【2021年版】NPO職員の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

NPO職員になるために、必須の学歴や資格などはありません。

NPOといっても、団体によってさまざまな活動をしているため、求められるスキルや経験はNPO法人によってまったく異なります。

なかには社会人未経験でも働けることもありますが、民間の大手企業とは異なり、定期的な新卒採用は行わない場合がほとんどです。

欠員が出たり、事業拡大をしたりするときに不定期で求人が出され、募集人数もわずかであることが多いため、こまめに情報をチェックする必要があるでしょう。

NPO法人の求人を扱う転職エージェントを利用して、情報を入手する方法などもあります。

NPO職員になるために、必ず通わなくてはならない学校はありません。

学歴が重視されないケースも多いですし、学歴だけに関していえば、民間企業よりもハードルは低いと感じられるでしょう。

確かな目的意識や熱意を備えていれば、NPO職員になれる可能性は十分にあります。

ただし、一部のNPOでは高い語学力がある人が優遇されたり、ITなど専門的な知識・スキルを持っていると歓迎されたりすることがあります。

高い学歴そのものが必要というわけではくても、学生時代にさまざまなことをしっかり勉強しておくことで、NPOへの就職や、将来的な活動をするときにも役立つでしょう。

NPO職員になるうえで、何か特別な資格が求められることはさほど多くありません。

ただし、NPOの活動内容は多岐にわたるため、一部の領域では専門的な知識・スキルが必要になることがあります。

たとえば介護領域では介護系（社会福祉士、介護職員初任者研修など）の資格が、また国際協力系の領域では高い語学力を証明できる資格などがあると、携われる業務領域も広がり、信用を得やすいなどのメリットがあります。

NPOで働きたい場合には、まず自分がどのような活動をしたいのかを考えて、そこから取得すべき資格、取得したほうが有利になる資格を考えていくとよいでしょう。

NPOは非営利組織ではあるものの、非営利組織は、決して売上を上げない団体というわけではありません。

NPOも一部のボランティア型団体を除けば、社会的な活動によって売上を出し、活動費用を得て、職員に給料を支払っています。

ただし、NPOの規模や活動内容はまちまちであり、国の補助金や市民からの寄付金に頼りながら運営しているところもあります。

こうした事情もあり、すべてのNPOで安定した給料が出るわけではありません。

比較的大きな規模で法人格をもつNPO法人では、安定した給料が支給されるケースも見られます。

待遇もNPOによってまったく異なりますが、一部のNPOでは大手企業と同じように、社会保険制度や各種手当の支給をはじめ、福利厚生を充実させています。

NPOは、各団体が独自の目的やミッションを掲げて活動を行っています。

規模は大小さまざまですが、小さくても長年活動を続けている団体もありますし、法人格を取得することで社会的な信頼度を高め、より幅広い活動をしているところも見られます。

ただ、なかには行政の下請けのようなかたちのNPOもあり、そこでは活動内容に制約が多かったり、あまり将来性のある活動ができないという声も聞かれます。

NPOへの就職を検討する場合、まずはNPOで何をしたいのか、どう働きたいのかをよく考えることが大切です。

また、職業として安定的に働いていきたい場合には、NPO法人として認められており、給料や待遇も充実している団体を選ぶとよいでしょう。