付きまといますが、講座を受ければそうした流れについても教わることができるでしょう。

カフェオーナーの資格・難易度

食品衛生責任者

カフェを開業する際には、「食品衛生責任者」の資格を取得する必要があります。

これは飲食店営業の許可申請をするのに必須の資格であり、店舗に1名以上いることが求められます。

さらに、管轄の保健所に食品営業許可を申請して営業許可を受けることになります。

基本的にはこの講習を受けるだけで問題ありませんが、もし店内の収容人数が30人を超える場合には、各地域の消防署の講習（1日～2日）を受けて「防火管理者」という資格も取得する必要があります。

カフェに関連した資格

こうした開業に必要な手続き以外には、特別な資格が必要となるわけではありません。

ただし、カフェオーナーとして必要な知識を身につけるなかで、何らかの資格取得を短期的な目標としてもよいでしょう。

カフェ経営に関する民間資格としては、日本安全食料料理協会が認定する「カフェオーナースペシャリスト」があります。

同協会では、このほか「コーヒーソムリエ」や「紅茶マイスター」といった資格も認定しており、こうした資格を取得して知識を深めていくのもよいでしょう。

コーヒーマイスター

一般社団法人 日本スペシャリティコーヒー協会が認定する資格です。

コーヒーに対するより深い知識と基本技術の習得をベースとし、お客さまへ豊かなコーヒー生活が提案できるプロのサービスマンであることを証明します。

参考：一般社団法人 日本スペシャリティコーヒー協会 コーヒーマイスターとは

コーヒーインストラクター検定

全日本コーヒー商工組合連合会が実施する検定試験です。

コーヒーの原料調達・製造管理･品質管理など、極めて高度な専門的なコーヒーの知識と鑑定技術を取得していることを示すものとなっています。

レベルの高いほうから「1級」と「2級」があり、2級はコーヒーの対面販売に従事する人に求められる基礎的な知識・鑑定技術があることを証明します。

経営に関する知識が重要

カフェオーナーとして大事なのは、資格よりも経営に関する知識や経験、そしてお客さまに満足していただけるメニューや、ホスピタリティあふれるサービスを提供することだといえます。

こうしたものは、一朝一夕でなかなか身につくものではありません。

店舗での勤務経験を積んだり勉強をしたりしながら、オーナーとして自分が目指すものを定めていくことが大切です。

カフェオーナーになるための学校の種類

カフェオーナーになるための学校

カフェオーナーになるうえで、特別な学校を出ていなければならないということはありません。

学歴が問われるわけではないため、カフェオーナーになりたいという強い気持ちがあれば、誰でもカフェオーナーを目指すことは可能です。

しかし、カフェオーナーは経営者であるため最低限、経営の知識を身につけておくことは不可欠だといえます。

また「飲食業」という、ある意味独特の業界でビジネスをすることになるため、店舗運営のノウハウやスキルについても得ておく必要があるでしょう。

専門学校や民間スクールで学ぶこと

ひとつの手段として、カフェに関連する専門学校や民間スクール、講座を利用することが挙げられます。

専門学校であれば、フード系、なかでもスイーツや製菓の学校の多くは、カフェに関わるビジネスに就きたい人を対象とした学科やコースがあります。

また、調理系の専門学校でもカフェコースを置くところがありますし、民間のスクールでも長期あるいは短期のカフェビジネス講座などがあります。

専門学校やスクールでは、店舗経営に必要な知識・技術から、接客・サービス、さらにカフェで提供できるメニュー作りまで、講義と実習を通して幅広く学べるのがメリットです。

実習に力を入れている学校も多く、講義を通じて「食品衛生責任者」をはじめ、「サービス接遇検定」「菓子製造技能士」といった各種資格の取得が目指せる学校も少なくありません。

カフェオーナーのキャリアプラン・キャリアパス

カフェオーナーになるための下積み

カフェオーナーになる道でよくあるパターンとしては、アルバイトや社員としてカフェ・喫茶店にしばらく勤め、経験を積んで独立するものです。

早いうちから将来は自分の店を出すことを目指し、いくつもの店舗で修業を積むという人もいます。

一方、まったく異業種で働いている人が資金を出してオーナーになり、店舗運営のほとんどは他の人に任せるということもあります。

しかし、カフェオーナーは、一般的な会社員が同業界あるいは別の業界の企業へ転職する場合とは異なる苦労や大変さがあり、簡単に成功できるとも限りません。

とくにカフェは飲食業のなかでも客単価が低く、利益を生み出しにくい業態といわれており、せっかく店を出しても数年後には店を閉めてしまう人も多いです。

カフェオーナーになりたいのであれば、実際に飲食業で働く経験を経てサービスやマネジメントについて学んだり、ビジネスの経験を積んだりするほうが、現場でしかわからないことも理解しやすいでしょう。

