専門学校を辞めたくなったら休学はできる？ 中退・退学のときの学費は？

専門学校を休学することはできる？

専門学校で学ぶ内容が自分に合っていないと感じた場合、あるいは進路の変更を検討し始めた場合、いきなり中退するのではなく「休学」を検討する人も多いはずです。

しばらく時間をおいてじっくり考えてみたい、現状のまま通い続けるのは難しいので少し休みたいと感じるのは自然な考えです。

このようなとき、専門学校を休学することはできるのでしょうか。

休学制度がある専門学校が多い

休学は病気や怪我、海外留学を希望するなど特定の事情により、授業を受けない期間を取ることです。

学校によっては休学を認める制度があります。

専門学校において休学制度が整っている場合、学生は一定の期間だけ学業を中断することができます。

休学の具体的な条件や手続きは、各専門学校の規定によって異なります。

通常、休学を希望する場合は学校に申請をし、承認される必要があります。

休学期間や再入学手続きについても学校の方針によって異なるため、学校の担当者に相談し、詳細な情報を確認することが重要です。

なお、専門学校によっては休学制度が存在しない場合もあります。

その場合は休学を認めてもらうことはできません。

ですので、学校のカリキュラムや休学に関する規定を事前に確認することが重要です。

休学を検討する理由

専門学校を休学する理由は個人によって異なりますが、一般的に休学を選択する理由は以下のようなものです。

健康問題

病気やケガなど、学生が健康上の問題や病気に直面している場合、回復や治療に専念するため、一時的に学業を中断する必要があります。

個人的な事情

仕事との両立や経済的な問題、家庭の責任を担う必要がある場合、休学を選択することがあります。

特に、学生がすでに社会人で仕事や子育て、介護などと学業との両立が困難な場合があります。

専門的な経験や機会

インターンシップや留学など、専門的な経験を積むために、休学して実践的なスキルや業界でのつながりを築くために休学します。

進路の再検討

進学先やキャリアパスについて再考する必要がある場合、自己成長やキャリアの見直しを行うために、一時的に学業から離れることがあります。

誰でも自由に休学制度を利用できるわけではない

休学を希望する場合、単に手続きを行うだけでなく、学校の担当者と面談し、休学の理由や期間について説明し、校長などの関係者から許可を得る必要があります。

休学の申し出には、学校側がそれを認めるかどうかの審査が行われることもあります。

学校側は学生の意向や事情を考慮しつつ、休学の希望が適切かどうか、学業への影響や復学の可能性などを判断します。

授業内容の適合性に関しては、学校の担当者から説得を受ける場合もあるでしょう。

また、休学中は学習が停止し、復学するまでの期間をどのように過ごすかも重要な要素です。

休学の期間や復学のタイミングについても学校との間で合意を形成する必要があります。

休学のパターン

一時的な休学

一時的な休学は、ケガや病気などやむを得ない事情によって学生が一定期間だけ学校に在籍せずに休むことを意味します。

医師の診断書が必要だったり、復学の意志があったりすることを前提とするものが多く、半年（半期）程度を目安に設定されます。

一時的な休学にかかる費用は、通常、学校の規則や契約によって異なります。

一部の学校では、一時的な休学の場合は一部の学費を支払う必要がある場合があります。

長期休学

長期休学は、一時的な休学よりも長期間にわたる休学で、半年〜１年以上休学するパターンです。

学生が特別な状況や経済事情によって学校に在籍しない期間を必要とする場合に利用されます。

長期休学には、複雑な手続きや費用がかかることがあります。

休学中の学費や諸費用はかかる場合がある

休学中の学費や諸経費については、学校ごとに異なる規定があります。

一部の学校では、休学期間中も学費の一部を納入する必要がある場合があります。

これは、学生が休学期間中に学校のリソースやサービスを利用する機会があるため、それに見合った費用を支払う必要があるという考え方です。

また、教材費や事務手数料など、休学に関連して別途費用が発生する場合もあります。

休学する＝学費がゼロで済む、とは限らないことを念頭に置くようにしましょう。

中退と退学の違い

中退と退学は、学校や教育機関での学習を終了することを表す言葉ですが、その意味や使われる文脈によって異なる使われ方をします。

中退は、一般的には教育機関で学業を途中で中断し、正式な卒業要件を満たさずに学校を去ることを指します。

中退は自発的な理由である場合が多く、おもに学業上の困難、経済的な事情などがあげられます。

一方、退学は、学校や教育機関が学生を除籍し、学校での学習や教育プログラムを終了させることを指します。

退学は、主に学生が一定の要件を満たさない場合や、行動規範に違反した場合、成績不振などが原因です。

また、学生が自ら退学を選択する場合もありますが、これは中退とは異なり、学校側の承認が必要な場合が多いです。

このように、中退は個人の意思に基づく場合が一般的であり、退学は学校側の判断によって行われることが多いです。

専門学校を中退することはできる？

中退を検討する理由

専門学校を中退する場合、中退手続きを行う必要があります。

専門学校を中退する理由は人それぞれですが、主な理由としては次のものが挙げられます。

一般的には、以下のような手続きが行われますが、具体的な内容は学校の規定により異なる可能性があります。

書類を提出する

学校の指示に従って中退届や手続きの申請書など、指定された書類を学校に提出する必要があります。

