健康運動実践指導者の就職先・活躍の場

健康運動実践指導者の活躍の場

スポーツ関連施設

「公益財団法人 健康・体力づくり事業財団」によると、健康運動実践指導者は2020年1月現在、19,763人(女性11,314人、男性8,449人)いるといわれています。

すべての有資格者が資格を生かして働いているわけではありませんが、健康運動実践指導者の最も代表的な活躍の場は、民間のフィットネスクラブやアスレチッククラブです。

そのほか、健康行政機関や保健所、病院・診療所、公共スポーツ施設、学校・教育機関、スポーツ関連団体、介護施設なども活躍の場となります。

これらの施設において、生活習慣病予防のための健康運動メニューの実践指導や、利用者の心身の状態に応じた運動プログラムの実践指導をすることが、おもな仕事内容です。

NPO法人などの団体

健康運動実践指導者は「地域社会の中で健康運動を推進していくこと」を役目としているため、幅広い場所で需要がある仕事だといえます。

一般の企業のほか、地域住民のための健康推進活動や、高齢者向けに介護予防運動を行うNPO法人などの団体でも、健康運動実践指導者が求められています。

健康運動実践指導者の求人募集の情報は、一般の求人サイトや求人誌、施設のホームページ等に出されることが多いです。

そのほか「NPO法人 日本健康運動指導士会」の各都道府県支部のホームページにも求人情報が載ることがあります。

資格、経験、能力によって待遇や給与は変わってきますが、じつに幅広い場所で健康運動実践指導者は活躍できるといえるでしょう。

健康運動実践指導者の雇用形態

健康運動実践指導者として働いている人の多くは、正社員や正規職員です。

契約社員や非常勤職員、フリーランスとして働く人もいますが、30代以下の若い人は正社員が中心となっています。

また、フリーランスの人が業務委託で働けるところもあります。

60代以上になると、フリーランスや自営、パート・アルバイトで活動する人の割合が増え、健康である限り、長く仕事を続けやすいのが健康運動実践指導者の特徴といえます。

資格を生かした働き方はさまざま

仕事内容に違いも

この仕事をする上で注意したいのが、必ずしも「健康運動実践指導者」という名称で募集されるわけではないことです。

たとえば病院であれば、「リハビリ助手」といった名称で募集され、募集資格として「健康運動実践指導者の資格所有者」となっている例もあります。

スポーツ関連施設では、「フィットネスインストラクター」といった名称がついていることもあります。

工夫次第で活躍の場を広げる

健康運動実践指導者の資格を持っている人は、さまざまな仕事をしています。

たとえば、栄養士保健師といった職種に就いている人が、健康運動実践指導者としてのスキルや知識も発揮して仕事をしているケースも多いです。

また、フリーランスや自営業の場合は、行政機関から依頼を受けて健康事業の講演実技指導をする人もいます。

そのほか、フィットネスクラブでの運動指導、独自プログラムの開発、指導者向けの研修といった多岐にわたる仕事を行っているのが特徴です。