臨床心理士の働き方の種類・雇用形態

臨床心理士の雇用形態

     

臨床心理士の活躍フィールドは医療領域、福祉領域、教育領域、産業領域などさまざまです。

いずれの領域でも、働き方は大きく「常勤」と「非常勤」のどちらかに分かれます。

常勤の場合は週5日、1日8時間程度の勤務で、いわゆるフルタイムとして働きます。

給料は月給としてもらうのが一般的です。

企業に勤める場合は、「正社員」もしくは「職員」といった名称で雇用形態を結ぶこともあります。

企業ではなく、地方公務員の心理職として採用されることもあります。

一方、非常勤の場合は週に2〜3日程度、または1日に数時間程度の勤務となります。

給料は固定給や月給制ではなく、時給もしくは日給として給料をもらいます。

非常勤は、いわゆるパートタイムやアルバイトなどの働き方となります。

              

正社員の臨床心理士

                     

この業界は、正社員の求人が少ないことで知られています。

臨床心理士の有資格者であっても、必ずしも常勤(正社員)として採用されるとは限りません。

それでは正社員を目指す場合、どのような職場で求人があるのでしょうか。

まず、医療領域では総合病院の精神科や心療内科、メンタルクリニックなどのスタッフとしての採用があります。

福祉領域では、児童相談所、療育施設、福祉施設などがあります。

これらの施設では公務員として「指導員」や「心理判定員」という肩書きで働くことが多いようです。

教育領域では学校や教育センターが、産業領域では一般企業の健康管理室やメンタルヘルスの専門機関があります。

ただし、こうした施設では週2日か3日程度の勤務になることが多く、正社員としての採用は多くはありません。

派遣の臨床心理士

                     

臨床心理士のなかには派遣社員として働く人もいます。

他職種の一般的な派遣と同様に、派遣会社に登録をすることで働くことができます。

しかし、その場合に「臨床心理士」という職種で募集されているとは限りません。

心理カウンセラー」や「相談員」といった名称のほうが一般的となっているようです。

医療業界に特化した派遣会社もあり、そこでは臨床心理士を積極的に求めることがあるので、気になる人は探してみましょう。

給与面や待遇面が充実しているのは常勤ですが、どうしても仕事が見つからない場合には、派遣で経験を積む道を模索してもよいかもしれません。

ただし注意しておきたいのは、派遣社員とはいっても、基本的に臨床心理師の資格が求められるということです。

この仕事は心理学の専門知識が問われるため、定められた大学院で学び、専門的な知識やカウンセリングスキルを身につけている必要があります。

アルバイト・パートの臨床心理士

                     

臨床心理士は、全体として正社員や正職員の求人が多くありません。

そのため、アルバイトやパートなど非常勤で働く人も非常に多いことが特徴です。

大学院まで進んで臨床心理士の資格を持っていても、常勤で勤務できる職場が見つからず、非常勤として複数の仕事を掛け持ちしている人も珍しくありません。

臨床心理士の場合、非常勤とはいっても、有資格者として専門性が必要とされる責任ある仕事を任されることが多いです。

児童福祉施設、役所、就業支援センター、病院、学校など、多岐にわたる場所で臨床心理士の募集があります。

仕事内容は心理検査や心理療法、心理相談業務が主となりますが、場合によっては事務作業などまで任されることもあるようです。

経験を積めば少ない常勤募集の枠でも優遇されるケースが増えてきます。

若いうちは非常勤でさまざまなケースに触れて経験を積み、キャリアアップを目指す人も多いようです。

副業の臨床心理士

                     

臨床心理士を本業ではなく、副業として働くことも可能なのでしょうか。

これに関しては、アルバイトなどの求人を上手く利用すれば、休みの日や空いている時間などに臨床心理士として副業をすることが可能です。

ただし公務員のように副業禁止の職業もあるので、自分の雇用契約を事前にしっかり確認しておきましょう。

また、各都道府県には「臨床心理士会」という組織があります。

そこに臨床心理士として所属すると、災害時などの際に地方自治体と連携して、現地へ臨床心理士が派遣されることがあるようです。

大きな災害時には被災者の心のケアなどが求められますが、そこでも臨床心理士が力を発揮することができます。

「せっかく臨床心理士の資格を取得したのだから何かに役立てたい」という人は、さまざまな生かし方を探ってみるとよいでしょう。

独立開業する臨床心理士

                      

臨床心理士のなかには、自分のクリニックや相談室を開業する人もいます。

ただし、臨床心理士の資格を取得して、すぐに独立する人はあまり多くありません。

経験が浅いうちに無理に開業してしまうと、心の問題を抱えたクライエントに対してきちんとしたサポートができないからです。

周囲からの信頼を失えば経営も厳しくなってしまうので、入念な準備が必要です。

独立開業を考えるのであれば、まずは現場で働いて自分の得意分野を作り、それを強みにして専門性、信頼性を高めることが大切です。

積極的に学会や研究会などに参加し、人脈づくりも必要になってきます。

それまでに多数の臨床心理実績があれば、クライエントを紹介してもらえる機会も増えていくでしょう。

「臨床心理士」という職業は、次第に世間でも知られるようになってきましたが、それでもまだ独立開業している人はあまり多くありません。

カウンセリングルームを設立する人やセミナー講師や執筆活動などを行う人などもいますが、経営モデルが確立していないのが現状です。

一般的には資格取得後、独立までには最低でも10年ほどかけている人が多いようです。

長期的なプランを立てて自ら道を切り開いていく気概が求められます。