ボディーガードの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「ボディーガード」とは
公的機関や民間企業で、身辺警護や要人警護などの警備業務に携わる人のこと。
ボディガードは、「身辺警護」や「要人警護」などの警備業務に携わる人のことをいいます。
ボディガードの警護対象者となるのは、海外の著名人やロイヤルファミリー、企業要人、政府関係者などさまざまです。
ボディーガードになるために特別な勉強をする必要はありませんが、公的機関で働きたいのであれば、警察官や皇宮護衛官の採用試験を受けて警護を行う部門に配属されること、民間の警備会社であれば、各社の採用試験を受験して採用されることが必要です。
民間の場合、警備会社へ就職できたとしても「警備員」として、施設の見回り業務だけを担当する場合もあります。
重要な警護をするボディーガードになりたいのであれば、しっかりと訓練を受けてスキルを身につけていける環境を探し、経験を積んでいくことが重要だといえるでしょう。
「ボディーガード」の仕事紹介
ボディーガードの仕事内容
VIPなどの警護対象者を危険から守る
ボディーガードとは、海外の著名人やロイヤルファミリー、企業要人、政府関係者などの警護業務に携わる人のことをいいます。
業務中は警護対象者の身体・生命はもちろん、その人たちの生活や財産などまで含めて守ります。
日本国内においては、身辺警備は「警備業法」という法律に基づいて行うことが求められ、各都道府県の公安委員会から認定を受けた民間の法人や個人が、ビジネスとしてボディーガードの仕事をしています。
また、公的機関では、警視庁に所属する「SP（セキュリティポリス）」や皇族をお護りする「皇宮護衛官」などが警護の仕事をしています。
民間でボディガードをしている人はあまり多くない
日本では、一般の人が日常的にボディーガードを利用するケースはほとんどありません。
そのため、実際には警備業を営む会社に勤めたとしても、施設警備や私邸警備などの仕事を行っているボディーガードがほとんどです。
実力をつけることでVIPなどの重要な警護を任されるようになったり、フリーランスになってお客さまと直接契約を結んだりして活躍する人もいます。
ボディーガードになるには
公的機関では警察や皇宮護衛本部などで警護の仕事がある
ボディーガードは、公的機関に所属して「警察官」や「皇宮護衛官」として働く人と、民間の警備会社などに勤めている人に分けられます。
公的機関で働きたいのであれば、公務員試験を受けて警察官や皇宮護衛官を目指すことが第一です。
ただし、それらの全員が警護業務を担当しているわけではなく、採用後に実務経験を積むなかで適性を認められ、警護関連の部門に配属されなくてはなりません。
警察の場合、警視庁の警備部警護課に要人のボディガードを務める「SP（セキュリティ・ポリス）」が配置されています。
皇宮警察本部の場合、組織内に天皇皇后両陛下や皇族各殿下の身辺の安全を確保する「護衛部門」があります。
公務員試験は、さまざまな区分で試験が実施されており、それぞれ応募するための学歴要件などが異なります。
事前にどのような組織で働きたいかを考えて、採用試験の情報を調べましょう。
民間への就職を目指す場合
民間の警備会社では、各社が独自に採用試験を行っています。
会社によって業務内容には違いがあり、なかには身体警護ではなく施設警備のみを手掛けているところもあります。
通常、本来のボディガードには非常に高度な警護技術が求められ、初心者が簡単にできるようなものではありません。
身辺警護や要人警護の専門的な訓練を受けるために、海外へ渡る人もいます。
なお、十分な経験を積んだボディガードは、独立して自分で会社を立ち上げて警備・警護の仕事をしている人もいます。
ボディーガードの学校・学費
専門的な訓練が受けられるスクールに通う道も
ボディーガードになるために、特別な学歴は必要ありません。
警察などの公的機関では、確かな訓練や教育を経て護衛の仕事に就くため、採用試験を受ける時点では特別なスキルは必要とされません。
ただし、強い精神力を身につけ、基礎体力は高めておくべきでしょう。
日本ではボディガードという職業がそこまで一般的なものでなく、関連する知識・技術を学べる場が限られています。
ただ、ボディーガードやSP経験のある講師が開くスクールも登場しているため、そうした場を活用するのもよいかもしれません。
もっと本格的にボディーガードの訓練を積むには、海外の養成スクールに通う方法もあります。
ボディーガードの資格・試験の難易度
就職の時点では資格が求められないことが多い
警備業を営むには、各地域の警察署に認定申請を出して認定を受ける必要がありますが、ボディーガードとして働くために必要となる資格はありません。
ただし、ボディーガードは警護車両の運転をすることがあるため、自動車運転免許は実質的に必須といえます。
