バレリーナの需要・現状と将来性

バレリーナの現状

職業的バレリーナは極めて少ない

バレリーナは小さな頃から厳しい練習を重ね、コンクールやオーディションに勝ち抜いた一部の人しかなることができない花形職業です。

しかし実際には、舞台に出演するだけで生活していける職業的バレリーナは、極めて少ないのが現状といえます。

多くのバレエ団で舞台出演に対して報酬がゼロであったり、非常に少なかったりし、チケットノルマを持たされるのが課題です。

たとえば国が経営する「新国立バレエ団」や、数々の海外公演を行って商業的に成功をおさめている「東京バレエ団」は舞台出演に対して報酬が支払われ、チケットノルマを持たされることはありません。

看板スターがいる「松山バレエ団」「Kバレエカンパニー」は、看板スターが出演する際はノルマがありませんが、そのほかのダンサーが主役になるとノルマが発生することもあるようです。

個人のバレエ団の課題

そのほかの個人のバレエ団に所属する場合は、ほとんどのバレリーナが舞台で踊るだけでは食べていけないため、バレエの指導や畑違いのアルバイトをして収入を得る必要があります。

公演のための費用は、バレエ団の生徒から得る月謝が充てられることが多いようです。

バレリーナの需要

バレエ団の募集は毎年行われる

バレエ団では毎年オーディションが行われているため、バレリーナの需要はあります。

契約期間やその年の公演数や演目により募集人数は異なりますが、主要なバレエ団でも合格者は数名となるため、オーディションを突破するのは非常に高倍率です。

応募資格には年齢以外にも、バレエ団によって身長の制限がある場合があるので、事前によく確認しておきましょう。

また契約年数も1年間や2年間の場合、または契約年数が限定されないなど、バレエ団によって条件が異なります。

公演活動が商業的に成り立っていない個人のバレエ団でも、団員がいなくてはバレエ公演ができません。

もちろん団員の募集をしているので、そうした意味ではバレリーナの需要はあるといえるでしょう。

男性バレエダンサーはオファーに恵まれる

日本にあるバレエ教室の生徒の大半が女性といわれており、圧倒的に男性バレエダンサーが少なく、不足しているのが日本のバレエ界の課題です。

そのため男性バレエダンサーは入団したバレエ団以外にも、演目への出演依頼などさまざまなオファーに恵まれます。

バレエ教室の発表会で男性役として各地で重宝され、プロのバレエダンサーは女性のバレリーナよりも稼ぎがよくなる傾向にあるようです。

バレリーナの将来性

日本でのバレリーナの仕事は、給料制ではなく役に合わせた出演料が支払われており、多くのバレエダンサーはほかの仕事とかけもちしている課題があります。

チケットノルマが達成できないと、赤字になってしまうことも珍しくありません。

また収入の割にレッスン代や舞台衣装、消耗品のトウシューズなどにお金がかかることも課題といえますが、現状では日本のバレエ界が大きく変化することは難しいでしょう。

現状では女性バレリーナは年収200万円〜300万円程度で生活するのがやっとという状態で、男性バレエダンサーはイベント出演料などを含めて年収400万円ほどが平均です。

ただし海外のバレエ団は国立や州立が多く、公務員のような扱いとなる国もあります。

収入は最低でも年収400万円から、トップクラスになると年収1,000万円も夢ではありません。

1年から数年単位の契約で競争も激しい世界ですが、より福利厚生が完備された安心して働ける高待遇な環境を選ぶのであれば、海外を視野に入れるとよいでしょう。

バレリーナの今後の活躍の場

日本のバレリーナたちの今後の活躍の場は、広がりを見せています。

22年間もイギリスのロイヤル・バレエ団で最高位のプリンシパルを務めた吉田都さんをはじめ、多くのバレリーナたちがイギリス、オランダ、ロシア、アメリカなどのバレエ団で主役級の活躍をしているのです。

日本のコンクールで優勝してスカラシップを獲得したり、海外の先生の講習会を受けることで、オーディションを受けるチャンスに恵まれるでしょう。

海外で活躍した人はその語学力を生かして、まったくの異業種で第2のキャリアを歩む人もいます。

またバレリーナとしてキャリアを積み上げることで、引退したあとも舞台監督や振付家、スタジオ経営などで、その才能や経歴を生かすことが可能です。