専門学校を辞めたくなったら休学はできる? 中退のときの学費は?

専門学校を辞めたくなってしまった場合、いったん休学してじっくりと考える時間を持つことはできるのでしょうか。
また、仮に中退した場合、納めた学費はどうなるのでしょうか。
専門学校を休学・中退したらどうなるのか、詳しく見ていきましょう。
専門学校を休学することはできる?
専門学校で学ぶ内容が自分に合っていないと感じた場合、あるいは進路の変更を検討し始めた場合、いきなり中退するのではなく「休学」を検討する人も多いはずです。
しばらく時間をおいてじっくり考えてみたい、現状のまま通い続けるのは難しいので少し休みたいと感じるのは自然な考えです。
このようなとき、専門学校を休学することはできるのでしょうか。
休学制度がある専門学校が多い
休学とは、学校に在籍する学生が病気など諸事情により一定期間授業を受けないことを指しています。
専門学校を休学するには、通っている学校に休学制度が整っていることが前提になります。
たいていの専門学校には休学制度がありますので、休学したい理由しだいで休学を認めてもらうことができます。
たとえば病気や怪我などの理由以外にも、海外留学を希望する学生の中にはいったん専門学校を休学する人がいます。
まれに休学制度が存在しない専門学校もありますが、その場合は休学を認めてもらえない可能性が高いと考えたほうがいいでしょう。
休学制度があるかどうかは学校によって異なりますので、通っている専門学校に休学制度があるかどうか問い合わせて確認しておくようにしましょう。
誰でも自由に休学制度を利用できるわけではない
通っている専門学校に休学制度が設けられていたとしても、休学の申し出をすればどんな場合でもすぐに休学できるわけではありません。
まず担任などと面談をした上で校長の許可をもらい、学校に休学届を提出して受理されれば休学が認められたことになります。
「授業内容が学びたいことと合っていない」といった理由で休学を希望する場合、興味を持って授業を受けるよう担任などから説得される可能性も十分にあります。
また、休学している期間中は授業を受けず学習がストップしてしまうことになりますので、復学するタイミングについてもよく話し合っておく必要があります。
このように、休学の申し出は書類の手続きだけでなく、休学したい理由を伝えて了承を得る必要がある点についても理解しておく必要があります。
休学中の学費や諸費用はどうなる?
休学とは、通っていた専門学校に籍だけ残して通学しない期間ができることを意味します。
つまり、その学校の学生であることに変わりはありませんが、授業には出席しない期間ができるわけです。
この場合、休学中の学費や諸経費を支払うかどうかは学校ごとに規定が異なります。
学費の一部または教材費のみ納入が必要な学校もあれば、事務手数料などが発生する学校もります。
いずれにしても、休学している=学費がゼロで済む、とは限らないことを念頭に置くようにしましょう。
専門学校を中退することはできる?
