日本語教師とは

この章では、日本語教師の仕事について、具体的な仕事内容を含めて解説します。

日本語教師は日本文化を伝える仕事

日本語教師とは、その名の通り日本語を教える仕事をする人。

ただし、日本語をただ教えるだけではなく、日本の文化や価値観などを併せて教えることになります。

教える対象や働く場所としては以下のような例が挙げられます。

いずれにしても、日本語を通じて「日本の文化」を伝えていくことが仕事になります。
日本語教師の勤務先と仕事内容の違い

日本語教師に具体的な仕事内容

日本語教師の仕事内容を具体的に見てみましょう。

主な仕事は、生徒に合わせた授業カリキュラムを組むコースデザインと授業。

授業は集団指導のこともあれば1対1の個別指導まで、学校によって様々です。

学校行事や副教材の作成なども日本語教師の仕事です。

日本語教師になるには？3つの方法と費用

絶対に必要とされる資格や免許はない

現状では、日本語教師になるには決まった資格はありません。

国内の日本語学校やスクールで留学生に教えたり、海外で現地の子どもたちに教えるなど、日本語教師の活躍の場は国内外にあります。

日本語教師は海外での需要も大きく、そこまで特別なスキルを持っていなくても、「日本人」というだけで日本語教師として採用されることもあるようです。

日本でボランティアとして活躍する場合も、とく日本語を教えるための必須資格はありません。

しかし、実際には何の専門知識やスキルを持っていない人が、日本語教師として活躍するのは難しいところがあります。

日本語教育の専門知識やスキルは必要

一般的に、日本語学校・スクールなどで採用される条件として、以下の3種類があります。

それぞれについて、概要と費用を紹介します。

日本語能力検定試験の難易度・合格率

大学・大学院で日本語教育を専攻する

日本語教師になるために、絶対に通わなくてはならない学校はありません。

ただし、特定の学校を出ていることで、就職の際に有利になったり、仕事で身につけた知識が役立ったりすることがあります。

大学によってカリキュラムが異なり、なかには実地で指導する経験があまり積めないこともあるようです。

そういった場合は、学生時代に積極的に日本語教師のボランティア活動をして教育経験をつけておくとよいでしょう。

学校によって学費は異なりますが、私立大学であれば卒業まで学費は400万円程度とされています。

そのほか、海外研修に行く場合などは別途費用がかかってくるでしょう。

また、大学を卒業後、さらに大学院へ進んで日本語の研究を進めていく道も考えられます。

民間の日本語学校では大学院までの学歴が求められることはほぼありませんが、大学の留学生に教えたいのであれば、専門領域が日本語教育や日本語学、言語学であることや、大学院修士課程以上を修了していることが条件に掲げられることも多いです。

大学院修了後の進路としては、大学の留学生センター、国際交流センター、インターナショナルスクール、また海外の大学や日本語学校なども選択肢に入ってきます。

日本語教師養成講座420時間コースを修了する

民間の日本語学校やスクールでは、応募条件に「日本語教師養成講座420時間修了」と提示されることが多々あります。

このコースでは、日本語の知識や教え方の基礎的なことを学びます。

会社員や主婦など幅広い年齢層人たちが学んでおり、通学制だけでなく、Webやテキストを利用して自宅で学べる通信制の講座も用意されています。

なかにはこのコースを修了した後、本格的に専門分野を研究するために大学に進学する人もいます。

一方、日本語教師としてもうひとつの採用条件になることが多い「日本語教育能力検定試験への合格」と「日本語教師養成講座の受講」のどちらの道を選ぶか悩む人も多いようです。

両者の違いとしては、日本語教育能力検定試験の勉強は、あくまでも「ペーパーテストに合格するため」のものになりますが、日本語教師養成講座では、実技も含めて実際の教え方をみっちりと学んでいくことになります。

そのため、養成講座を修了するほうが、教師としてのスキルが備わっていると判断されることが多いようです。

もちろん、養成講座を修了して、さらに日本語教育能力検定試験に合格することで、さらに大きなアピール材料となるでしょう。

学ぶ期間と学費は？

日本語教師を養成する講座を置くスクールには、夜間コースや平日コース、週末コース、短期2～3ヶ月間集中の全日コースなどがあり、各人のライフスタイルに合わせて選択できることが多くなっています。