異業種からフランチャイズのオーナーへ

カフェ経営のノウハウがない個人がいきなりカフェを出して成功するというのは、非常に大変なことです。

しかし、成功する可能性を少しでも高めたいのであれば、フランチャイズを利用する方法が挙げられます。

フランチャイズは、フランチャイズに加盟するオーナーが、「本部」といわれる会社などから店の商号やサービスなどを使う権利をもらう仕組みです。

ブランド力や経営ノウハウを確保されたうえで開業することができるため、異業種からの参入、あるいは個人がカフェオーナーになる場合には、フランチャイズに加盟する人もたくさんいます。

個人で一から開業することによほどの自信がない限り、こうした方法でオーナーになることを検討してみてもよいでしょう。

カフェオーナーは女性でもなれる？

カフェの客は大半が女性であり、カフェ好きな女性のなかには、「いつか自分のカフェを出したい」と夢見て、オーナーになることを考えている人も少なくありません。

とくに女性がオーナーの場合、女性ならではのきめ細やかなサービスや、オリジナリティあふれるインテリア、居心地いい空間などが評判となるケースも多いです。

カフェを成功させるには、やはり女性客をどれだけ取り込めるかということが重要な要素になるといわれています。

男性でも女性でも、経営に必要な要素というのは基本的に変わりませんが、店づくりにおいては、良い意味で「女性らしさ」を前面に出していけると、それは大きな強みとなるでしょう。

カフェ開業の流れ

コンセプトを決める

「カフェ」といっても、いざ自分で店を出すとなれば、どのようなコンセプトの店にするのかを明確にしておかなくてはなりません。

コーヒーの豆にこだわる、雑貨などを販売する、特定のジャンルの音楽やファッションの雰囲気を打ち出す、あるいはギャラリーを兼ねた店にするなど、挙げればいくらでも出てくるものです。

このコンセプトが曖昧なままだと、その後の開業計画が進まなくなる可能性があります。

「どうすればお客さまを惹きつけられるのか？」まで考えたうえで、自分のやりたい店を具体的に考えます。

資金調達

カフェ開業で最も大事なのが開業資金をどうするかという問題です。

自己資金ですべてまかなえるに越したことはありませんが、そこまで余裕がない場合は資金の調達について具体的に考えなくてはなりません。

個人の場合には公的金融機関や市民バンクなどを利用する人が多いようです。

物件探し

コンセプトや予算に見合った物件を探します。

エリアや立地、広さなど、さまざまな観点から希望の物件を見つけますが、スムーズに決まらないこともあるでしょう。

前テナントの内装や設備を使える「居抜き物件」を選んで予算を抑えるのか、それとも「スケルトン物件」で一から内装や設備を用意していくのかなども、コンセプトや予算次第で変わってくるでしょう。

内装を考える

空調、厨房機器、家具、食器など、店舗で必要となる各種設備や機器を揃えていきます。

各種業者の選定からスタートし、やりとりを細かく行います。

メニューや仕入れ先を考える

カフェで出すメニューを考え、そのメニューに必要な食材やドリンクの仕入れ先を決定します。

メニューの種類が豊富だったり、食材にこだわったりする場合には、ここにもとくに力を入れます。

資格の取得

カフェ開業の際には、自治体が実施する「食品衛生責任者講習会」を受けて、「食品衛生責任者」の資格を取らなければなりません。

また、店内の収容人数が30人を超える場合には、各地域の消防署の講習を受けて「防火管理者」の資格も取得する必要があります。

営業・宣伝

カフェ開業までには長い道のりがありますが、ただ店を開けただけでお客さまが来るというのはレアケースです。

オープンに間に合うように、インターネットやチラシなどを利用して宣伝をする必要があります。

立地やターゲット層に合わせて、どのような集客を行うのかを検討していきます。

営業が軌道に乗るまでは、お客さまの反応を見ながら宣伝方法を随時見直していくことも大事です。