新聞記者は転職できる?

転職は厳しめ

新聞記者の転職は、一般的にかなり難しいようです。というのも、新聞記者の能力として評価されるのは、文章執筆力あるいは広報能力であり、企業のニーズはそれほど高くないからです。

広報能力に関しては、大企業の場合、ほとんどが専門スタッフを抱えており、外部からスタッフを補充する必要性は薄いといわれます。

広報体制があまり整備されていない中小企業では、新聞記者経験者を広報スタッフとして招くケースはあるようです。しかし、経済全体が停滞すると、企業は、新たなスタッフの採用には消極的になり、とくに広報体制の充実などは、後回しにされるケースが多いようです。

かつての高度成長時代には、大企業、中小企業を問わず、広報に力を入れる企業が多く、とりわけ即戦力となる新聞記者をスカウトしたり、途中入社で採用するケースが多かったようです。

新聞記者出身の広報マンは、企業が発行するさまざまな媒体の執筆・編集や企業の製品・技術等について、外部の人にわかりやすく解説したり、説明するのに適しています。そうしたニーズは、以前は多かったのですが、近年は非常に少なくなったようです。

経済の停滞によって、企業経営が消極的になっているのに加え、企業の広報体制が整ってきたことが要因と思われます。

専門記者のニーズは高い

しかし、記者によっては、専門記者と称する記者が、新聞社でも育っており、そうした専門記者には、企業や団体などからのニーズは強いようです。

専門記者は、例えば、科学技術記者、中でもICT(情報通信技術)記者、金融工学記者等には、外部の要請も多いようです。また、医療記者なども、比較的ニーズが大きいようです。

一般的に新聞記者は、さまざまな分野を対象に取材活動を行うほか、2~3年で担当が替わることが多いため、専門記者が育ちにくいといわれます。新聞社自体、専門記者よりゼネラリストの記者の育成に力を入れてきたことも要因でしょう。

ただ、近年、取材対象そのものが、専門化、高度化していることから、専門記者の養成に力を入れる新聞社の動きも見られます。そうした専門記者の場合は、転職には非常に有利といえるでしょう。