新卒、中途、障がい者採用の枠
新聞社の就職試験は毎年行われています。
新卒採用に加えて中途採用を行っているところが多く、大手の新聞社では障がい者採用の枠を設けているところもあるようです。
全国紙の場合、採用後に全国各地の支局に配属され、担当する仕事に合わせて全国各地や海外の支局へと転勤することになります。
職種ごとの採用
採用の際には、新聞紙の制作そのものに携わる「編集(記者、写真、校閲など)」と、その他の一般業務を担う「業務(営業、経理、広報など)」に分けて採用するのが一般的です。
最近では電子版の新聞もあるので、アプリやニュースサイトの管理や開発を担当する「技術」の採用に力を入れている新聞社もあります。
就職試験の際に職種ごとの志望動機や適性をチェックし、職種ごとの採用や育成ができる体制をとっているため、どの職種に応募するかを熟考して受験することが重要です。
新聞記者は狭き門
昔に比べると、新聞社の正社員の数は減ってきています。
近年ではインターネットを使ってニュースをチェックする人が急増しており、新聞紙の発行部数は年々減っているという状況があることからも、今後社員の採用を大幅に増やす可能性は高くはないと考えておいたほうがよいでしょう。
それでは、最近の採用人数はどれくらいなのでしょうか。
まずは、日本において「五大全国紙」と呼ばれている朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、日本経済新聞の採用人数ですが、全職種合わせて例年50人〜100人ほどとなっています。
一方、全国各地にある地方の新聞社の場合、全職種合わせて10人に満たないことも珍しくありません。
とくに人気のある職種はやはり新聞記者であり、就職試験の倍率も非常に高くなっています。
「新聞記者になりたい」という強い希望がある人は全国紙に加えて全国各地の新聞社を受験してチャンスを増やすことも視野にいれるとよいでしょう。
新聞社の就職倍率は高いため、事前準備が大切になりますが、新卒の場合はキャリアチケットというサービスを利用することで、自己PRの作成や新聞社の面接対策をしてもらうことができます。
キャリアチケットは「累計6万人以上が利用し、内定率80%」、「最短3日で内定を獲得できる」など、利用するメリットが多いため、うまく活用しましょう。