新聞社社員の現状と将来性

新聞紙は厳しい時代へ

かつての日本では、マスコミの代表格といえば「新聞社」であり、各家庭で新聞を購読したりすることが当たり前となっていました。

新聞社に勤める社員は収入が高く、安定した生活を送れる仕事として知られていたのです。

しかし、「インターネット」という新たな情報源が登場したことで、こうした勢力図に大きな変化が起きています。

若者を中心にニュースはインターネットで視聴するという人が増えており、新聞の購読者は年々減っている傾向にあります。

とくに新聞紙の場合、印刷や配布を必要とする紙媒体であることから、今起きていることを瞬時に伝えることができるテレビやインターネットに比べると「情報が古くなってしまう」というジレンマを抱えています。

たとえば、深夜に事故や災害が起きてたくさんの人が亡くなったとしても、数時間後に配布される翌朝の新聞にはその情報は載せることができないのです。

また、インターネットのニュースサイトやニュースアプリが無料で利用できるのに比べると、新聞は毎月数千円の購読料がかかるので、こうした出費を抑えたいと考える家庭も増えているようです。

この「新聞紙は最新の情報を提供できない」「購読料がかかる」という状況をどのようにとらえ、どのように読者を確保していくのかが、今後の新聞社にとっては大きな課題となるでしょう。

未来を切り開く可能性

「紙面を通して最新の情報を届けることができない」という難しさや「購読料がかかる」という問題をクリアするために、最近では各新聞社が紙面よりも料金の安い電子版の新聞を作ることに力を入れています。

また、ニュースサイトに一部のニュースを提供したり、Twitterを通して最新のニュースを発信したりして、読者との接点を増やそうとしているところも多いようです。

新聞社には高い取材力や情報分析力、豊富な人脈があることは間違いないので、こうした強みをどのように読者に伝えていけるかが生き残りのカギとなっています。

試練の多い時代ではありますが、新聞というメディアの存在意義を見つめなおし、新たな可能性を切り開いていきたいという志がある人にとっては、大きなやりがいのある職場となるでしょう。