大学・専門学校・短大の学費の違い

(読了時間:7分52秒)

進学先を考える際に考慮すべきことの1つに学費があります。

学費とは主に入学金・授業料・諸経費として必要な額のことをいいます。

志望する学校に入学した場合、在学期間中のトータルで必要となるおおよその学費を知っておくことは非常に重要です。

もし学費が足りない場合、授業料の減免や奨学金といった制度を利用する方法があるからです。

大学・専門学校・短大の学費について解説します。

大学・専門学校・短大の学費はどのくらい?

まずは、大学・専門学校・短大に進学した場合、在学期間中のトータルでどのくらいの学費が必要になるのか、平均的な費用を把握しましょう。

4年制大学は専門学校や短大と比べて在学期間が長いため、必要な学費も高くなります。

一方、専門学校と短大は進学先によってどちらの学費がより高いとは言い切れないところがあります。

大学の学費(4年制)

大学の場合、国立大学と私立大学で必要な学費が異なります。

《国立大学の学費》

授業料(年) 入学料 施設設備費 合計
入学年度 535,800円 282,000円 817,800円
2〜4年度 535,800円 535,800円
4年間 2,143,200円 282,000円 - 2,425,200円

参考:文部科学省「国公私立大学の授業料等の推移」

《私立大学の学費(平均)》

授業料(年) 入学料 施設設備費 合計
入学年度 904,146円 249,985円 181,902円 1,336,033円
2〜4年度 904,146円 181,902円 1,086,048円
4年間 3,616,584円 249,985円 727,608円 4,594,177円

参考:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

国立大学には標準額と呼ばれる授業料の目安が定められており、大半の大学がこの標準額を授業料としています。

一方、私立大学は国立大学に比べて授業料が高く設定されている傾向があるため、とくに2〜4年次の学費が国立大学よりも多くかかります。

その結果、私立大学に進学した場合、国立大学に進学した場合と比べておよそ2倍弱の学費が必要になります。

専門学校の学費(2年制)

専門学校の多くは2年制ですが、中には1年制や3・4年制の学校もあります。

また、昼間部のほか夜間部を設けている専門学校もあります。

ここでは2年制昼間部の専門学校の平均的な学費を示しています。

《専門学校(昼間部)の学費)

授業料(年) 入学料 施設設備費 実習費 その他 合計
入学年度 691,000円 181,000円 200,000円 114,000円 68,000円 1,254,000円
2年度 691,000円 200,000円 114,000円 68,000円 1,073,000円
2年間 1,382,000円 181,000円 400,000円 228,000円 136,000円 2,327,000円

参考:公益社団法人 東京都専修学校各種学校協会「平成30年度専修学校各種学校調査統計資料」

専門学校では履修する内容が専門領域に特化されていることから、実習に必要な費用や実習のための施設設備費が必要になるのが特徴です。

授業料は私立大学と比べると低めになることがほとんどですが、年間のトータルで考えると上記の理由から私立大学とあまり差がない場合もあります。

短大の学費(2年制)

短大の授業料は専門学校の平均的な学費とほとんど差がありません。

ただし、短大では専門学校と比べて総合的に幅引い分野を学ぶことが多く、学部・学科によっては実習や実験はほとんど行われないことも少なくありません。

そのため、2年間のトータルで見ると専門学校よりもやや低い学費で卒業できるケースがあります。

<私立短大の学費>

授業料(年) 入学料 施設設備費 合計
入学年度 703,287円 241,836円 173,775円 1,118,898円
2年度 703,287円 173,775円 877,062円
2年間 1,406,574円 241,836円 347,550円 1,995,960円

参考:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

ここまでで見てきた学費は入学金・授業料・施設設備費といった主な費用から算出しています。

実際には、授業で使う教科書や参考書といった費用が追加で必要となりますので、どの学校においてもさらに必要な費用が発生することに注意が必要です。

学費は学ぶ内容によって差がある?

大学・専門学校・短大では、それぞれ学ぶ分野や内容によって授業料などが異なる場合があります。

とくに私立大学や専門学校においては学校間で学費に差がありますので、詳細は各学校の案内を参照する必要があります。

ここでは、一般的な傾向として学ぶ内容によって学費にどのような違いがあるのか解説します。

大学は文系・理系や国私立によって学費が変わる

大学の場合、前に挙げた通り国立・私立で学費に差があります。

国立・私立の違いのほかにも、文系・理系によって学費が異なります。

一般的な傾向として、理系学部のほうが実験や実習といった座学以外の授業が行われる機会が多くなりやすいことから、文系学部よりも学費が高くなる傾向があります。

また、理系学部の中でも医療・医学系の学部では実習費が高額になりやすいことから、私立大学の中でも多額の学費が必要になることで知られています。

とくに医学部歯学部は在学期間が6年間のため、在学期間中のトータルで見ると学費が多くかかります。

<私立大学医学部の学費の一例(日本大学医学部)>

授業料(年) 入学料 施設設備費 実験実習費 教育充実料 合計
入学年度 2,500,000円 1,000,000円 1,500,000円 350,000円 1,000,000円 6,350,000円
2〜6年度 2,500,000円 1,500,000円 350,000円 1,000,000円 5,350,000円
6年間 15,000,000円 1,000,000円 9,000,000円 2,100,000円 6,000,000円 33,100,000円

