医療機器メーカーにはどんな職種がある?

医療機器メーカーの職種

営業

医療機器メーカーの営業は、病院やクリニック、健診センターなどの医療機関を顧客とします。

営業する商品は同じでも、顧客によってその営業方法には違いがあります。

医療機関においては患者の診療が最優先の業務であり、商談の時間を取るのは簡単なことではありません。

そのため、顧客のスケジュールを細かく調べたり、接触できるタイミングを院内でずっと待ったりすることもあります。

検診センターや研究所などが顧客の場合は、事前に商談のアポイントメント(予約)を入れておくこともできるため、一般的な商品の営業と大きくは変わりません。

新規開拓営業をすることはほとんどなく、基本的にはルート営業で決まったエリアや医療機関を担当します。

ただし医療機器を販売するだけではなく、営業が医療現場で操作を手伝ったり、トラブル時には対応を求められたりすることもあります。

そのため、メーカーの営業は機器の取り扱い方法や簡単なメンテナンスなどについても熟知していることが必要です。

営業支援

医療機器メーカーでは、臨床工学技士の国家資格を有する人に営業支援の仕事を任せることがあります。

「アプリケーションスペシャリスト」や「カスタマーサービス」、「サービスエンジニア」などの名称での求人されるもので、顧客に対し、主に医療機器のメンテナンスや利用方法などについてのサポートを行います。

医療機器には最先端かつ複数分野の技術が用いられていることが多く、技術的な背景やメリットなどを伝えたい場合に営業から同行を求められます。

また、企業を定期的に訪問して、問題の有無をチェックしたり現場で抱えている問題点をヒアリングしたりします。

研究開発職(技術職)

先端医療や技術についての情報収集や研究活動を通し、新しい医療機械の開発や現行の医療機器の改良を行います。

工学部卒の人が多いですが、工学系の知識に加え医療についての知識も必要になるため、医学部の大学院から技術職に就く人もいます。

医療機器はさまざまな先端技術が利用されていますが、機械に関する知識だけでなく最近はIT知識も重要になっています。

数年、数十年先の医療の未来を考えながら、よりよい医療を提供するために何を実現するべきかを考える必要があるため、知識だけでなくビジョンが問われる仕事でもあります。

事務職

医療機器メーカーにも、一般的な企業のように人事や総務法務などを担当する部署があります。

これらは企業活動を行う上での基盤を作る職種ですので、どのような企業にも欠かせない存在です。

直接的に売上に関係する部門ではありませんが、前線で働く従業員が快適に働けるようにさまざまな形でサポートを提供します。

また、医療機器メーカーは研究開発などに多くの資金が必要であり、そのための資金調達なども欠かせません。

金融機関からの借り入れや株式、社債の発行などによって必要な資金を調達するのも事務職の大切な役割です。

海外にも製品を提供している企業が増えており、こうしたメーカーでは海外展開のための代理店開拓や直接販売のための部署がある場合もあります。