診療情報管理士の需要・現状と将来性
診療情報管理士の現状
2000年の診療報酬に関する改定に伴い、診療情報管理士を置くことで、患者一人当たりにつき診療報酬点数が付くようになりました。
この診療報酬改定により診療情報管理士を置く医療機関は大きく増加しました。
しかし、その業務の重要性を理解して運営に最大限活用している組織はまだ少ないというのが現状のようです。
というのも、診療情報の管理業務は、パソコンに向かってデータを扱う仕事であるため、周囲からするとどのような業務を行なっているのか分かりにくいという理由があります。
診療情報管理士のなかには、周囲の診療情報管理業務に対する理解が進んでいないと、感じる人もいるようです。
また、周囲がデータ管理・活用業務の重要性を理解していないため、一般医療事務業務のかたわら診療情報管理業務も行っているという有資格者も多いようです。
一方で、少しでも経営にプラスになるように、診療情報管理士を採用し、診療報酬点数を得ようとする動きも変わらずあります。
また、カルテの電子化に伴い、診療情報管理士の必要性・重要性は上がってきています。
そのため、周囲の不理解に関しても、徐々に解消されていくことが期待できます。
20代で正社員への就職・転職
診療情報管理士の需要
治療や検査の技術向上に伴い、診療情報は膨大な量に、また多岐にわたった内容になってきています。
そのため、これらの情報を適切に管理する、診療情報管理士の需要は上がってきています。
また、電子カルテの導入に伴い、カルテデータの整合性やフォーマットの確認・提供など、診療情報管理士の業務自体も範囲が広がっている現状があります。
また、病院経営の視点から言っても、診療情報管理士を置くことにより、保険点数が上がりますから、積極的に登用したいと考えている病院が多いようです。
一方で、ある程度業務範囲に限りがある仕事であり、専門の資格や深い知識が必要な職業でもあるため、ひとつの医療機関において採用される人数には限りがあります。
そのため、需要がなくなることはないものの、誰でもなれるというほど採用ハードルの低い職業でもないというのが現状です。
診療情報管理士の将来性
近年、国の方針もあり、急性期医療機関を中心に、DPC（包括医療費支払い制度方式）による診療報酬の導入が急速に進められています。
このDPC方式で報酬を得るためには、疾病ごとに定められたICD（国際疾病分類）にのっとった表記での記載を行うなど、様々なルールに即した診療情報の管理が必要です。
そのため、これらの診療情報を適切に管理するための専門職である、診療情報管理士の需要は日増しに増えています。
また、医療訴訟の増加に伴い、カルテ開示に伴う業務やカルテ点検においても、診療情報管理士のスキルが必要となります。
あるいは、電子カルテの導入に伴う、フォーマットの整備や記載内容の点検も必要です。
このように、医療機関を取り巻く現状やツールの多様化に伴い、診療情報管理士の需要は増しています。
ましてや、高齢化社会による医療ニーズの高まりもあり、診療情報管理士の需要は、今後も高まり続けると考えられます。
