速記者の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

速記の知識や技術は専門学校やスクール、通信教育で学ぶことができます。

中根式や早稲田式などいずれかの速記方式をベースに約2年間、1,500時間以上の速記符号（速記文字）による書き取りの練習が必要といわれています。

まずは基本文字の書き方を覚え、速記文法、速記文型、省略法、簡字、連綴（れんてつ）、要約速記などを習得することが重要です。

速記者になるために必ず取得しなければならない公的資格はありません。

ただし公益社団法人「日本速記協会」が実施する「速記技能検定」（1級～6級）を受験し、1級または2級の「速記士」という民間資格を取得する人が多いでしょう。

その後、出版社や新聞社、速記事務所に勤務するか、フリーランスになるのが一般的です。

速度や正確性など総合的な熟練度が最も必要とされる衆議院・参議院の各国会速記者は平均年収500万円程度でした。しかし現在は廃止されています。

出版社や新聞社、速記会社に勤務する速記者は初任給20万円程度、平均年収は400万円程度でしょう。

フリーランスの速記者は会議などに同席して「速記」を行うことは少なくなりました。

その代わりICレコーダーで録音された音声データをテキストにする「文字起こし」のことを「反訳」と言うようになり、増加傾向にあります。

1時間の文字起こしで5,000円から2、3万円程度が相場です。

反訳する音声の録音状態や専門性、請け負う速記者の能力により幅がありますが、時給換算すると1500円から2000円程度になるように設定されていることが多いようです。

国会速記者の廃止や裁判所速記官の新規採用および養成の停止、地方議会速記者の減少などの現状を直視すると、速記者という職業に将来性はあるのかどうか不安にもなるでしょう。

録音反訳者へと移行する傾向にありますが、文字起こしを必要とする音声データがなくなったわけではありません。

さらに機械化が進んでも操作するのは人間です。老舗の速記会社が最新のデジタル技術と手書きのアナログを駆使して発展している現実もあります。

また、テレビ番組の制作現場で活躍するステノキャプショナー（字幕速記人）という仕事もあります。今後はさまざまな映像に字幕（キャプション）を施す業務も増えるでしょう。

デジタル時代に即した新たな速記者の姿が模索されています。