専門学校に通っている学生が、課程を修了することなく途中で辞めることを中退(中途退学)といいます。
専門学校を中退する理由は人それぞれですが、主な理由としては次のものが挙げられます。
《専門学校を中退する主な理由》
・病気や怪我
・授業内容と学びたいことが一致しない
・学校での人間関係がうまくいかない
・学費の支払いなど経済的な事情
このようにやむを得ない事情がある場合、専門学校の中退手続きを行います。
中退を申し出て辞めることは可能
一度は入学を希望して入試を受け、合格した専門学校ですので、中退するのは相応の覚悟が必要になります。
しかし、やむを得ない事情で中退という方法を取らなくてはならないケースもあります。
その場合、中退を申し出して届を提出することによって、専門学校を中退することは可能です。
もちろん、「辞めます」と伝えてすぐに中退の手続きが完了するわけではなく、担任などと話し合いの場を持ち、どうしても仕方のない理由で中退する他ないと認められれば中退が決定します。
いったん中退してしまうと、中退を取り消して再び通うことはできなくなります。
中退するのであれば、親や担任、周囲の頼れる人などに相談し、よく考えてから決断することが大切です。
中退によるデメリットも理解しておくこと
専門学校を中退することにはデメリットがいくつかあります。
とくに影響が大きいデメリットとして、就職の際に学歴などの条件によって応募できる企業の選択肢が狭まってしまう可能性があります。
求人に応募した場合、面接選考では高い確率で「なぜ専門学校を中退したのですか」と聞かれるはずです。
仮に就職が決まったとしても、給料や待遇といった雇用条件で専門卒と比べて不利な扱いを受けることが考えられます。
しっかりと考えて中退という決断を下したとしても、必要以上に不利な扱いを受けずに済むよう伝え方を工夫する必要があります。
見方を変えれば、採用選考などの場で中退した理由を伝えられる自信がないのであれば、本当に中退という選択をしていいのかどうか、改めて考えてみたほうがいいでしょう。
中退するかどうかは周囲の人にも相談を
専門学校の中退は決して小さな決断ではありません。
将来の就職や働く上での待遇を含めて、のちのちまで多くの影響を与える重大な決断となります。
前に触れた休学の手続きができるのであれば、まずは休学してじっくりと考えてみるほうが無難です。
それでも中退したいと思うのであれば、周囲の信頼できる人に相談して客観的な意見を聞いておくようにしましょう。
後になって「あのときあわてて中退しないで、卒業だけはしておけばよかった」と思っても手遅れです。
もしかしたら、自分の中での思い込みや誤解によって中退するしかないと考えているのかもしれません。
人の意見も十分参考にしつつ、本当に中退という決断を下していいのかどうか、熟考しておくことが重要です。
専門学校を中退すると学費はどうなる?
専門学校を中退した場合、納入した学費はどうなるのでしょうか。
学費として納入する金額は、決して小さな額ではないはずです。
実際、中退するにあたって学費の一部でもいいので返金してほしいと考える人は多いようです。
そこで、中退した場合の学費の扱いについて一般的にどのようになるケースが多いのか理解しておきましょう。
すでに納入済みの学費は返金されないことが多い
専門学校を中退する場合、納入した学費や諸経費が返金されるのか気になるところです。
多くの専門学校では、学費や諸経費の半期分または1年分を前納することになります。
よって、中退を申し出た時点ですでに納入済みの学費や諸経費があるケースも十分に考えられます。
一般的に、すでに納入済みの学費は返金されないと考えたほうがいいでしょう。
ただし、今後通学しないことが分かっている期間の学費を新たに納入する必要はありません。
たとえば、前期中に中退が決まり、後期分の授業料をまだ納めていないのであれば、後期分は納入しなくてよいことになります。
つまり、「納入済みの学費は返金されない・未納入分は今後納入する必要がない」と考えるのが一般的です。
中退の場合の学費は専門学校ごとに規定が異なる
実際のところは、中退者の学費をどの範囲で返金するのか、あるいは全く返金しないのかは専門学校ごとに独自の規定があります。
学校によって一部を返金するケースもあるようですが、一度納入された学費は事情によらず一切返金しないことを原則としている学校もあります。
たとえば後期課程が始まって1ヶ月後に中退を申し出た場合、残りおよそ5ヶ月分の授業料などを返金してもらえるのではないか、と考える人は多いようです。
しかし、これは中退する学生側の論理ですので、手続き上は通っている学校の規定に従わざるを得ないケースがほとんどです。
基本的には、いったん納入した学費は返金されないことが多いため、よく確認しておいたほうがよいでしょう。
この記事のまとめ
多くの専門学校では、休学や中退に関する制度・規定が用意されています。
ただし、休学や中退は学費の問題だけでなく、将来の進路にも大きく影響を及ぼす重大な決断になり得ます。
できることなら休学や中退をすることなく学び続けられたほうがいいので、入学前に学びたい内容などをよく考え、入学後に後悔することのないように準備しておきましょう。
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