ジャーナリストにはどんな種類がある？
一般的なジャーナリストとは？
ジャーナリストとして働くにあたって、特定の資格、免許、学歴などは必要ありません。
もちろん年齢制限もありません。
極端なことをいうと、名刺を作って名乗りさえすれば、誰でもジャーナリストになることが可能なのです。
しかし、一般的には、報道の仕事に携わるか、あるいは報道機関出身で文筆活動を仕事とする人たちのことをジャーナリストと呼んでいます。
新聞社やテレビ局では、報道局の社員は「記者」と呼び、外部のフリージャーナリストは「契約ジャーナリストまたは委託ジャーナリスト」と呼ぶことが多いようです。
OBジャーナリストも、「契約ジャーナリストあるいは委託ジャーナリスト」と呼ばれています。
出版社にもフリーランスのジャーナリストがたくさん出入りしており、原稿料と引き換えに雑誌にさまざまな記事を寄稿しています。
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多様化するジャーナリストのスタイル
ジャーナリストは、本来このような報道や出版の業務に携わる人たちのことを呼ぶ名称でした。
しかしインターネットを中心にメディアが多様化する中で、さまざまな種類のジャーナリストが登場していることも確かです。
それらのジャーナリストの中には、報道機関とは一切接点を持たないままジャーナリストとして活動している人もいます。
たとえば、最近ではブログライター、ニュース番組の動画の配信者、コメンテーターなどがジャーナリストを自称していることがあるようです。
社会経験のない十代の若者がジャーナリストを名乗って情報発信しているケースも。
このことに違和感を覚える人もいるかもしれませんが、ジャーナリストという職業に明確な定義がない以上は必然的な流れともいえるでしょう。
ジャーナリストの専門分野
大まかな分類
ジャーナリストには必ず、自分が得意としている専門分野があります。
大学院で専攻していた、記者として長年取材をしてきた、シンクタンクで研究に携わっていた、企業で幹部を務めていたなど。
自分の経歴を生かして独自の見方をすることができるのが専門分野です。
このジャンルによってジャーナリストとしての名称を決めることもあります。
たとえば、「政治ジャーナリスト」「経済ジャーナリスト」「社会ジャーナリスト」「文化ジャーナリスト」「国際ジャーナリスト」「スポーツジャーナリスト」などが主なものです。
こうしたジャンル分けは、従来からの報道機関における配属記者の分野によるものといえるでしょう。
政治部出身の場合は、政治ジャーナリストとして、経済部出身の場合は経済ジャーナリストといった具合です。
細分化・専門家する傾向も
最近では、先述のような専門分野がさらに細分化・専門化され、さまざまなジャーナリストが登場しています。
たとえば、政治関係でいえば、政局ジャーナリスト、地方行政ジャーナリスト、経済では、金融ジャーナリスト、証券ジャーナリストといった形です。
社会、文化関係ではもっと細分化されているようです。
家庭ジャーナリスト、生活ジャーナリスト、結婚ジャーナリスト、歴史ジャーナリスト、美術ジャーナリスト、音楽ジャーナリストなど。
これらのジャーナリストは、報道の仕事に関わることは少なく、独自の見解を示すことも多くはありません。
ただし、その分野に詳しい専門家であることは間違いありません。