受講期間は、集中コース以外はたいてい6カ月から1年半ぐらいはかかります。

入学時期は、年に4回くらいに設定されていることが多く、自分が学びたいと思ったタイミングで勉強をスタートしやすいです。

受講費用は総額50万円から60万円ぐらいはかかりますが、安いところでは15万円ぐらいのところもあるようです。

ただし、こうしたスクールは早期申込割引など期間限定の割引サービスを展開することもよくあり、そうしたものをうまく利用すれば、もっと安く受講できるでしょう。

また、教育訓練給付金制度の対象者であれば、最大10万円が戻ってきます。

なお、受講を検討するコースが日本語教師の420時間コースに認められているかどうか、一部の養成講座では一度受けた授業を再度受講する場合や、授業の振替をする場合などに別途料金が発生するため、事前に確認しておくとよいでしょう。

日本語教育能力検定試験に合格する

「日本語教育能力検定試験」は、「財団法人日本国際教育支援協会」が年に1度実施して、「社団法人日本語教育学会」が認定する検定試験です。

日本語に関する知識や日本語教育に関する知識を問う問題が幅広く出題されます。

この検定試験に合格すると、民間の日本語学校やスクールに採用される可能性が高まるため、日本語教師になるための目標として頑張っている人が多いようです。

日本語教育能力検定試験は独学でも資格取得が可能で、独学で合格した人も実際にいます。

資格試験自体の受験料が10,800円であり、それに願書や市販のテキストなどを購入しても、先に挙げた2通りの方法に比べて、非常に安い費用で合格を実現できます。

もし完全な独学が不安であれば、民間スクールの資格試験対策講座を活用して合格を目指せます。

ピンポイントで学ぶ講座であれば、数万円程度で受講することが可能です。

ただし、この検定試験に合格したからといって、必ず日本語教師として就職できるわけではありません。

検定試験は、あくまでも現時点で日本語教育に関する基礎的な知識があることを示せますが、より実践力を身につけるために、420時間の日本語教師養成講座もあわせて受講し、就職を目指していく人が多いです。

国内の日本語学校では、日本語教育能力検定試験の合格者よりも、日本語教師養成講座の修了生のほうを優先的に採用する傾向があるとされています。

日本語教育能力検定試験の難易度・合格率

日本語教師になるための通信講座

日本語教師を目指す人向けの講座は、その多くが通学制となっていますが、なかには通信講座で学べるものもあります。

通信講座を使えば、時間や地域などの問題で通学することが困難な人でも日本語教師になるための勉強ができるといったメリットがあります。

また、学費は通学制の講座より安い（10万円前後など、通学制の5分の1程度が一般的）場合が多いため、自分のペースで手軽に勉強をスタートしたいと考える人が、通信講座を利用することが多いようです。

