税理士に向いている人、適性

計算作業が苦にならない人

会計のプロフェッショナルである税理士の仕事には、計算作業がつきものです。

企業が提出してきた書類を見ながら、毎日のように売上や経費の数字を入力したり確認したりしなければなりません。

したがって、税理士になろうとする人は、いうまでもなく、こういった計算作業が苦ではないことが大切です。

税理士は文系出身の人も多いため、特別に理数系の科目が得意でなくてはならないというわけではありませんが、子どもの頃から算数が好きだったり、そろばんや電卓を使った作業が得意だったりする人は、税理士には向いているといえるでしょう。

逆に「数字は見るのも嫌だ」といったタイプの人は、税理士になると苦労するかもしれません。

人のサポートをすることが好き

税理士の仕事は、企業の税金計算を手伝うだけではありません。

経営者と一緒に売上や経費を分析しながら、節税対策を考えてアドバイスをするのも仕事のひとつです。

たとえば、不動産投資を行ったり経費として計上できるものを増やしたりすることで、払わなければいけない税金が減ることがあります。

こうした節税対策がとれるようになれば、企業にとっては手元に残るお金が増えることになり、経営の大きな助けになります。

企業の経営に興味がある人にとっては、税理士の仕事を通して間接的に経営に関わることができるため、大きなやりがいを感じることができるでしょう。

ただし、決して自分が主役になるわけではなく、クライアントや企業経営者のよきパートナーとして相手を支えることになります。

人の手助けをしたいという人は、税理士の適性があるといえます。

自分をきちんとアピールできる人

かつては税理士というと、それだけで専門性が高くて安定した収入が得られるというイメージが持たれることが多かったようです。

しかし最近では、税理士を目指す人が増えたことや、税理士の顧客である中小企業や個人事業主がぞくぞくと廃業してしまっていることから、税理士のなかでも顧客の争奪戦が始まっています。

これからの時代に税理士として成功を収めるためには、顧客を集客するための高い営業能力も必要です。

とくに独立開業をする税理士には、「自分はこういうことができます」と他人にわかりやすく伝えるなど、高いコミュニケーション能力やプレゼンテーション能力が欠かせません。

正義感が強い人

税金を正しく納めることは、日本国民の義務です。

消費税、所得税、相続税、不動産取得税など、現在の日本には多種多様な種類の税金があります。

税理士は、こういった税金が確実に国に納められるように納税者をサポートしていきますが、過去には、税理士が関わっていたにもかかわらず、あとになって企業の脱税が発覚した事例があります。

そのなかには税理士には非がないと判断されたケースもありますが、税理士が脱税を知っていてアドバイスしていたことがわかったケースでは、企業だけではなく税理士も法人税違法容疑で逮捕されています。

納税は、もし不正をはたらけば逮捕されてしまうほど、社会的に大きな責任を伴うことです。

税金のプロフェッショナルとしての知識は、決して誰かの脱税のために悪用されることがあってはいけません。

したがって、税理士には、強い正義感を持てる人が適しているといえるでしょう。