女性の医療事務の現状

医療事務は男女ともに就ける職業ですが、実際には女性の割合が圧倒的に高くなっています。

医療機関によって偏りはありますが、女性が8割以上を占める職場が一般的です。

女性にしかできない仕事内容ではないにもかかわらず男性の医療事務が少ない理由は、事務職は女性の職業だという昔からのイメージが浸透していることや、パートやアルバイトといった非正規雇用で働く人が多いことが挙げられます。

子育てを女性が担う家庭がまだまだ多い現代では、正社員よりも勤務時間を自由に決められるパートやアルバイトを選択する女性も少なくありません。

医療事務の雇用形態は正社員からパート・アルバイト、派遣社員まで幅広いため、女性にとって働きやすい条件が揃っているといえるでしょう。

一方、総合病院や大学病院などの大きな医療機関では、男女比が5：5に近くなる現場もあります。

病院の規模が大きくなると業務内容は多様化し、夜勤が発生したり体力を使う仕事が増えたりするため、男性の医療事務スタッフの割合も高くなるようです。

女性の医療事務の強み・弱み

患者さんの気持ちに寄り添える

一般的に、女性には男性よりも共感力の高い人が多いとされています。

医療事務という職業は、病院の事務だけでなく、病気やけがを患い不安な気持ちを抱える患者さんの応対をすることも重要な仕事の一つです。

検査や手術を控える患者さんの心配な気持ちを汲み取って明るく声をかけてあげたり、患者さんの話を折らず親身になって耳を傾けたりするには、共感性の高さが必要です。

人の気持ちや感情を大切にすることが求められる医療事務は、こうした女性ならではの強みを生かしやすい職業だといえます。

女性ばかりの人間関係に悩むことも

現場に占める女性の割合が圧倒的に高いことからも、医療事務は女性にとって働きやすい職業だということが分かります。

しかし一方で、女性の割合が高いからこそ同性との人間関係に悩む人も少なくありません。

男性に比べて共感を重視する傾向は、患者さんに対するものであればプラスに働きますが、同僚間での仲間意識が強くなると、派閥を作ったりお局さんが登場したりすることがあります。

女性を中心とするこうした職場環境に苦手意識を持つ人は、良好な人間関係を築きづらいと悩むかもしれません。

医療事務の結婚後の働き方・雇用形態

医療事務は結婚後も子育てをしながら仕事ができる職種として特に女性に人気がある仕事ですが、その理由は、勤務時間や勤務日が比較的自由という点にあります。

正社員だけでなく、アルバイトやパートなどの雇用形態で雇っている職場も多く、自分の働きたい時間に合わせて働くことができます。

また、病院やクリニックは全国各地にあるので、どの地方でも勤務先が見つけやすいというメリットもあります。

そのため、結婚を機に働き方を変えたり、地方に引っ越したりしても、医療事務として働き続けることは困難ではありません。

総合病院などの大きな病院では、産休や育児休暇などの待遇が充実しているところが多く、正社員で働いていても復職しやすい環境が整っているといえます。

医療事務は子育てしながら働ける？

医療事務の現場では、結婚して子どもがいても、勤続年数が何十年にもなる女性がいるケースは珍しくありません。

雇用形態がさまざまで、勤務時間を自分の都合に合わせやすい医療事務は、仕事と子育てを両立するのに適している職業だからです。

まだ子どもが小さいうちは、子どもを保育園や幼稚園に預けていても、子育てをしながらフルタイムで働くのはなかなか難しいでしょう。

しかし、医療事務の場合、アルバイトやパート、契約社員など雇用形態が豊富なので、午前中のみ・午後のみといった働き方や、週3日のみ勤務するといったことが可能になります。

子どもが小さいときは、契約社員やアルバイトして仕事を続けて、子どもが小学校に上がったら正社員に復帰するという人もいます。

また、病院によっては医療スタッフ向けに託児施設を設けているところもあるので、そうした施設を利用すればいっそう働きやすくなります。

医療事務は女性が一生働ける仕事？

医療事務の仕事は、子育てとの両立がしやすいというだけでなく、子育てのためにしばらく仕事を辞めても復帰しやすいというメリットがあります。

総合病院などの大きな病院で働く正社員であれば、待遇がよいことも多いため、産休や育児休暇を取得して復職する女性も多いです。

パートやアルバイトとして勤務していても、資格やスキルがあれば経験者として優遇されるため、他の職業よりも仕事に復帰できる可能性は高いでしょう。

医療事務を経験すると「手に職がつく」ことになるので、結婚や出産によって区切りがつきやすい女性にとっても長く働ける仕事だといえます。

ただし、何年かに一度、医療事務の業務に関する法改正があるので、長く離れる場合はある程度の勉強が必要となります。