就職の状況

採用倍率は50倍〜100倍

新聞記者を目指すためには、新聞社の入社試験をパスしなければなりません。新聞社はおおむね編集部門と営業、販売部門、さらに総務部門などに分けて試験を実施するところが多いようです。

新聞記者は編集部門の試験を受けるわけですが、採用倍率は、非常に高いのが実情です。新聞社は採用倍率を公表していませんが、全国新聞の場合、50倍から100倍程度といわれます。

入社試験対策

入社試験は、作文・論文、一般常識、語学が中心となり、いずれもそれほど高度な専門知識が要請されるわけではありません。

ただ、作文・論文については、しっかりとした構成力、文章力、表現力などが求められますので、大学の出来るだけ早い時期から、文章力を磨く勉強が必要でしょう。

新聞社によって、記者志望の学生に対して、セミナーを実施しているところもありますので、できるだけ受講するのが望ましいでしょう。ただし、受講したかどうかは、入社試験の合否に影響することはありません。

一般常識についても、かなり専門的な問題が出されますので、その対策が必要です。

入社の条件は?

入社試験を受ける際は、新聞社における年齢制限に注意する必要があります。4年制大学の学部を卒業していれば問題ありませんが、大学院あるいは、どこかに就職していて新聞社に再就職する場合は、第二新卒として、年齢制限がかかります。

通常、年齢制限は、25歳~30歳とされています。ただ、第二新卒者を採用しないか、あるいは、年齢制限がより厳しいところもあるようです。

卒業大学の学部ですが、一般的に、法学部、経済学部、政治学部であれば問題ないでしょう。新聞学部を設けている大学もありますが、新聞記者志望だからといって、その学部を卒業している必要はありません。また、有利になることもありません。

最近は、工学部、農学部、理学部等の学部の卒業者が新聞社を受験するケースがみられます。実は、こうした学部出身の学生に対する新聞社のニーズが高まっているという事情があります。

というのも、新聞記者の取材対象が高度化、専門化している一方、新聞社の紙面づくりでも、工学、農学、理学、さらにはバイオ、水産に関係する紙面に力を入れる動きがみられるからです。ただし、こうした学部出身者の採用人数は、1~2人と少ないので、注意が必要です。

新聞社では、編集部門の試験で採用した記者志望の新人を、2,3年後に適性がないとの理由で営業、販売、企画、開発等の他部門に配属するケースもままあります。

新聞記者志望者が、就職後に後悔することのないよう、しっかりした就職対策と準備が必要と思われます。