なお、日本語教師養成の通信講座は「420時間コース」として認定されているものと、そうでないものがあります。

普段はテキストやCD、インターネットなどを利用して自宅で学びますが、420時間コースに認定されているものでも実技の授業は通学が必要になってきます。

さまざまなスクールの養成講座の内容をよく調べて、自分のライフスタイルや目標に合わせたものを選んでください。

独学で日本語教師になれる？

日本語教師になるための受験する人が多い「日本語教育能力検定試験」は、独学で勉強することも不可能ではありません。

しかし、この試験は出題範囲が非常に幅広く、合格率も例年20％程度とそこまで高いわけではないため、多くの人が専門学校に通って勉強をしています。

日本語教師を目指すためのスクールや養成講座はたくさんあるため、十分な検討が必要です。

また、独学で日本語教育能力検定試験に合格したからといって、現場で生かせる実践的なスキルが身についているとは限りません。

やはり日本語教育を学ぶための学校やスクールに通い、実技などの授業も受けながら実践力を養うことが、日本語教師として活躍するためには必要だという声も聴かれます。

日本語教師は経験が浅い場合、非常勤など給料や待遇が不安定な状態で働かなくてはならない場合が目立ちます。

少しでも条件のよい職場で日本語教師として働きたいと考えている人は、スクールに通い、即戦力になれるスキルを身につけておくほうが有利になるかもしれません。

その他の資格や条件が就職の条件になることも

日本語教師になるための代表的な方法は上記に挙げたものですが、実際にはどこで、誰に日本語を教えるかによっても変わってきます。

たとえば、ボランティア活動として、あるいは個人で教える場合には資格等はとくに必要ありません。

しかし、小・中学校など公教育機関で児童・生徒に教える際は、基本的に教員免許も必要です。

海外の学校で教える際には、現地の教員免許があることが勤務の条件となっている場合があるため注意が必要です。

また、大学の留学生に教えるときは、専門領域が日本語教育や日本語学、言語学であることや、大学院修士課程以上を修了していることが条件に挙げられるのが一般的です。

日本語教師が国家資格化される見込み

現状では資格がなくても日本語教師になることができます。

しかし、政府は日本語教師の資格を国家資格とする方針を打ち出しました。

国の文化審議会の小委員会は（2019年3月）4日、外国人らに日本語を教える「日本語教師」の公的資格を創設する方針をまとめた。政府は（中略）日本語教師の新資格を検討項目としており、文化審は19年度に具体的な制度設計に着手。文化庁は20年度以降の創設を目指す。
日本経済新聞より

現在の「日本語教育能力検定試験」も活用し、現行の日本語教師の資格をベースにすると見られていますが、継続した情報収集が必要です。

日本語教師を目指せる年齢は？高卒も日本語教師になれる？

日本語教師になるには年齢はほとんど関係ありません。

また、今まで述べてきたとおり、高卒でも日本語教師になることができます。

日本語教師になるには年齢制限はない

日本語教師になるのに、年齢はさほど問われません。

この仕事は大学などを出たばかりの新卒の状態から就く人もいますが、転職によって、ある程度の年齢に達してから目指す人も決して少ないわけではありません。

日本語教育能力検定試験の受験状況も見ても、40代以上の人が受験する割合も大きくなっており、第二の人生として日本語教師になるケースも多々あります。

さまざまな生徒に対応するには、それまでの豊かな社会経験が生きる場面も多々あるため、年齢が上がったから不利になると考える必要はないでしょう。

ただし、実務経験がない状態で日本語教師になる場合、たいていは非常勤からのスタートとなり、それは年齢が高いからといって変わりません。

非常勤は常勤よりも給料や待遇面で劣る場合が多く、不安定な生活になりがちなので、将来についてよく考えたうえで日本語教師を目指していくことをおすすめします。

日本語教師は高卒からも目指せる

日本語教師は、高卒であっても目指すことができます。

420時間の日本語教師養成講座や日本語教育能力検定試験は、学歴問わず受講・受験することができます。

高卒から日本語教師になりたいのであれば、これらの道を選択するとよいでしょう。

ただし、日本語学校・スクールによっては、養成講座などで日本語教師になるための勉強をしていることに加え、「大卒以上」の学歴を応募資格とする場合があります。

高卒であると、就職先の選択肢はやや狭まると考えておいたほうがよいでしょう。

また、大卒の人よりも給料などの面でやや不利になることもあるようです。

一方、学歴不問で採用する学校・スクールなどもあるため、高卒だからといって働き口がまったく見つからないということはありません。

高卒から日本語教師になるには

日本語教師のキャリアプラン・キャリアパス

民間の日本語学校・スクールで新たに仕事を始めた日本語教師を例に、キャリアパスを紹介します。

日本語教師の多くはまず、非常勤講師として週に2～3回程度の出勤で、1日の数コマの授業を受け持つ人が多いです。

そのため、複数の日本語学校・スクールを非常勤講師としてかけ持ちしながら経験を積んで実績を残していき、「常勤」へステップアップするのが一般的なルート。

常勤になれば、勤務先の日本語学校・スクールの専任講師として働くことができ、給料や待遇面もより充実したものとなります。

大学の専任講師などの条件が良い求人は倍率が高い傾向にあります。

また、最近では海外での日本語教師の需要も高まっているます。

海外では、日本語を教育できる人材がまだまだ足りないといわれており、とくにアジア圏では日本語に対する学習熱が高く、日本語を学びたいという人に対して日本人の日本語教師が少ない状況です。

