電機メーカーで働くには(大学学部・学歴)

電機メーカーになるための学校の種類

電機メーカー社員として働くには、各電機メーカーが実施する社員採用試験を受験します。

大手の電機メーカーやそのグループ企業では、定期的に新卒採用を行っている企業が多いです。

電機メーカーの事務系の就職にあたっては、入社時点で特別な資格や専門性、スキルなどが求められることはありません。

企業の規模や扱う製品によって、高卒でも採用することもあれば、大卒以上の学歴を求められることもあります。

また、技術職の多くは「大学または大学院」あるいは「高等専門学校」の卒業が必要です。

先端分野の場合、大学院の修士・博士課程を卒業した学生だけを募集していることもあります。

電機メーカー社員になるまでのルート

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電機メーカーになるための大学

事務系の総合職の場合、出身校や学部・学科はじつにさまざまで、企業の求める人材に近い雰囲気の人が集まります。

入社後に必要な知識は研修やOJTで身につけていくため、とくに在学中に勉強しておくとよい分野はありません。

技術職の場合は、工学部(電気・電子、情報、機械系)や理学系学部の出身者に対して募集が行われ、学内推薦で就職できる場合もあります。

大手企業の研究開発職では、博士課程修了者のみを採用しているケースも少なくありません。

大学では学部卒までなら、国公立大学で年に50万円~100万円、私立大学で60万円~120万円ほどかかります。

大学院では卒業までにさらに2年以上かかり、毎年60万円~150万円ほどの学費が必要になりますので、進路についてはしっかりと考えておくことが大切です。

電機メーカーになるための専門学校

電機メーカーで技術系を目指す場合、機械工学電子工学に関して学べる専門学校を選ぶ必要があります。

しかし、IT分野のプログラマーやエンジニア、Webデザイナーなどと比べると、学校の数はそれほど多くなく、多くの設備が必要になることから学費も高めです。

事務系の職種を目指す場合であれば、経営やマーケティング経理などを学んでいると業務で役立ちます。

学費は初年度の納入金が120万円~150万円ほどで、2年目以降は60万円前後のところが多いです。

専門学校では実務で役立つ技術を早く学べますが、大学とは教育方針が異なり、先端技術よりも普及している技術の修得がメインになります。

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電機メーカーになるための学校選びのポイントは?

電機メーカーを目指すなら、まずは大学に進学するのが無難です。

選択肢を広げるためには工学系の学部への進学が望ましいですが、理系なら他学部からでも採用されるケースもあるため、そこまで神経質に考える必要はありません。

ただし、機械系の学部であれば研究室の推薦がある場合もあるので就職は有利になるでしょう。

文系、理系とも基本的には電機メーカーが業務上必要な専門知識を求めてくるケースは少ないですが、企業にフィットできる人材であるか、また行動力やコミュニケーション能力があるかを見られます。

学校選びや学業はもちろん大事ですが、部活やサークル、アルバイト、学外活動などで人間力をバランスよく伸ばすことも大切です。

電機メーカー社員に必要な資格やスキルはある?

電機メーカーに就職するために必須とされる資格はありません。

基本的に新卒採用では「技術系」と「事務系」に区分されますが、事務系では全学部・全学科を対象としていることもあり特別なスキルは求められません。

業務上必要なスキルは、入社後に研修やOJT、ジョブローテーションを通じて学んでいくことになります。

技術系は基本的に理工系学部・学科出身の人が求められますが、メーカーによっては求める技術分野が明確に示されている場合があります。

しかし、資格について明記されていることはほとんどありません。

中途の場合の条件は企業によって異なるため、求人内容をよく確認してから応募する必要があります。

電機メーカー社員の資格の種類

基本情報技術者

基本情報技術者は、ITエンジニアの登竜門として位置付けられている国家資格です。

基本的にはIT系のエンジニアが取得することが多い資格ですが、電機メーカーでもITを活用した製品の製造や販売が必須となりつつあるため、IT活用について知見を深める意味でも勉強しておくとよいでしょう。

ITについてほぼ知らない状態からの場合、200時間程度の学習時間が必要といわれており、やや難易度は高めです。

試験は春と秋の年2回の開催で、受験料は5,700円、合格率は例年20%~30%ほどになっています。

難しいと感じる場合は、より初級の「ITパスポート」から挑戦するとよいでしょう。

参考:基本情報技術者試験

普通自動車免許

電機メーカーの社員は、取引先によっては公共交通機関があまり通っていない地域に行くこともあります。

工場などに産業用機械の営業やメンテナンスに行く人なら、普通自動車免許はほぼ必須です。

資格として必須とは明言されなくとも、普通自動車免許が業務上必要で入社後に急いで取るように言われるケースもあります。

基本的には普通免許で十分で、1~2ヵ月ほどの期間、教習所に通って取得します。

取得費用は20万円~30万円ほどで、基本的に会社で負担することはないので自分で用意する必要があります。

資格の有無で担当できる案件や配属も違ってくることがあるため、就職前に取得しておくようにしましょう。

参考:全日本指定自動車教習所協会連合会

TOEIC

実用的なビジネス英語の能力を表す試験で、正確には資格ではなくスコアによってその能力を示します。

電機メーカーの中には、海外の取引先や研究者とのコミュニケーションが求められる企業もあり、その場合には英語能力が求められることがあります。

600点以上あれば最低限のコミュニケーションはできる能力があると考えられますが、円滑なコミュニケーションを行うためには730点以上は欲しいところです。

企業によっては昇進や海外赴任のための必要スキルとして後から受験を求められることもあります。

業務と直接の関係がなくとも、電機メーカーで働くなら英語は学習しておいて損はありません。

参考:TOECI Listening & Learning Test

電機メーカーへの転職を検討するなら、転職エージェントに相談してみよう

未経験や中途で電機メーカーを目指す場合には、転職エージェントに登録しておくのもおすすめです。

メーカー分野に強い転職アドバイザーから、業界情報を聞くことができたり、電機メーカーの「非公開求人」の情報を得ることができます。

まだ転職するか迷っている、そもそも電機メーカーが自分に合っているか不安という段階でも、専門家のアドバイスを聞くことでキャリア選択の幅を広げることができます。

リクルートエージェントは、転職エージェントの中で最も求人数が多く、転職実績もNo.1となっているので、まず登録しておきたいエージェントです。

また、20代の方や第二新卒の方は「マイナビジョブ20's」に登録してみるとよいでしょう。

20代を積極採用している企業の案件が多く、専任キャリアアドバイザーによる個別キャリアカウンセリングを受けることができます。

なお、対応エリアは「一都三県・愛知・岐阜・三重・大阪・京都・兵庫・奈良・滋賀」となります。

どちらも登録・利用はすべて無料なので、ぜひ登録して気軽に相談してみてください。