続きの面談や相談

学校の担当者と面談し、中退理由や今後の進路について話し合う場合があります。

教材や学費の返還手続き

学校が提供した教材や納めた学費の一部について、返還手続きが必要な場合があります。

中退手続きを行うことで、学籍や在籍状況が正式に終了し、専門学校での学生生活が終わります。

進路の変更や休学とは異なり、中退した場合は再入学や復学することは一般的には難しいです。

中退を申し出て辞めることは可能

中退する場合は、重要な決断であるため、周囲のサポートや相談は非常に重要です。

中退は将来の進路やキャリアに影響を与える可能性があります。

自身の状況や将来の目標を冷静に考え、中退のメリットとデメリットをよく比較しましょう。

また親や担任、信頼できる人に相談し、自分の状況や悩みを共有することが大切です。

アドバイスや支援を受けることで、より良い判断ができるかもしれません。

中退を決意したとしても、中退手続きには学校の規定や期限が存在する場合があります。

学校の担当者と相談し、正確な情報を得るようにしましょう。

さらに、中退後の進路や次のステップについても考えておく必要があります。

新たな教育機関や職業訓練、就職先の選定など、進路の再計画を行いましょう。

中退によるデメリットも理解しておくこと

専門学校を中退することにはデメリットがいくつかあります。

就職活動への影響

中退した経歴は、一部の企業や採用担当者にとって懸念材料となる可能性があるため、適切な説明やアピールが求められるでしょう。

中退した理由について、説明するときには、自身の成長や学びの経験、進路変更のプロセスなど、ポジティブな側面や学びを強調するひつようがあります。

待遇や条件面への影響

中退者は専門卒よりも雇用条件で不利な扱いを受ける可能性があり、企業によっては学歴によって給与やポジションが決まる場合もあります。

専門学校中退の理由や中退後の経験・スキルを活かし、自身の強みや成果をアピールしましょう。

とくに、就職活動におけるデメリットは大きく、中退理由についての説明や扱いは、就職活動や採用選考において重要な要素となります。

中退した経緯や学びの経験を具体的に説明し、自身の成長や変化を示すエピソードを用意しましょう。

中退を乗り越えた経験から学んだことや進路への意欲を伝えることで、ポジティブな印象を与えることができます。

中退するかどうかは周囲の人にも相談を

専門学校の中退は将来にわたって大きな影響を与える可能性があります。

十分に考得たうえで、慎重に判断することが重要です。

できることなら、休学を利用して時間をかけて冷静に状況を判断することは有効です。

休学期間中に自分の将来や進路について深く考え、情報収集や相談を行うことで、より適切な判断ができるかもしれません。

また、信頼できる人々と相談し、客観的な意見を聞くことも重要です。

他者の経験やアドバイスを通じて、自分の視野を広げ、より良い決断ができるかもしれません。

最終的な決断は自身で行うべきですが、後悔を避けるためにもよく考え、将来に対する長期的な視野を持ちながら判断することが重要です。

自分自身の意見や状況をよく把握し、将来に向けて最良の選択をすることをおすすめします。

専門学校を中退すると学費はどうなる？

専門学校を中退した場合、納入した学費は返還されるのか気になる人も多いでしょう。

学費として納入する金額は大きいものであり、中退するにあたっては学費の一部でもいいので返還してほしいと考える人は少なくありません。

中退した場合の学費の扱いについて、一般的にはどのようなケースが多いのか理解しておきましょう。

すでに納入済みの学費は返金されないことが多い

一般的に、専門学校で納入済みの学費や諸経費は中退後に返金されることは少ないです。

学費や諸経費は、学校側が教育サービスや施設の提供に関わる経費として運用されています。

そのため、中退によってすでに提供されたサービスや施設利用の費用として処理されることが一般的です。

ただし、学校によっては一部の特殊なケースや特定の条件下で一部の学費が返金される場合もあります。

たとえば、特定の制度や奨学金の適用を受けていた場合や、学校の規定に基づき一部が返金される場合があります。

中退する前に学校の規定や契約内容をよく確認し、学校の担当者に直接相談し、具体的な返金条件や手続きについて確認することをおすすめします。

中退の場合の学費は専門学校ごとに規定が異なる

実際のところ、中退者の学費の返金に関しては専門学校ごとに独自の規定があります。

中退に伴う学費の返金範囲や条件は学校の方針や契約によって異なるため、学校の規定を確認することが重要です。

たとえば後期課程が始まって1ヶ月後に中退を申し出た場合、残りの授業料などを返金してもらえるのではないか、と考える人は多いようです。

しかし、これは中退する学生側の論理です。

手続き上は通っている学校の規定に従わざるを得ないケースがほとんどです。

基本的には、いったん納入した学費は返金されないことが多いため、よく確認しておいたほうがよいでしょう。

学校によっては中退に伴う学費の返金に関して柔軟な対応をしている場合もありますので、具体的には学校の担当者に相談することが大切です。

この記事のまとめ

休学や中退は学費の問題だけでなく、将来の進路やキャリアにも大きな影響を及ぼす重要な決断です。

休学や中退は一時的な解決策ではありますが、将来的なキャリアや学びの成果にも関係することを念頭に置いて慎重に判断することが重要です。

入学前から進路をじっくりと考え、後悔のない選択をするためにも準備を十分に行っておくことが大切です。