可能であれば武道や英会話などの語学力を示せる資格があると、就職の際に評価される可能性があります。
なお、ボディーガードとして経験を積んだ人が取得を目指す資格には「警備員指導教育責任者」があります。
こちらは警備業法に基づく国家資格で、「1号」「2号」「3号」「4号」の4つの区分に分かれており、このうち「4号」が身辺警護業務に該当します。
警備員指導教育責任者を取得するとボディーガードの指導・教育を行えるため、独立や、管理職を目指す人が取得する人には有利でしょう。
ただし、取得のためには一定期間以上の実務経験を積んで、警備員指導教育責任者講習を受講・修了する必要があります。
ボディーガードの給料・年収
公的機関では公務員としての収入・待遇が得られる
ボディーガードの給料・年収は、個々の経験や勤務先によって大きく異なっています。
警察などの公的機関で公務員として働く場合には「俸給表」に沿った金額が支給されます。
基本的には年齢が上がって勤続年数が長くなるほど収入も増えていきますが、個々の昇進度合いによっても明確な差が出ます。
なお、総務省の「地方公務員給与実態調査結果の概要」によると、警察官の平均年収は約700万円ほどと想定されます。
福利厚生も公務員として定められているものが適用され、各種手当や独身寮・社宅制度、警察官ならではの保険など、充実した待遇が用意されています。
民間企業は勤務先による差が大きい
民間を含めたボディーガードの平均年収は、400万円から800万円程度といわれています。
身体を張った、ときに危険をともなう職務に就くため、一般的な会社員よりはやや高めの水準となっています。
民間企業では勤務先による収入差が出やすく、難易度の高い業務を手掛けるボディーガードほど収入は高くなりやすいです。
福利厚生も企業によってまちまちなので、各社の情報をよく確認しておくことをおすすめします。
なお、海外の一流ボディーガードは年収数千万円という高収入を得ている人もいるといわれますが、日本でそこまで稼げる人はほぼいないと考えておいたほうがよいでしょう。
ボディーガードの現状と将来性・今後の見通し
本当に力のあるボディーガードを目指すのは簡単ではない
警護のプロであるボディーガードは、古くから必要とされ続けてきた職業です。
日本では特殊な仕事と思われがちですが、「SP」としてVIPの警護を行う警察官など、日常の見えないところで活躍しているボディーガードもたくさんいます。
民間でも活躍の場はありますが、本当にしっかりと警護に関する知識・技術を身につけて現場に出ている人は、決して多くないといわれています。
実際にはそこまで専門性を求められない警備業務だけを行っている人もいるのが実情です。
国内ではボディーガードの養成機関が限られているため、世界的に活躍するプロのボディーガードを目指したいのであれば、海外で訓練を受けることも検討してもよいかもしれません。
まずはボディーガードとしてどのような仕事がしたいのか、きちんと考えていくことが大切といえるでしょう。
ボディーガードの就職先・活躍の場
公務員になるか、民間の警備会社に就職
ボディーガードになるための方法は、大きく分けて2つです。
ひとつは、公務員試験を受けて「警察官」や「皇宮警護官」になることです。
採用後、配属された現場で経験を積み、選抜試験を受けて適性が認められていくと、「SP」（警察の場合）といった専門性の高い警護業務に従事できるチャンスが得られます。
もうひとつは、民間の警備会社に就職し、各社が展開する事業・サービスの中で、ボディーガードの仕事をすることです。
警備会社といってもさまざまで、身体警護というよりは施設やイベントなどの警備業務中心に手掛けているところもあるため、よく調べておいたほうがよいでしょう。
なお、本格的な警護業務には専門的なスキルが必要とされるため、初心者がすぐボディーガードになれるわけではありません。
とくに民間へ就職する場合は、各社の教育・研修体制についても確認しておくことをおすすめします。
ボディーガードの1日
依頼内容や警備対象によって動きは変わる
ボディーガードの1日の流れは、毎回の依頼内容や警備する対象によってまったく異なるものとなります。
なお、ボディーガードの仕事では「守秘義務」があるため、どのような場所でどのような仕事をしているか、具体的には明かされていません。
ボディーガード自身も、前日や当日まで詳しい仕事内容が明かされないこともあり、急な依頼が舞い込んできた場合には突発的に対応します。
依頼内容によっては早朝や深夜にも仕事をしたり、休憩や食事を落ち着いてとることができない日もあり、さまざまな面でハードな仕事といえるでしょう。
ボディーガードのやりがい、楽しさ
依頼主の要望に応えることができたとき
ボディーガードのやりがいは、自分のスキルによって大切な人を守ったり、社会の安全につながったりする仕事ができることです。
依頼主の要望に対し、きちんと応えることができ、無事に任務を終了したときに達成感を味わえます。
