テニス選手の年収はいくら? 賞金の仕組みをくわしく解説
テニス選手の収入の仕組み
テニス選手の年収は、大会に出場したことによって得た賞金、スポンサー収入などがメインです。
テニスの世界では、四大大会でも優勝賞金は2億~4億円です。
試合に出場するために世界を飛び回る旅費や、エントリー料はもちろん、自身のサポートをしてくれるスタッフの分も考えると、決して大きな金額を得られるとはいいがたいものです。
しかし、テニスは世界的な注目を集めるスポーツのため、世界の一流企業がスポンサーとして選手についています。
一流選手の収入の多くはこのスポンサー収入の割合が大きく、獲得賞金の何倍もスポンサーからの収入を得ている選手が存在します。
しかし、こうした選手は男女の世界ランキング上位10人程度です。
多くの選手は、自らがホテルや飛行機の予約などをしながら、厳しい環境の中で戦っています。
試合だけで生計が建てられない選手がほとんどのテニス選手では、テニススクールでレッスンをしている人もいます。
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テニス選手の平均年収・月収
世界ランク200位くらいで、ツアーで世界を回っている選手の獲得賞金は2千万円前後です。
そこにスポンサーからの収入があると考えると4000万円くらいが収入と予想できます。
しかし、これだけの成績を残すために世界中の大会に出場し、さらにコーチなどスタッフも雇うとなると、手元に残るお金は多くはありません。
さらに、ランキングが下の選手は、試合だけでなくテニスのコーチとしてレッスン料を得たりするなどして生計を立てている人もいます。
こうした選手の月収は50万円前後とサラリーマンより少し多い程度と厳しいものです。
世界のトップ20になると賞金だけで数億円、スポンサー収入もそれ以上に入ってくることになりますが、その中に入っている日本人は女子の大坂なおみ選手のみ。
錦織圭選手は2020年時点で世界ランキングは31位です。
1億円プレーヤーもゴルフや野球選手と違い、さほど多くはありません。
テニス選手のトップ選手の年収
テニスの実力が飛び抜けて優れていれば多くの賞金を獲得できます。
トッププロは1年間で10億円以上の賞金を獲得すると言われています。
ですが、テニス選手の収入は賞金だけではありません。
企業とスポンサー契約をすることにより、それ以上の副収入も得ることができることもあります。
例えば、2018年のロジャー・フェデラー選手は、獲得賞金が約13億だったのに対して、スポンサー料が約70億と賞金の5倍以上の金額を得ていたそうです。
錦織圭選手も四大大会の優勝などはありませんが、スポンサー収入を含めた2018年の年収総額は約39億円でした。
2018年シーズンの錦織圭選手の獲得賞金は4億円ほどですので、スポンサーからの収入がいかに大きいかお分かりいただけるかと思います。
ただし、スポンサーは「テニスが強い」というベースがあってこそ獲得できるものです。
もちろん実力以外で有名になりスポンサーがつくこともありますが、やはりある程度のテニスの実力が不可欠となります。
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テニス選手の待遇の特徴
世界ツアーの仕組み
世界ツアーのシステムは4大国際大会(全豪オープン、全仏オープン、ウィンブルドン、全米オープン)を頂点とし、数々グレードにわかれています。
つまり下部ツアーで活躍し、ポイントを獲得し、ランキングを上げることで、次のグレードにステップアップすることができます。
そしてより高額な賞金がある高いレベルの大会に出場することができます。
そこでまたポイントを獲得し、次のステージの大会にエントリーする権利を得る…、というようにそれを繰り返しながら一番頂点の4大大会に出場し、勝つことを目指します。
ちなみに4大国際大会に無条件で出ることができるのはランキング104位以内に入っていることが必要になります(辞退者等がいた場合繰り上げ出場があります)。
トップ100位くらいならと思う人もいるかもしれませんが、男子ツアー(ATP)には2000人ほど、女子ツアー(WTA)には1000人ほどランキングされていますので、出場するだけでも狭き門といえます。
ランキングを維持するのも大変
世界ランキングが上がるほど、出られる試合が増え、賞金を獲得できるチャンスも増えます。
その一方で、男子は世界ランキング30位以内、女子は10位以内に入るとコミットメントプレーヤーとなり、世界中で行われるATP(男子プロテニス協会)とWTA(女子テニス協会)が定める大会に出場しなくてはいけないというルールのもとでプレーをすることになります。
けがなどを理由に欠場してしまえば、容赦なくポイントに反映されて、ランキングが下がってしまいます。
一流であればあるほど年間を通して大会に出場することが義務付けられ、休みたくても休めない状態が続くのです。
ある程度の年齢になると、出場義務のある試合の数などが減る義務免除の措置を受けられますが、それでも過酷な世界であることに変わりはありません。