カフェオーナーの年収はいくら？ 給料についてくわしく解説

カフェオーナーの平均年収・給料の統計データ

カフェオーナーの平均年収・月収・ボーナス

カフェオーナーを漠然と目指している人のなかには、「いつか自分の店を持って繁盛させ、大きく稼ぎたい」と夢見ている人もいるかもしれません。

しかし、カフェオーナーに限らず、飲食業界のオーナーとなって成功できるかどうかは、ひとえに自分の手腕や努力にかかってくるといえるでしょう。

とくにカフェは飲食店のなかでも、最も単価が低いうえに回転率が悪い部類の業態となっており、稼ぐことは難しいといわれます。

また、現代のカフェブームによって参入者が増え、競争はますます厳しくなっています。

カフェオーナーの手取りの平均月収・年収・ボーナスは

自宅兼カフェのような形をとり、少しでも経費を抑えて経営するのであれば多少のプラスが出るかもしれませんが、個人経営ではまず赤字になる人がほとんどです。

一方、フランチャイズに加入しているオーナーの場合、成功して年収1000万円以上を得ている人も少なくありません。

ある程度のノウハウを得れば、多店舗展開してさらに年収を高めていくことも可能です。

しかしもちろん、フランチャイズでも確実に成功できるわけではありません。

小規模のカフェの場合、売上はそれほど多くなく、経営者の年収も低い傾向にありますが、ネームバリューのあるフランチャイズのカフェの場合は、経営者の年収が高くなる傾向にあります。

このように、カフェオーナーはマイナスの状態で経営を続ける人もいれば、高収入を得ている人もいるため、平均年収を割り出すことは難しいのが実情です。

カフェオーナーの初任給はどれくらい？

カフェオーナーとして、潤沢な初任給が得られる人はごくまれです。

経営が軌道に乗るまでは、収入がほぼゼロ、または数万円ということも珍しくありません。

フランチャイズの場合は20万円ほどとなり、場合によっては従業員よりも低くなるでしょう。

カフェオーナーの福利厚生の特徴は？

カフェオーナーとして個人事業主となる場合、福利厚生は自分で手続きしなくてはなりません。

国民年金と国民健康保険への加入が基本ですが、「食品国民健康保険組合」に加入する方法もあります。

また、カフェオーナーとして個人ではなく株式会社や合同会社などとして法人登記をする場合は、社会保険に加入しなければなりません。

さらに、従業員を雇った場合には労働保険へ加入する必要があります。

カフェオーナーの給料・年収の特徴

カフェオーナーが利益を得るには

カフェを経営する場合、営業利益率は10％を目指すのが目標といわれます。

お店の利益は、原価や人件費、家賃など、売上から全ての支出を差し引いて残ったお金のことで、これが年商全体の10％となることを目指します。

たとえば600万円の年収を得ようとすると、6,000万円の年商が必要です。

実際に小規模な店舗でこれだけ売上をあげることは非常に難しいでしょう。

そのため、高収入を目指すカフェオーナーは、フランチャイズという選択肢を選んだり、多店舗展開をしたりしていることが多くなっています。

経営計画をしっかりとたてる

カフェ経営をするのであれば、理想通りに事が運ぶほうが珍しいくらいに考えておいたほうがよいかもしれません。

飲食業界では、開業しても1年後に残っているのは半数以下、3年経てば70％の店が閉店するともいわれています。

お金に余裕があり、定年後の趣味のような形で細々と続けていくならまだしも、カフェ経営から得た収益をしっかりと生活の糧としていきたいのであれば、赤字が続くまま長く店をやっていくのは厳しいでしょう。

カフェは、レストランに比べるとハードルが低く感じられ、「何となくできそう」という気持ちで開業する人もいるようです。

しかし、きちんと時間をかけて収支シミュレーションをして開業に至らなければ、まずうまくいかないと考えておいたほうがよいでしょう。

そして、個人経営の店で黒字にすることができたとしても、年収にすれば200万円～300万円程度ということも珍しくなく、決して楽に稼げる仕事とは言い難いのが現実です。

カフェオーナーが収入を上げるためには？

カフェオーナーが収入を上げるためには、まず店舗の経営を工夫するところからはじめます。

看板メニューや期間限定メニューの開発から、作業の効率化、食品ロスの削減など、たとえ繁盛している店舗でもできることは非常に多くあります。

また、SNSやメディアを活用し積極的に露出していくことも大切です。

大きく収入をアップさせたい場合は、フランチャイズ展開をはじめとした多店舗展開を視野に入れていくことが必要です。

ただし、店舗数を多くするとどうしてもオーナーの目が行き届かなくなる部分があるため、マネジメント体制をしっかりとし、現場を任せられる信頼できる従業員を雇うことが必要となるでしょう。