参考:日本大学Webサイト

専門学校は学ぶ分野や修業年数によって学費が変わる

専門学校においては、学ぶ分野や修業年数に応じて学費が変動します。

たとえば医療系専門学校は、他の分野の専門学校と比べて学費が高くなる傾向があります。

また、医療系専門学校の多くは修業期間が3年間のため、2年制の専門学校と比べると学費を納入する期間が1年長くなり、在学期間中に必要な学費が多くなるのです。

<医療系専門学校で学ぶ分野の例>
・はり・きゅう・あんまマッサージ指圧
・理学療法・作業療法
・柔道整復
・臨床検査・臨床工学
・歯科技工・歯科衛生
・看護

看護師養護教諭のように、専門学校でも大学でも資格を取得できる職種もあることから、進学先を決める際には学費も考慮した上で決定する必要があります。

学ぶ分野によっては短大より専門学校の学費が高いことも

一般的に、短大よりも専門学校のほうが授業料や入学金が低く抑えられるというイメージを持つ人が多いはずです。

ただし、学ぶ分野によっては専門学校のほうが短大よりも学費が高くなることもありますので注意が必要です。

一方、短大の医療系学部を修了後、4年制大学へ編入して学士の称号を取得する人も少なくありません。

この場合、3年間の専門学校在籍よりも結果的に多くの学費が必要になるケースが大半です。

学ぶ分野や将来的な進路選択によって、専門学校と短大でどちらの学費が高くなると言い切れないことがありますので、在学中にトータルでかかる学費をあらかじめ計画し、見通しを立てておくことが大切になります。

大学・専門学校・短大の学費について知っておきたいこと

ここまで大学・専門学校・短大の学費について見てきました。

もし経済的な事情から学費の支払いが難しい場合も、進学を断念しなくてはならないわけではありません。

学ぶ意欲がある学生に対して、奨学金や授業料の免除といった制度を用意している学校も数多く存在しますので、こうした制度を利用して進学することができるケースがあるのです。

奨学金は大学・短大だけでなく専門学校も対象

奨学金には返済の義務がない給付型と、将来的に返済する必要がある貸与型があります。

大学や短大への進学に際してこれらの奨学金制度を活用できることはよく知られていますが、専門学校に関しても奨学金の支給対象となります。

奨学金制度を提供している公的機関としては、日本学生支援機構、日本政策金融公庫、日本教育公務員弘済会などが挙げられます。

このほか、専門学校によっては学校独自の奨学金制度を設けていることもありますので、もし学費の面で進学先について迷っている場合は、専門学校に問い合わせてみるといいでしょう。

また、在住している地域ごとに地道府県・市町村が奨学金制度を設けている場合もありますので、自治体のホームページなどで調べてみましょう。

授業料の減免額は学校の種類によって違いがある

奨学金以外にも、家庭の経済状況によっては授業料の減免を受けられることがあります。

授業料の減免とは、年間にかかる授業料のうち一定額を減らしてもらえる制度のことです。

対象となるのは住民税非課税世帯とそれに準ずる世帯です。

減免額の上限は学校の種類によって違いがあり、大学・短大・専門学校の順に減免額が大きくなります。

これは、先に見たように在学中に必要とされる学費が大学が最も多く、授業料で見た場合には専門学校が最も低くなるケースが多いためです。

参考:文部科学省「高等教育無償化の制度の具体化に向けた方針の概要」

こうした授業料等の減免制度を利用しつつ、さらに奨学金制度を活用することによって、在学中に必要な学費のうちかなりの割合で負担を減らすことができます。

学費の面で進学先を迷っている人はこれらの制度を活用することも検討しておきましょう。

進学に際しては、入学金や授業料をはじめとするさまざまな学費が必要になります。

在学中に必要となる学費を把握しておくことによって、進学することの重みも実感できるでしょう。

また、経済的な理由で進学を諦めていた場合、授業料の減免や奨学金といった制度について知ることで、進学を実現できることもあります。

進学を希望する学校の資料をよく確認し、不明点があれば学校に問い合わせるなどして、学費についてしっかりと調べておきましょう。

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