冒険家の年収はいくら？ 給料についてくわしく解説

冒険家の平均年収・給料の統計データ

冒険家は、冒険に出る際にどのように資金を集めるかが大きな問題です。

スポンサーを募る、あるいはシーズンでない時期にアルバイトなどをしてお金を貯めることが一般的といわれています。

いずれにしても、冒険家としての活動のみで生活を成り立たせていくのはとても大変なことだといえます。

冒険家の平均年収・月収・ボーナス

冒険家は企業に所属しているわけではなく、一律に給料をもらうわけではありません。

多くは冒険に伴ったスポンサー契約料や講演料、執筆料などですが、経験・実力などによって大きく異なります。

場合によって年収には差がありますが、実際にはほぼ無給に近い状態で冒険家として活動している人も多くいます。

冒険家の手取りの平均月収・年収・ボーナスは

仮に年収を300万円とすると、月額総支給額は25万円ほどです。

交通費などを除外して考えると月の手取り額は20～21万円ほどになると見込まれます。

しかし、安定して収入が得られるとは限らないため、これより大幅に増減することを覚悟しておきましょう。

現在、日本人全体の平均年収が約420万円と言われていることから考えると、一般的な職業よりも給与水準は低めです。

冒険家の福利厚生の特徴は？

一般的な企業に勤める場合は、社会保険や労災、交通費の支給、福利厚生などの制度が用意されていますが、冒険家にはこうした待遇は保証されていません。

スポンサーからの報酬は出ますが、各種保険はないため、すべて自分で管理や手続きを行わなくてはなりません。

海外渡航費などをスポンサーが負担してくれるケースもありますが、基本は海外に行く際も自費がですし、往復だけで数十万円かかってしまうこともあります。

冒険家の給料・年収の特徴

冒険家の収入源

「冒険家に収入はあるのだろうか？」と疑問を持つ人も多いでしょう。

実際、冒険家は、冒険することそのもので収入を得るのは非常に難しく、よほどの資産家でない限り、一般の人がそれだけのお金を持つことは難しい野が現状です。

そのため、多くの冒険家はスポンサーとなってくれる企業などを探して資金を調達しています。

冒険家のほとんどは、誰かに頼まれるわけでもなく、自分が冒険に出たいから冒険をしています。

ある意味では自己満足ともいえ、職業とは呼べない部分もあるでしょう。

冒険家として名を残す

冒険家として偉業を成し遂げたり、世の中に名が知られていったりすると、メディアなどから「冒険の記録を発表してほしい」というオファーがくるようになります。

たとえば、書籍の執筆を頼まれれば原稿料や印税が入りますし、メディア出演、冒険に関する講演会をこなせばその分のギャラをもらうことができます。

有名になればなるほど多くの依頼が舞い込みますので、冒険をしながらお金も入るという状態になります。

アルバイトとの両立

冒険家として安泰な生活ができるのは本当に一握りの人だけです。

スポンサーも付かない無名な冒険家であれば、シーズンでない時期にアルバイトなどをしてお金を貯め、冒険にでることが一般的といわれています。

あるいは、冒険家以外に本業を持っており、趣味のような形で冒険に出る人もいます。

いずれにしても、冒険家としての活動のみで生活を成り立たせていくのはとても大変なことなのです。

冒険には多額の費用が掛かる

多くの冒険には、多額の費用がかかります。

たとえばエベレスト登山の場合、安全といわれる春期間の通常ルートの入山料は1人あたり130万円（11,000ドル）もかかります。

そのほか、アイスフォールのルート使用料やシェルパの人件費なども発生します。

一般の登山ツアー（商業公募隊）の場合でも、入山料込みで総額1人あたり430～1,040万円（35,000～85,000ドル）程度と非常に高額となりますし、渡航費や食費などの滞在費、装備費も負担しなくてはなりません。

これらをすべて自費で賄うというのは非常に大変なことです。

そのため、多くの冒険家はスポンサー集めに躍起になっており、近年ではクラウドファンディングなどを利用し、企業だけでなく個人から寄付をつのる人も増えています。

冒険家が収入を上げるためには？

冒険家が収入を上げるためには、多くのスポンサーを獲得することが必要です。

多くのスポンサーについてもらうには、まずは冒険をして功績を残すこと、スポンサーのメリットになるような偉業を成し遂げることが必要です。

はじめのうちは資金難となり難しいかもしれませんが、アルバイトなどと両立しながら実績を積んでいきましょう。

また、冒険そのものだけではなく、自分の冒険の内容や経験をプレゼンテーションしたり売り込んだりと、積極的に行動し営業をしていくことが大切になってきます。

国内はもちろん、海外をフィールドにする場合は海外の企業も視野に入れながら行動していくとよいでしょう。