体力的にも精神的にもハードな仕事ではありますが、クライアントから「助かった」「安心できた」などと言われると、大きなやりがいを感じます。
また、ボディガードは海外の著名人や政府要人、王族といったさまざまな重要人物と出会う機会が多いです。
一般人の生活ではなかなか経験できない仕事ができることも、やりがいにつながるといえるでしょう。
ボディーガードのつらいこと、大変なこと
常に神経を張り詰めていなくてはならない仕事
常に神経を張り詰めていなくてはならない仕事
ボディーガードに向いている人・適性
体を張ることをいとわず、使命感や責任感のある人
ボディーガードに向いているのは、何よりも「人を警護する」というボディーガードの役割に対して情熱を注げる人、そして責任感のある人です。
「人を守る」というのは集中力が必要とされる大変な仕事ですし、場合によっては危険をともないます。
軽い気持ちでやれる仕事ではないため、ボディガードとして本当にやる気があるか、覚悟を決められるかどうかは、この仕事を続けるうえで非常に大切な要素です。
また、ボディガードは日常的に身体を鍛えたり、武道の訓練を行ったりする必要があります。
部屋にこもっているのが好きな人よりも、外に出て積極的に身体を動かすのが好きな人のほうが向いているといえるでしょう。
ボディーガード志望動機・目指すきっかけ
「憧れ」から目指す人が多い
ボディーガードは、一般の人たちにとっては、普段の生活で目にすることがほとんどない存在でしょう。
どちらかといえば、テレビドラマや映画などでボディーガードの活躍ぶりを目にし、「カッコイイ！」と憧れの気持ちが出てきて、自分もそうなりたいと思う人が多いようです。
学生時代から武道などをやっている人が、そこで身につけた体力や体の大きさ、技術を生かしたい、体を張って人の役に立ちたいなどの思いを持ち、ボディーガードを目指すこともあります。
公的機関のボディーガードを目指す場合は、採用試験や昇進試験の際に、志望動機を強く問われることがほとんどです。
自分なりの強い意思を明確にしておきましょう。
ボディーガードの雇用形態・働き方
公的機関では公務員、民間警備会社では正社員やアルバイトなど
警察組織などの公的機関に所属して警護やボディーガードの仕事をする場合には、「公務員」の身分となります。
所属組織によって勤務体系などには違いがありますが、公務員としてのさまざまな待遇が適用されます。
一方、民間の警備会社に所属する場合には、各社の従業員として働きます。
雇用形態は「正社員」が中心です。
ただし、未経験からのスタートで、身辺警護のしっかりとしたスキルが身につくまでは「契約社員」や「アルバイト」として簡単な警備業務を任されることもあります。
ボディーガードの勤務時間・休日・生活
勤務先によっては不規則な勤務体系になる
ボディーガードは、勤務先の体制や仕事の内容によって勤務時間や休日が異なる場合が多いです。
比較的規則正しい勤務時間で働ける職場もありますが、日中だけではなく、夜間や早朝の警護を依頼されることもあり得ます。
一般的なオフィスワーカーのように、毎日決まった時間で働くといったことはあまり多くありません。
ときには24時間ほぼ働き通しになることや、大きな仕事があるときには何日も自宅に帰れない可能性も頭に置いておく必要があるでしょう。
休日も、警護の依頼内容に左右されてしまうため、どうしても不規則な生活になりやすい職業です。
ボディーガードの求人・就職状況・需要
一定数の需要はあるが、厳しい道のりになる
警察などの公的機関においては、皇族や政府要人、海外VIP、公的機関幹部といった人々の身辺警護や要人警護を行うために、常に一定のボディーガードが確保されています。
必ずしもボディーガードの仕事に就けるとは限りませんが、まずは各機関に入り、努力と熱意を示していくことで、希望の部門に配属される可能性は十分にあります。
公務員のボディーガードは教育体制や訓練がしっかりとなされており、雇用も安定していることが特徴です。
一方、民間の警備会社の場合、各社で求人が出る時期や仕事内容には差があります。
比較的簡単な警備の仕事しかできない可能性もあるため、仕事内容をよく確認して応募することをおすすめします。
ボディーガードの転職状況・未経験採用
未経験からでも働ける場を見つけることは可能
ボディガードといってもさまざまな勤務先がありますが、民間の警備会社では転職希望者を積極的に採用するところも多いです。
「未経験者可」という求人もありますが、研修中はあまり高額な収入は望めません。
他の警備会社からの転職や「元警察官」や「元自衛官」など、関連する一定のスキルを持つ人の転職は、比較的スムーズです。
どの会社でも未経験者よりは即活躍できる経験者を求めているため、生かせるスキルや前職の経験があれば、どんどんアピールしましょう。
警察など公的機関への転職も実現可能性はありますが、各採用試験には年齢制限が設けられているため、注意が必要です。
