化粧品メーカーの種類について考えるとき、その分け方はいくつか考えられます。

ここでは、さまざまな分け方から、化粧品メーカーについて紹介します。

化粧品許可の種類

化粧品業を営む際には、各都道府県の薬務課にて「化粧品許可」を取得する必要があります。

化粧品許可は、大きく以下の2種類に分けられます。

（1）化粧品製造販売業許可
化粧品を製造し、さらに完成品を市場に流通させるために必要な許可です。

（2）化粧品製造業許可
化粧品を製造するために必要な許可です。この許可のみを取得した場合には化粧品の製造行為を行うことができますが、製造した化粧品を販売することはできません。

業務内容の違い

化粧品業界では、一般的に化粧品会社といわれる「販売会社」のほか、「OEM製造メーカー」といわれる種類の企業があります。

OEM製造メーカーは、「発売元」となる販売会社と取引をし、化粧品製造を受託して製品を作り、販売会社へ納品します。

OEM製造メーカーは、いわば化粧品製造のプロフェッショナル企業といえます。

基礎化粧品、メイクアップ化粧品、固形せっけんなど、たいていは各社がそれぞれ専門領域を持っており、複数の販売会社と契約を結んで多様なブランドの製品を製造していることが多いです。

一方、販売会社は大手化粧品メーカーのように自社で企画・製造・販売まで一貫して行うところもあれば、企画のみを行って製造についてはOEM製造メーカーに任せているところもあります。

資本の違い

化粧品メーカーはまた、資本の違いから、「国内メーカー」と「外資系メーカー」に分けることができます。

国内系メーカー

資生堂、花王、コーセーといった有名な化粧品メーカーは、いずれも国内系メーカーです。

各社が複数のブランドを有しており、百貨店や量販店、通信販売など、多様な販売チャネルを駆使して製品を世に送り届けています。

なお、最近では大手を中心に、アジアや欧米などでのグローバル展開を進めているところも増えています。

外資系メーカー

現在、日本国内の化粧品業界には、大手外資系メーカーも多数参入しています。

基本的な業務内容は国内系メーカー勤務の場合と変わらないものの、本社や各拠点が海外にあるため、外国語を使ったコミュニケーションが日常的に行われます。

また、企画・開発ともに本国で行う場合や、企画のみ日本で行って開発は海外で行う場合など、企業によって異なります。

外資系では実力主義の要素が強いですが、成果を出せば、国内メーカー勤務の場合よりも若くして大きな収入を得ることができたり、責任あるポジションを任されたりすることも多いです。