日本語だけでなく、日本の文化や習慣を正しく伝える役割を持っている日本語教師は、グローバル化が進むなかでますます重要になっていくでしょう。

日本語教師に向いている人の特徴3つ

日本語教師に適性がある人は以下の3つの特徴があります。

一つずつ解説します。

日本語教師に適性がある人①教えることが好き

日本語教師は「人に物事を教える」仕事なので、基本的に人と接することを楽しみ、何かを伝えたり、アドバイスをしたりするのが好きな人に適性があるといえます。

日本語を学ぶ外国人は、日本人とは文化や習慣の違う中で生まれ育っているため、日本語を理解することにとても苦労することがあります。

日本語に関する知識や教授方法、さらにどういう教材が生徒の興味を引くのか研究することも含め、自分の知識をどんどん深めながら、わかりやすく人に教えることが好きな人にこの仕事は向いているでしょう。

日本語教師に適性がある人②異文化・日本文化に興味がある

さまざまな文化背景を持つ生徒に対応するには、世界の歴史や経済、国際情勢などについても、日ごろから関心を持っていることが大事です。

また、日本の文化を正しく相手に伝えていくことも重要な役割となります。

お互いの国の文化を尊重し合い、それを受け入れたり、知らないことを知ったりすることを楽しめる人なら、日本語教師の仕事に前向きに取り組めるでしょう。

日本語教師に適性がある人③忍耐強さ、根気強さがある

外国人の生徒と上手に関わっていくには、異文化を受け入れ、相手と根気強く向き合う必要があります。

ときには価値観や習慣の違いから多少のすれ違いが生じたり、コミュニケーションがうまくとれなかったりすることがあるかもしれません。

相手をしっかりと理解しようとする気持ちを忘れず、根気強く接していくことができる人は、日本語教師としての適性があるでしょう。

日本語教師のボランティア募集情報を探すには

ボランティアの日本語教師になれる？

日本語教師は、職業としてお金をもらって働く人がいる一方、「ボランティア」という形で活動している人も少なくありません。

「日本語を学びたい」という人は国内外にたくさんおり、そうした人のニーズに応えることを目的として作られた、日本語教育を提供するボランティア団体や組織がいくつもあります。

たとえば、各地域の公益財団法人では、たいていその地域に住む外国人のための日本語教室を開催しています。

そのような場で、日本語を教えるボランティアの募集が出されることが多いようです。

ボランティアは無給となりますが、「外国の人と交流を深めたい」「スキルを生かして人の役に立ちたい」「日本語教師になるために未経験からスキルアップしたい」といった考えを持つ人などが、ボランティアで活動しているようです。

日本語教師のボランティア募集情報の探し方

ボランティアの日本語教師の募集情報は、国際交流などを手掛ける各ボランティア団体のホームページなどに掲載されることが多いです。

インターネットを使い、地域名と日本語教師ボランティアなどで検索すれば、たくさんの団体が見つかるはずです。

また、海外で日本語教師のボランティアとして活動することも可能です。

JICAでも日本語教育隊員の募集が出されることがあり、現地の学校や日本語学校などで日本語教育のボランティア活動に携わることになります。

JICA職員の仕事

採用条件は、ボランティアを提供する団体などによって異なります。

一般的には、語学スクールなどで常勤や非常勤として働く日本語教師よりも採用条件は緩めとなっており、日本語教育に関する専門的な勉強をそこまでしていなかったり、資格がない人でも採用されることはあるようです。

したがって、市販の書籍などを活用しながら独学で日本語の教え方を学び、そのまま日本語教師としてのボランティアを始める人もいます。

ただし「日本語教師養成420時間講座」を修了していたり、「日本語教育能力検定」を取得していれば、相応の実力や知識があることが証明しやすく、ボランティア活動の幅を広げることもできるでしょう。

JICA日本語教育ボランティアに携わる場合には、やはり日本語教師養成講座の修了や日本語教育能力検定への合格などのほか、日本語の指導に関する実務経験がある人が優先的に採用されるようです。

ボランティアからプロの日本語教師になることもできる

ボランティアとして経験を積めば、仕事として働く、有給の日本語教師へとステップアップする道も開けてきます。

国内の多くの日本語学校やスクールでは、「420時間日本語教師養成講座の修了」や「日本語教育能力検定試験合格」を日本語教師の採用条件としているため、まずはそれらを満たす必要があります。

そのうえで、たとえ無給のボランティア活動であっても日本語の指導経験があれば、それは採用試験において大きなアピールポイントとなるでしょう。

日本語教師は実践経験が財産となる職業です。

これから日本語教師として生きていきたいと考えているのであれば、ボランティアも含めて積極的に活躍できるチャンスをつかんでいくとよいでしょう。