業界研究の項目は？ 何を調べるべき？

どのような業界があるか

業界研究は、できるだけ多くの情報を幅広く集めることから始めましょう。

最初から特定の業界に絞り過ぎたり、消費者としてなじみのある業界に偏ったりすると、全く知らないまま見過ごしてしまう業界が出てくる可能性があるからです。

日本国内にある産業を大きく分けると、次の8種類に分類することができます。

・メーカー
・商社
・小売
・金融
・サービス
・ソフトウエア・通信
・マスコミ
・官公庁・公社・団体

これらの業界をさらに細かく分類することもできます。たとえば「メーカー」の中には食品、建設、鉄鋼、電気機器、自動車などの業界があります。

あるいは、「金融」の中には銀行、証券、クレジット、信販、保険などの業界があります。

この段階では1つ1つの業界にどのような企業があるのか、詳しく調べる必要はありません。

それよりも、業界地図の全体像を眺め、世の中にどのような仕事があるのか横断的に見ておくことのほうが大切です。

そして、3〜5つ程度までに絞って、関心のある業界をピックアップしてみましょう。「何となく気になる」といった程度の関心でも問題ありません。

ここでピックアップした各業界について、さらに深掘りして調べていくのが次の段階になります。

業界の規模、景気動向、将来性

次に、ピックアップした業界の「市場規模」について調べてみましょう。市場規模とは、各業界の市場で商取引が行われる見込みの総額を指します。

「通信業界 市場規模」といったように「業界＋市場規模」で検索すると、インターネットでも調べることができます。

注意しておきたいのは、市場規模が大きい＝有望な業界、規模が小さい＝期待できそうにない業界とは限らない点です。

社会人としての生活は何十年も続きますので、たとえ現状では好調な業界でも、動向や将来性を予測するために役立つ情報を得ておくことは大切です。

反対に、一見すると不調に思える業界であっても、将来を見すえた対策を講じていることは十分にあり得ます。

そこで「景気動向」や「将来性」をリサーチすることが重要になってきます。

たとえば建設業界や住宅業界においては、東日本大震災で得た教訓から防災対策に注力するケースが増えています。

さらに、少子高齢化を受けて国内需要の頭打ちを見越し、積極的に海外進出を図る企業が増加する傾向があります。

こうした情報から、建設業界や住宅業界は現状の景気動向は決して楽観視できないものの、将来を見すえて今から策を講じている業界であることが見えてくるのです。

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業界を構成する企業

各業界の動向が分かってきたら、それぞれの業界にどのような企業があるかを調べていきましょう。

企業名を広く知られているような大企業や有名企業から、中小企業やベンチャー企業まで、さまざまな規模の会社があります。

就職活動では大企業に注目が集まりやすい傾向がありますが、中小企業にも優良企業はありますので、できるだけ多くの企業の情報を集めるようにしましょう。

さらに、それぞれの企業のホームページを閲覧し、「企業情報」などのページで経営理念、社風、主力商品、資本金、株式公開、売上、営業利益、従業員数、会社沿革といった基本情報をリサーチしていきます。

業界としての将来性だけでなく、自分がその業界・企業で働くと仮定した場合、10年、20年後のキャリアを描けるかどうかも重要なポイントです。

キャリアパスはどうか、給与が上がっていく見込みはあるか、長く働ける会社であるか、といったことは、入社してみないと分からない部分ももちろんありますが、事前に集められる情報は集めておくべきでしょう。

この記事のまとめ

業界研究は、業界地図を俯瞰する大きな項目から、業界別、企業別へと、段階的に小さな項目へと移行しながらリサーチしていくのがコツです。

業界の動向や将来性、企業ごとの理念や社風といった情報は、就職活動を進める中で志望動機を考える際の大きな柱となるのです。