パイロットの勤務先・活躍の場

  
パイロットの勤務先として代表的なのは航空会社です。

また、さまざまな航空活動を行っている民間企業や、空からの報道写真を撮影する大手新聞社もまれに自社のパイロットを募集しています。

さらに、民間企業ではなく、警察や消防・海上保安庁・自衛隊(航空・陸上)の航空要員として働くパイロットもいます。

この記事では、パイロットの勤務先・活躍の場について解説します。

航空会社

パイロットの就職先で最も代表的な存在といえるのは、航空会社ではないでしょうか。

日本人であれば誰もが名前を聞いたことがあるJALやANAのような大手航空会社以外にも、LCCと呼ばれる格安航空会社など、さまざまな企業があります。

このような航空会社で働くパイロットは「エアラインパイロット」と呼ばれています。

大型の旅客機を操縦して国内線だけではなく国際線も操り、世界中のさまざまな場所を飛び回れるエアラインパイロットは、いつの時代も安定した人気を誇る職業です。

これまで、航空大学校卒業生以外がエアラインパイロットになるためには、各航空会社の「自社養成パイロット」採用試験を受け、数年間の訓練で副操縦士を目指す方法が一般的でした。

しかし、近年ではコストダウンを図るため、自費でライセンスを取得した人を積極的に採用するケースも増えてきています。

パイロットの仕事内容

官公庁

民間企業ではなく、警察や消防、海上保安庁、自衛隊(航空・陸上)の航空要員として働くパイロットもいます。

普段はなかなか活躍を目にする機会もありませんが、事件や事故・災害などが起きた時に陸路では困難な現場に迅速に駆け付けるのが最大の強みで、私たちの生活を守るうえで大きな役割をはたしています。

ただし、パイロットになるための身長や視力などの身体条件には厳しい基準があるので、自分がその基準にあてまはるかどうかをよく確認してからこの道を目指したほうがよいでしょう。

警察・消防・海上保安庁

警察や消防などでパイロットを採用する際には、すでに航空会社などで経験を積み、必要なライセンスをもつ経験者を対象とした採用を行うのが一般的です。

自衛隊

自衛隊だけは「航空学生」を採用して内部での養成を行っています。

自衛隊の採用は大卒者だけではなく高卒者も対象となるので、多くの人にチャレンジの機会があるのも特徴です。

使用事業会社

航空会社が行っている定期航空運送事業(エアライン)以外にも、さまざまな航空活動を行っている民間企業があります。

たとえば、少人数の観光客をターゲットにした遊覧飛行やチャーター飛行。

それから物資輸送や測量飛行・報道取材・農薬散布など、物流や情報発信、あるいは農業などのさまざまな事業活動において、軽飛行機やヘリコプターなどの小型機が活用されているのです。

このような小型機を運航しているのがいわゆる使用事業会社で、ジェネラル・アビエーション(通称:ジェネアビ)と呼ばれることもあります。

航空会社や官公庁と違い、さまざまな利用用途があるため、パイロットにも多彩な能力が求められます。

近年は、団塊世代のパイロットが大量に定年退職しているため、大手では定期的な採用を行っている場合もあります。

空からの報道写真を撮影する大手新聞社も、まれに自社のパイロットを募集しています。

パイロットの勤務先・活躍の場のまとめ

パイロットの勤務先として代表的なのは航空会社です。

各航空会社の「自社養成パイロット」採用試験を受けるのが一般的でしたが、近年では、自費でライセンスを取得した人を積極的に採用するケースも増えてきています。

公官庁である、警察や消防、海上保安庁、自衛隊(航空・陸上)の航空要員として働くパイロットもいます。

こちらは、すでに航空会社などで経験を積み、必要なライセンスをもっている経験者を対象とした採用を行うのが一般的です。

また、少人数の観光客をターゲットにした遊覧飛行やチャーター飛行を行う民間企業もあります。